職場の飲み会実態1000人調査
株式会社ツナググループ・ホールディングスを母体とする多様な働き方の調査研究機関「ツナグ働き方研究所(拠点：東京都千代田区／ツナグ働き方研究所 所長：平賀 充記、以下ツナグ働き方研究所)」は、正社員として働く全国の20～64歳1,000人を対象に、【職場の飲み会実態1000人調査】を実施しました。コロナ禍での職場の飲みニケーションについての実態を調査結果としてとりまとめましたので、ご報告いたします。
■調査結果 トピックス
１．会社の禁止やテレワークの影響もあるが、自粛明けでも約8割が職場の飲み会に行っていない
２．同僚に誘われても断るのが過半数。「行きたくないけどしぶしぶ行く」のが2割強
３．職場でのオンライン飲み会経験は2割。「経験してみたい」を含めても3割弱でまだ少数派
＜調査結果詳細（一部抜粋）＞
１．会社の禁止やテレワークの影響もあるが、自粛明けでも約8割が職場の飲み会に行っていない
緊急事態宣言が解除され、居酒屋等の営業も再開されていく中、一方では職場での会食による感染の報告も散見されています。経済を回すという観点からいけば、いわゆる”飲みニケーション”がある程度実施されることも期待されるものの、やはり感染へのケアは極めて重要です。今回の調査で分かったのは、職場の飲み会に対してリスクヘッジしている会社がかなり多かったことです。職場での飲み会を禁止している会社が20.7%。人数の制限などを設けている会社まで合わせると51.6％が何かしらの制限を課しています。そんな状況もあいまってか、自粛明けに職場での飲み会に参加した人は13.3％にとどまります。
■調査概要
●調査対象：全国の正社員として働く20歳～64歳の男女1000人
●調査期間：2020年6月18日～6月23日
●調査手法：インターネット調査
●有効回答：953名（男性485名・女性468名）
◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。
（株式会社ツナググループ・ホールディングス ／ 7月13日発表・同社プレスリリースより転載）