「デロイト ミレニアル年次調査2020」を発表―COVID-19がミレニアル・Z世代に及ぼした影響とは？
デロイト トーマツ グループ（東京都千代田区、CEO：永田 高士）は、デロイト グローバルが行っているミレニアル・Z世代を対象とした年次調査の最新版となる第9回「ミレニアル年次調査2020」の結果を発表します。本調査は、世界各国のミレニアル・Z世代約27,500名を対象に、2019年11月から2020年5月にかけて二度にわたり調査を実施したものです。第一次調査では各世代の社会観・仕事観・人生観を、第二回となる追加調査では新型コロナウイルス（COVID-19）による社会的・経済的影響に関する項目について回答を得ています。
COVID-19が世界各国で広まり、グローバル規模のパンデミックの状況下において、ミレニアル世代（本調査では1983～1994年生まれと定義）およびZ世代（同1995～2003年生まれと定義）といった若年層の社会観・就業観にもその影響が及んでいます。今年の調査では、例年のテーマでもある社会課題に対する意識／姿勢、企業への期待や自身の就業観、さらには個人としての人生観や健康に対する意識を調査したほか、パンデミック拡大を受け、それぞれの世代が感じた社会的・経済的影響や個人の意識の変化などについても回答を得ています。
＜調査結果（一部抜粋）＞
■離職意識は前回調査より低下しており、雇用主に対する評価も半分程度がポジティブ
日本のミレニアル・Z世代の短期的な離職意向は低下しており、現在の雇用主から「2年以内に離職したい」と考えているミレニアル・Z世代は、前回調査時の2019年に比べてはるかに少なく、現在の雇用主に「5年以上とどまりたい」と考える割合は2019年より多いことがわかった。日本ほどではないが世界でも同様の傾向にあり、2019年の世界的な景気減速への懸念が両世代の離職意識にも影響している可能性がある。また、COVID-19感染拡大後の追加調査における雇用主に対する評価を見ると、COVID-19に対する企業のリアクションについて、グローバルには劣るが、日本のミレニアル・Z世代の半数はポジティブに捉えている。COVID-19によりニューノーマルと言われる社会変容が今後も続く中で、企業はミレニアル・Z世代を含めた従業員目線での改革を推進し、従業員のエンゲージメントを高めることで、確固たるリテンションを実現していくことが肝要だ。
■リモートワークに消極的な日本のミレニアル・Z世代。企業はリモートワークの質向上が課題
日本のミレニアル・Z世代は、リモートワークに対して肯定的な意見を持つ傾向が世界と比べて低く、「もっと頻繁にリモートで働く選択肢があってほしい」と回答した割合は調査対象国のうち最も少なかった。さらに日本のZ世代は、「リモートワークに関するトレーニングを提供された」「リモートワークがより良いワークライフ・バランスにつながる」「リモートワークがストレスの軽減につながる」という回答でも最低であった。リモートワークの利点はある程度認識しているものの、働き難さも同時に感じているようだ。この背景には、企業の間でリモートワークの実施率が低いことから、従業員がメリットを感じられにくくなっていることが要因の一つとして考えられる。リモートワーク下での適切な人材マネジメントの拡充（時間管理主義から成果主義への脱皮、ジョブ型改革等）とリモートワーク普及を両輪で実施することで、企業はより働きやすく生産的なリモートワーク環境を実現できるだろう。
■日本のミレニアル／Z世代のメンタルヘルスは改善しているが、将来を不安視する割合が増加
COVID-19感染拡大後、ストレスや不安を感じる頻度を「いつも」または「ほとんど」と答えたミレニアル・Z世代の割合は世界及び日本で減っており、メンタル面での健康はむしろ改善している。また、日本のミレニアル・Z世代のストレスの原因上位5つを見ると、COVID-19感染拡大前の第一次調査から感染拡大後の追加調査の間で、回答割合が減少している項目が多い。一方、ストレスが増加したのは「長期的な家計」（両世代）と「仕事とキャリアの展望」（ミレニアル世代）についてであり、短期的な問題より、長期的観点での漠然とした不安を感じていることがうかがえる。
【調査概要】
本調査は、デロイト グローバルが2019年11月～2020月5月の間、二度にわたり実施したもので、世界43カ国（追加調査は13カ国）約27,000名のミレニアル世代（本調査では1983年～1994年生まれ）とZ世代（同1995年～2003年生まれ）を対象に行った調査です。
調査形式：Webアンケート方式
調査時期：2019年11月～12月（第一次調査）、2020年4～5月（追加調査）
調査対象：27,528名（内、国内回答者は1,600名）
◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。
（デロイト トーマツ グループ ／ 7月6日発表・同社プレスリリースより転載）