アジア5ヶ国・地域における1244職務の給与水準と、5,146人の雇用実態調査
外資系人材紹介会社ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパン株式会社（本社：港区、マネージング・ディレクター：リチャード・アードリー、以下ヘイズ）はこの度、「ヘイズ アジア給与ガイド2020」を発表しました。
「ヘイズ アジア給与ガイド」は、アジア5ヶ国・地域（中国、香港、日本、シンガポール、マレーシア）における1244職務の給与水準（当社実績ベース）と、5,146人を対象に雇用の実態調査の結果をまとめたもので、今年で13年目になります。
■日本の回答者36％が「積極的に転職活動」
転職の意欲についての質問では、日本の回答者の36%が「積極的に転職活動を行っている」とし、この割合は対象のアジア5カ国のうち、マレーシア（52%）に次いで高くなっています。
一方で、約半数の従業員（45%）が「転職活動は行っていないが、機会があれば受け入れる用意がある」と答えており、この割合はアジア5カ国の平均（45%）と一致しています。
また、積極的に転職活動を行う従業員が増加している理由としては、従業員の給与に対する満足度の低さが考えられます。日本の従業員のうち、現在の給与に「満足している」もしくは「非常に満足している」と回答した人は半数をやや上回る程度（58%）で、これは最も満足度の低いマレーシア（54%）に次いで中国と並ぶ結果となっています。
調査概要『ヘイズ アジア給与ガイド2020』
「雇用実態調査」調査概要
調査期間：2019年9月～10月
調査対象：
中国2,227人、香港特別行政区645人、日本655人、マレーシア825人、シンガポール794人
◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。
（ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパン株式会社 ／ 3月18日発表・同社プレスリリースより転載）