『エン転職』1万人アンケート（2020年3月）
「ダイバーシティ」意識調査

人材採用・入社後活躍のエン・ジャパン株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：鈴木孝二）が運営する利用者満足度No.1日本最大級の総合転職支援サービス『エン転職』上で、ユーザーを対象に「ダイバーシティ」についてアンケートを実施し、11,028名から回答を得ました。以下、概要をご報告します。

＜調査結果 詳細＞

1：35％が「“ダイバーシティ”の意味を知っている」と回答。昨年より5ポイント上昇。
「“ダイバーシティ”という言葉を知っていますか？」と伺ったところ、35％が「言葉も意味も知っている」と回答。昨年と比較すると、5ポイント増えました。

2：87％が「“ダイバーシティ”の考え方は必要」と回答。
「“ダイバーシティ”の考え方は、これからの企業に必要だと思いますか？」と伺ったところ、87％が「必要だと思う」（必要だと思う：60％、やや必要だと思う：27％）と回答しました。「“ダイバーシティ”の考え方は、これからの企業に必要だと思う」「やや必要だと思う」と回答した方に理由を伺うと、トップ3は「多様な視点を商品・サービス開発に活かすため」（66％）、「多様化する顧客ニーズを的確に捉えるため」（57％）、「優秀な人材を確保するため」（33％）でした。一方、「“ダイバーシティ”の考え方は、これからの企業に必要だと思わない」「あまり必要だと思わない」と回答した方に理由を伺うと、トップ3は「無理やり取り組むものではないため」（45％）、「他に優先すべき取り組みがあるため」（25％）、「企業規模によっては難しいため」（23％）でした。

3：「自社が“ダイバーシティ”に取り組んでいる」と感じる方は18％に留まる。具体的な取り組み、「多様な人材の採用促進」が最多。
「自社（離職中の方は直近の前職）では、“ダイバーシティ”に取り組んでいると感じますか？」と伺ったところ、18%が「取り組んでいる」（積極的に取り組んでいる：5％、やや取り組んでいる：13％）と回答。企業規模別では、規模が大きいほど取り組んでいる率は高まります。取り組んでいる割合の高い業種トップ3は「金融・保険」（同：10％、21％）、「IT・通信・インターネット」（同：11％、16％）、「コンサルティング・士業」（同：6%、15％）でした。

「自社が“ダイバーシティ”に取り組んでいる」と回答した方に具体的な取り組みを伺うと、「性別・国籍・価値観など多様な人材の採用促進」（56％）が最多でした。

4：“ダイバーシティ”促進によるメリットは「多様な人材と接点が持てる」、デメリットは「管理・育成の難化」。
「“ダイバーシティ”促進によるメリットは何ですか？」と伺ったところ、トップ3は「多様な人材と接点が持てる」（60％）、「新しいアイデアにつながる」（40％）、「個性が尊重される」（37％）でした。一方、デメリットを伺うと、「管理や育成が難しくなる」（49％）、「人事評価が難しくなる」（38％）、「一部の社員に負荷がかかる」（28％）でした。

＜お問い合わせ先＞
エン・ジャパン株式会社
広報担当：大原、松田、清水、西春
TEL：03-3342-6590 FAX：03-3342-4683
E-mail:en-press@en-japan.com

◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。

（エン・ジャパン株式会社 ／ 3月17日発表・同社プレスリリースより転載）