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ニュース
社会 教育･オピニオン
掲載日：2020/02/26

「テレワーク×住まいの意識調査・実態」調査

リクルート住まいカンパニー テレワーク リモートワーク 働き方改革

株式会社リクルート住まいカンパニー（本社：東京都港区 代表取締役社長：淺野 健）は、この度「テレワーク（リモートワーク）に関する意識・実態調査」を行いました。この調査は、テレワーカー(リモートワーカー)のテレワーク(リモートワーク)の実態把握を目的とした調査です。調査結果の一部を抜粋してご報告申し上げます。


＜調査トピックス＞

  • 会社員/公務員の17%がテレワークを実施しており、潜在的には45%の実施者を見込む
  • 少なくとも直近4年間は、年々テレワーク導入者(開始者)は増加している
  • テレワークの実施理由は、「通勤時間の減少」を挙げる割合が29%と高く、続いて「仕事の集中度向上」「家事と仕事の両立」が上位を占める
  • テレワークの実施場所としてはリビングダイニング(ダイングテーブル)が39％と最多
  • テレワークをきっかけに、自宅を仕事に適した環境に整えている割合が70％
    自宅内で工夫したことの1位は、「仕事用の資料、PC置き場など収納スペースを整備」
  • テレワークをきっかけに「引越しを実施した」「前向きに引越しを検討し始めている」「検討していないが引越してみたい」割合は53%
  • 今後テレワークが促進された場合には、テレワーカーの57%が「通勤時間が長くなっても引越しを検討する」との意向を示している
  • テレワークをきっかけに自宅環境整備と引越しの両方を実施した方は、テレワーク実施前の生活満足度が6.2に対し自宅環境整備/引越し後の満足度が7.2と向上

 

◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。

（株式会社リクルート住まいカンパニー ／ 2月25日発表・同社プレスリリースより転載）

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