従業員7万人に「がん教育」 eラーニングを活用 生活改善や早期発見へ 富士通
富士通㈱(神奈川県川崎市、時田隆仁代表取締役社長)は、国内グループの従業員7万人を対象にがん教育に関するeラーニングを開始した。監修を務めた医師によると、この規模での従業員に対するがん教育は、国内では異例。同社では以前から健康対策に力を入れていたが、がん教育の実施によりさらに従業員の意識を高めたい考え。喫煙リスクや早期発見の重要性を訴え、生活習慣の改善や検診受診率のアップにつなげる。
(労働新聞社 労働関連ニュース 2020.1.27より転載)
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