上場企業の部長に関する実態調査結果を発表（産業能率大学 総合研究所）
産業能率大学総合研究所では、従業員数100人以上の上場企業に勤務し部下を1人以上持つ部長を対象に、職場の状況や部長自身の意識などに関するアンケートを実施し報告書にまとめました。
本学では、2011年に第1回となる「上場企業の課長に関する実態調査」を発表し、以降隔年で第5回（2019年9月）まで発表しております。その知見をもとに、このたび上場企業の部長を対象にした調査を初めて実施し、「上場企業の部長に関する実態調査」としてまとめました。この調査では、上場企業に勤務する部長が、組織から何を期待され、それに対してどう貢献しているのかを中心に、業務遂行に関する実態と課題を明らかにしました。なお、質問項目は課長調査と同一であり、主要な項目については課長の調査結果と対比しています。
部長が組織から最も期待されているのは「職場運営の方向性を明確に示すこと」。この項目は課長調査でもトップでしたが、部長は課長を10ポイント上回っており、期待される役割がより明確になっています。また、課長の98.5％がプレイングマネジャーでしたが、部長についても95.8％がプレイングマネジャーとなっています。一方、期待に応えるために十分な権限を与えられていると答えた課長が6割ほどにとどまったのに対し、部長は約76％が与えられていると答えており、課長との差も浮き彫りになっています。
調査報告書は無料でお送りします。入手をご希望の方は、Ｗｅｂサイトから資料請求をお願いします。
◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。
（産業能率大学総合研究所／12月10日発表・プレスリリースより転載）