日本を代表する企業の実例に学ぶ、人と組織の関係性～『エンゲージメント経営』（柴田彰：著、日本能率協会マネジメントセンター：発行）コーン・フェリーより出版
グローバル組織コンサルティングファームのコーン・フェリーは、柴田彰：著『エンゲージメント経営』（発行：日本能率協会マネジメントセンター）を出版しました。
皆さんは組織で幸せに働けていますか？
ここ日本でも、会社経営の現場で「社員エンゲージメント」という言葉が数年前から聞かれるようになった。日本人にはあまり馴染みが深くないエンゲージメントという言葉と考え方が、日本を代表するような会社にまで浸透してきた背景には、取り巻く競争環境の変化が横たわっている。
国内市場は成熟期を迎え、海外に飛躍の糸口を見出さなければ持続的な成長が不可能になっている。これまでの成長を支えてきた主力事業のビジネスモデルが陳腐化し、コスト構造の改革が急務となっている会社も多く、「目の前の仕事を一所懸命に頑張っていれば会社は成長していく」という時代はとうに終焉を迎えている。
さらに日本における労働市場のオープン化も見逃せない環境変化の一つだ。一昔前であれば転職は異例でネガティブに捉えられることが多かった転職も、今やキャリアアップの大きな機会として人材獲得競争の様相をも呈している。
自分の会社の先行きが見えず、社外には転職の機会が転がっているとなれば、「今の会社を辞めようかな？」と考えてしまうのも自然な成り行きだ。さらに会社の将来に対して期待が持てないまま、かといって会社を移るという決断もできずに、中途半端な気持ちのままで残り続ける会社員も出てきている。明るい将来を描くことができなければ、仕事へのモチベーションも上がらず、当然のことながら生産性も低下してしまう。事実、優秀な社員の離職防止、社員の生産性向上といったテーマが、日本の大企業でも課題としてあげられている。
エンゲージメントは、これらの課題を解決してくれる概念として注目されている。
社員エンゲージメントとは「自分が所属する組織と、自分の仕事に熱意を持って、自発的に貢献しようとする社員の意欲」である。かつて日本で流行した、社員満足度という考え方とは180度異なり、似て非なるものだ。
社員満足度は「社員が会社に満足しているか？」という社員から見た一方向的なものなのに対して、社員エンゲージメントは「会社は社員が期待する事を提供できているか？」「社員が仕事に幸せを感じて意欲的に取り組めているか？」と、会社と社員の双方向的な関係を問うものだ。
幸せな結婚が長続きする要因が「自分が求めるものを相手が実際に提供してくれているかではなく、自分の理想とする相手だという期待を抱き続けられること」であるように、社員エンゲージメントが高い状態というのは、期待を媒介にして会社と社員の間に幸福な関係が築けていることが必要だ。
いま「あなたの会社の社員は幸せに働けていますか？」と聞かれて、自信を持って「もちろん」と答えられる方がどれくらいいるだろうか。
価値観の多様化やダイバーシティ―といった言葉が代弁しているように、社員一人ひとりの価値基準や仕事に対する動機を、一昔前のように一律に考えることはもはや不可能である。
会社がさまざまな社員の多様な期待に応え、全員を幸せにして熱意を引き出すのは途方もない企てのようにも思えるが、無理と諦めてしまっては、日本の会社が優秀な社員を引き留め続け、彼らの力を最大限に発揮させることはかなわない。
まさに今、社員エンゲージメントという切り口から、人と組織の関係を見直すべき時に来ているのだ。
■本書の概要
エンゲージメント経営
著者：柴田 彰
定価：本体1,700円＋税
出版：2018年12月22日
判型：4-6判
ページ数：264ページ
ISBN：9784820731627
発行：日本能率協会マネジメントセンター
■目次
はじめに
第1章：いま、見直すべき人と組織の関係性
第2章：社員が働くことに幸せを感じる構造
第3章：無意識的に社員の意欲を削いでいる日本の会社
第4章：「幸せの感じ方は人それぞれ」で終わってしまわないように
第5章：人と組織の関係を見直して、社員のエンゲージメントを高める方法
おわりに
■著者プロフィール
柴田 彰(しばた あきら)
コーン・フェリー シニア クライアント パートナー
慶應義塾大学文学部卒 PWCコンサルティング(現IBM)、フライシュマンヒラードを経て現職。各業界において日本を代表する大企業を主なクライアントとし、組織・人事領域の幅広いプロジェクトを統括。近年は特に、社員エンゲージメント、経営者のサクセッション、人材マネジメントのグローバル化に関するコンサルティング実績が豊富。著書『職務基準の人事制度』(共著)、寄稿『企業会計』『企業と人材』ほか
◆書籍の詳細は、こちらをご覧ください。
（株式会社日本能率協会マネジメントセンター http://www.jmam.co.jp/ ／ 12月発表）