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[人事サービス]

2018/05/14

企業向けに特化した「組織英語⼒開発コンサルティングサービス」を開始~⽇本経済新聞社と業務提携。企業のグローバル化に必須な「英語研修のプロ」育成をめざす:トライオン

トライオン株式会社(本社︓東京都港区、代表取締役社⻑︓三⽊雄信 以下トライオン)と、日本経済新聞社(本社︓東京都千代⽥区、代表取締役社⻑︓岡⽥直敏)は、企業向けに特化した「組織英語⼒開発コンサルティングサービス」を5月9⽇より、共同で提供開始することを発表いたします。

 

トライオンが運営するTORAIZ(以下トライズ)は、1年で実務に耐える英語⼒を⾝に付ける1年集中型のコーチング英会話スクールで、受講⽣⼀⼈⼀⼈のゴールに最適化させた英語学習サポートプログラムを提供しています。トライズでは、担当イングリッシュ・コンサルタントとネイティブ講師とがチームとなって連携し、個別に受講⽣の学習⽀援を⾏なっており、受講⽣満⾜度96.9%*という実績を持ちます。
*同社お客様満⾜度調査(2017 年7 ⽉実施)

今回提供開始する「組織英語⼒開発コンサルティングサービス」は、これまでトライズで個⼈の受講⽣を対象に成果を出しているプログラムのノウハウを集約し、企業という組織体における英語の必要性や⽬標、また学習スタイルなどを加味し、企業内受講者にとって最も効果的な形態での英語学習を実現するコンサルティングサービスです。

その特⾊として、通常の「トライズ」でのプログラムに存在する「イングリッシュ・コンサルタント」の役割を、「社内コンサルタント」として各企業の⼈事・研修担当者が担う点が挙げられます。社内コンサルタントは、本コンサルティングサービスを採⽤した企業内部で、企業内受講者の学習をサポートします。

 

主なサポート内容︓
 ・ゴール設定
 ・教材選定、学習法アドバイス(トライズのイングリッシュ・コンサルタントと共に)
 ・学習計画策定
 ・進捗状況の管理/サポート
 ・モチベーション維持/メンタル管理
 ※対応が難しい場合は、トライズのイングリッシュ・コンサルタントが⽀援

 

「組織英語⼒開発コンサルティングサービス」は、トライズのイングリッシュ・コンサルタントによる英語学習サポートプログラムと同等レベルの学習効果を、⼈事・研修担当者によって導き出せるよう設計されているため、専⾨的な知⾒を持つ「英語研修のプロ」が企業社内に育ち、これまでよりも効果的な社員教育が可能となります。

具体的には、トライズのイングリッシュ・コンサルタントは企業の社内コンサルタントと初回にキックオフミーティングを⾏い、1ヵ⽉間に渡り週⼀度の知識伝授を⾏います。その後は毎⽉⼀度、社内コンサルタントを訪問したり、必要な時に適切なコミュニケーションを取ったりなど、企業内の社内コンサルタントを全⾯的に⽀援します。また、企業内受講者は、⽇本経済新聞社が教育出版世界⼤⼿の英ピアソンと提携して⽇本で提供する英語スピーキングテスト『VERSANT(R)(ヴァーサント)』を毎⽉1 回受験し、学習成果や進捗を確認できます。社内コンサルタントはトライズのイングリッシュ・コンサルタントからのサポートを受け、企業内受講者と⼀緒に継続的に、受講者の学習進捗に適したPDCA サイクルを回しながら、最短期間、最速スピードで個々の⽬標を達成できるよう⽀援し、企業内受講者の英語⼒向上を⽬指します。

⽇経とトライオンは共同で、企業向け「組織英語⼒開発コンサルティングサービス」を販売していきます。⻑く⼈材教育事業などを⼿がけてきた⽇経グループの持つ顧客基盤を⽣かし、トライオンとともに⽇本企業にとって重要なグローバル⼈材の育成⼒を⾼めるサービスを提供します。

 

「組織英語⼒開発コンサルティングサービス」について
■料⾦︓⼀括380 万円/半年/1組織あたり(税別)
■概要︓企業の⼈事・研修担当者が持つ社員向け英語研修に関する悩みを解決するために、1 年集中型のコーチング英会話スクール『TORAIZ(トライズ)』の英語学習サポートプログラムと同等レベルの学習効果を、⼈事・研修担当者によって導き出せるよう設計されています。⼈事・研修担当者は、「社内コンサルタント」として企業内の受講者の学習をサポートし、トライオンは社内コンサルタントを通じて受講企業全体の英語研修をサポートします。企業内受講者は、⽇本経済新聞社が販売している英語⼒測定テスト『VERSANT(R)(ヴァーサント)』を毎⽉1回受験し、学習の進捗や過程を確認できます。社内コンサルタントはトライズのコンサルタントからのサポートを受け、受講者と⼀緒に受講者の学習進捗に適したPDCA サイクルを回しながら、最短期間、最速スピードで個々の⽬標を達成できるよう⽀援し、企業内受講者の英語⼒向上を⽬指します。

 

◆ 本リリースの詳細は、こちら(PDF)をご覧ください。

(トライオン株式会社 http://www.tryon.co.jp/ /5月9日発表・同社プレスリリースより転載)


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