「人生100年時代の社会人基礎力」シンポジウム(仮称)を開催します～自らのキャリアを考え直す、一般参加型実践イベントを開催（経済産業省）
経済産業省では、「我が国産業における人材力強化に向けた研究会（人材力研究会）」を開催し、「人生100年時代」の「学び方」や「働き方」、必要となる能力などについて検討してきました。このたび、「人材のOS」ともいえる「社会人基礎力」を10年ぶりに見直し、「人生100年時代の社会人基礎力（仮称）」（以下、新・社会人基礎力）として改訂する予定です。
本シンポジウムでは、有識者による基調講演やパネルトーク、参加者によるワークショップ等を通じて、「新・社会人基礎力」について考えていただく機会を提供し、幅広く国民的な議論を喚起していきたいと考えています。
＜開催概要＞
日時：平成30年3月26日（月曜日）16時40分～21時00分（受付開始16時10分）
場所：虎ノ門ヒルズフォーラムホールB（東京都港区虎ノ門1-23-3虎ノ門ヒルズ森タワー4階）
主催：経済産業省
人数：200名程度（第1部100名、第2部200名予定）
対象：キャリア・人材等に御関心がある学生や社会人、関連事業者・メディアのご担当者等
協力・賛同・サポート企業・団体：26社（2018年3月7日時点）※別紙参照
参加費：無料（事前登録制）
参加申込：WEBサイトよりお申込ください。WEBサイトはこちら
プログラム（予定）：
第1部：基調講演、パネルディスカッション（16時40分～18時00分）
基調講演：「人生100年時代の社会人基礎力について」（仮）
プレゼンター：諏訪康雄氏（法政大学名誉教授（人材力研究会人材像WG座長））
パネルディスカッション：「私が考える社会人基礎力」（仮）
パネリスト（50音順）：
・伊藤禎則氏（経済産業省 産業人材政策室 参事官）
・島田由香氏（ユニリーバ・ジャパン 執行役員）
・嶋本達嗣氏（博報堂生活者アカデミー 主宰）
・ヒカル氏（YouTuber）
・船橋力氏（文部科学省 官民協働海外留学創出プロジェクトディレクター）
・米田瑛紀氏（エッセンス 代表取締役）
・西村創一朗氏（HARES CEO 複業研究家）【モデレーター】
第2部：PLAY!社会人基礎力セッション（ワークショップ）（18時30分～20時00分）
A会場：「使ってみよう！社会人基礎力（1+1＝∞発想塾～基礎編～）」
・主に社会人の方々を対象に、ワークショップを通じ相手と共創しながらアイデアを生み出すプロセスを実践的に学べます。
登壇者：吉田英一郎氏（博報堂）、松本隆氏（ベネッセi-キャリア）など
B会場：「自分らしい社会人基礎力を考える」
・主に高校生等とともに、自分らしい社会人基礎力を考えていきます。
登壇者：ヒカル（YouTuber）など
C会場：「社会人基礎力を発見する」
・主にこれから社会に出ていく方々を対象に、ワークを通じて自分自身の力に気づいていただくセッションを実施します。
登壇者：
船橋力氏（文部科学省官民協働海外留学創出プロジェクトディレクター）
米田瑛紀氏（エッセンス代表取締役）
石原誠太氏（リクルートホールディングスサステナビリティ推進室）など
第3部：レビューセッション（20時15分～21時00分）
第2部の登壇者と参加者とで、各セッションを振り返ります。参加者同士の交流の場も設け、皆様で新しい「人生100年時代の社会人基礎力」について共有いただきます。
登壇者：
伊藤禎則氏（経済産業省産業人材政策室参事官）
垣見俊之氏（伊藤忠商事人事・総務部長）
第2部登壇者の皆様ほか
※閉会後、21時30分まで参加者同士の交流の場を設けさせていただきます。
「人生100年時代の社会人基礎力」（仮称）とは
経済産業省は、平成18年に、職場や地域社会で多様な人々と仕事をしていくために必要な基礎的な能力を「社会人基礎力（＝3つの能力・12の能力要素）」と定義し、その推進を行なってきました。「人生100年時代」を踏まえ、これまで以上に長くなる個人の企業・組織・社会との関わりの中で、ライフステージの各段階で活躍し続けるための力として、「人生100年時代の社会人基礎力」と再定義しました。具体的には、「社会人基礎力」の3つの能力／12の能力要素を内容としつつ、能力を発揮するにあたって、「学び（何を学ぶか）」、「組合せ（どのように学ぶか）」、「目的（どう活躍するか）」という3つの視点のバランスを図ることが、自らのキャリアを切りひらいていく上で必要と位置付けています。
人材力研究会HP
人材室Facebookページ
「人生100年時代の社会人基礎力」シンポジウム（仮）にご賛同・ご協力いただいている企業・団体(PDF形式：287KB)
＜担当＞
経済産業政策局 産業人材政策室 参事官 伊藤
担当：藤岡、橋本、松田
電話：03-3501-1511（内線2671～4）
03-3501-2259（直通）
03-3501-0382（FAX）
◆ 発表資料の詳細はこちらをご覧ください。
（経済産業省 http://www.meti.go.jp/ ／ 3月7日発表・報道発表より転載）