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ニュース
人事サービス 人材育成・研修
掲載日：2017/05/16

0円から始められる中小中堅企業向け社員教育クラウドサービス「AirCourse」 2017年7月よりβ版提供開始～有料会員15,000名超のeラーニング教育ノウハウを活用：KIYOラーニング

KIYOラーニング eラーニング スマホ クラウド AirCourse

“学び”を革新し、働く人のスキルアップを支援するKIYOラーニング株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：綾部 貴淑）は、企業の社員教育クラウドサービス「AirCourse（エアコース）」を開発し、2017年7月よりβ版の提供を開始いたします。

 

有料会員15,000名超が利用するeラーニング講座のノウハウを活用
「AirCourse」は0円から始められる社員教育クラウドサービスです。当社が提供する累計有料会員数15,000名を突破した、資格取得のための業界No.1(※1)eラーニング講座「通勤講座」の講座作成ノウハウを活用し、社員教育のための分かりやすい教育コースを、動画やテキスト、確認テストなどで提供いたします。

これまでのeラーニングサービスは、提供企業がプラットフォームを提供し、企業はそれを使い独自のコンテンツを作成するといった流れが一般的でした。今回当社が提供する「AirCourse」では、新人教育やコンプライアンス教育、IT基礎教育など、どの企業でも汎用的に使える教育コンテンツを、当社であらかじめ「標準コース」として作成し提供いたします。導入直後からすぐに利用していただくことが可能で、標準コース（入門編）の閲覧などは無料で利用することができます。

また企業の個別ニーズに合わせて独自のオリジナルコースを作成することもでき、「標準コース」と「オリジナルコース」を組み合わせて使用することで、これまでにない効果的な社員教育を行うことが可能となります。

今後はクラウドサービスだけでなく、O2O施策としてのオフライン研修などの対面サービスとの連携なども図りながら、2018年末までに500社の導入を目指します。
（※スマホを使った資格取得講座において業界最多の有料会員数15,000名を突破。当社調べ）

 

スマホ対応の社員教育クラウドサービス「AirCourse」
「通勤講座」で培ったノウハウを活用することで、
eラーニングを低コストで導入することが可能になりました

【AirCourse サービス特長】
1．PCだけでなくスマホやタブレットでも利用できます
2．「通勤講座」のノウハウを利用しローコストを実現
3．導入費用0円！有料プランも1ヵ月単位で利用可能
4．誰でも使える汎用的な教育コンテンツをあらかじめ用意
5．独自のコンテンツも自社で簡単に作成できる

 

社員教育はお金がかかる！？
中小企業の3社に1社は社員教育に未着手
(株)商工組合中央金庫が中小企業を対象に2017年に行った「働き方に関する調査」では、9割以上の企業が「社員教育にはプラス効果がある」と回答した一方、実際に社員教育制度を取り入れていない企業も3割存在することが分かりました。要因としては、「適した担当者がいない（27.9％）」といった意見や、「導入コストが大きい（7.7％）」といった実情があるようです。

このような理由で中小企業は社員教育に着手しづらいという現状があります。こうした状況を打開し、中小企業の生産性を向上させたいという思いから、当社では中小企業でもローコストで社員教育に取り組むことが可能なeラーニングクラウドサービス「AirCourse」を開発いたしました。

 

学習レポート機能
「通勤講座」で評判の高い「学習レポート機能」をAirCourseにも導入しています。

学習レポートは、通勤講座で学習した時間や進捗状況が自動的に集計され、わかりやすいグラフと数値で表示されます。また、コース別、講座別など細かい単位で学習時間や進捗を確認することも可能です。また、日付別に、何をどれぐらい学習したかという学習履歴を表示することができます。

この機能により、ユーザは自分が日々何をどれぐらい学習したのかをすぐに確認することができます。これにより、学習時間が十分に取れているかや、学習計画どおりに進んでいるかを把握できるため、学習の効率が向上します。

また、毎日の学習がグラフや数値となって見えるようになるため、ユーザの学習モチベーションを向上させ、学習の習慣化にも役立ちます。

 

利用頻度の高い教育メニューは「標準コース」として予め用意
新人教育や語学などニーズの高い研修・教育コースがあらかじめ用意されているため、自社で教育メニューを作成する必要はありません。この「標準コース」と独自作成の「オリジナルコース」を組み合わせることで、社員教育のコストパフォーマンスを最大化いたします。

【標準コース掲載例】
新人教育（ビジネスマナー、ビジネス文書など）、コンプライアンス教育（情報セキュリティ、ハラスメントなど）、IT 基礎教育（EXCEL、WORD など）、ビジネススキル（ロジカルシンキング、プレゼンテーションなど）、語学（TOEIC、ビジネス英会話など）、診断（スキル診断、社員満足度調査など）

 

【本プレスリリースに関する報道関係者からのお問い合わせ先】
KIYO ラーニング株式会社
広報戦略部 担当:小林 聖佳
電話:03-6434-5886 FAX:03-6434-7116
koho@kiyo-learning.com

 

◆ 本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。

(KIYO ラーニング株式会社 https://www.kiyo-learning.com/ ／5月15日発表・同社プレスリリースより転載）

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