アルバイト・パートの仕事探しで重視する点は「自分の生活時間に合わせて働けること」～『アルバイト・パートの成長創造プロジェクト』調査結果：テンプホールディングス
テンプホールディングス株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：水田正道）は、テンプグループと東京大学 中原淳准教授との共同研究「アルバイト・パートの成長創造プロジェクト」において、求職者がアルバイト・パート領域で仕事探しをする際に重視する点について調査いたしましたので、結果を発表いたします。
「アルバイト・パートの成長創造プロジェクト」は従来のアルバイト・パートの採用計画や採用手法、店舗マネジメント手法等の抜本的な見直し、新たな施策の検討・実行を目指して2015年10月に発足しました。今回は、アルバイト・パート人材の採用・定着を図るにあたり、求職者がアルバイト・パート領域の仕事探しで重視する点や、採用担当者が求人のアピールポイントとして重視する「時給の高さ」「雰囲気の良さ」をそれぞれ『時給派』『雰囲気派』と定義し、属性や就業継続理由、離職理由などを調査しました。
■アルバイト・パート領域で仕事を探すときに重視する点1位は「自分の生活時間に合わせて働けること」
求職者10,000人を対象に、アルバイト・パート領域の仕事探しで重視する点を調査したところ、1位は「自分の生活時間に合わせて働けること（61.1％）」、2位は「働いている人たちの雰囲気が良いこと（55.0％）」、3位は「安全に働けること（52.2％）」、4位は「時給が高いこと（45.9％）」、5位は「安定して長く働き続けることができること（44.0％）」となりました。シフトや時給、職場の雰囲気や安心感などが仕事探しの際に重視されているようです。
■『時給派』は男性と学生、『雰囲気派』は主婦に多い
上記の重視点の中でも、採用担当者が求人のアピールポイントとして重視している点は、『時給の高さ』と『職場の雰囲気』であることが本プロジェクトのヒアリング調査で明らかとなりました。そこで、アルバイト・パートの仕事探しについて「時給の高さ」「職場の雰囲気」を重視する人をそれぞれ『時給派』『雰囲気派』とし、属性を調査しました。男女比では、男性にはやや『時給派』が多く、女性には『雰囲気派』が多い結果となりました。属性では、『時給派』には、学生やフリーター、『雰囲気派』には主婦が多く存在しています。また、希望する最低時給額（応募時・全国平均）は、『時給派』が1074.4円であるのに対し、『雰囲気派』は961.5円と、「時給派」のほうが約113円高い結果となりました。
■『時給派』は「想定外の仕事量が発生する時」 『雰囲気派』は「メンバー交代時」に離職意向が高まる
『時給派』『雰囲気派』それぞれに離職理由について質問したところ、『時給派』は「思っていたより、仕事の量が多かった」「思っていたより、覚えることが多かった」など想定外の仕事の発生を理由に辞める人が多いことがわかりました。一方、『雰囲気派』は「新しく異動してきた上司と相性が合わなかった」「仲のいいメンバーが辞めてしまった」など、一緒に働く仲間や上司の入れ替えのタイミングに生じる人間関係の変化によって離職意向が高まりやすくなります。採用担当者は、「時給の高さ」と「職場の雰囲気」をむやみにアピールするのではなく、職場が『時給派』と『雰囲気派』のどちらに向いているかを見極め、採用や日々のケアを行うことが重要です。
■「アルバイト・パートの成長創造プロジェクト」について
2015年10月にテンプグループと東京大学中原淳准教授との共同研究として、従来のアルバイト・パートの採用計画や採用手法、店舗マネジメント手法等の抜本的な見直し、新たな施策の検討・実行を目指して発足しました。テンプグループで「人と組織のリサーチサービスおよびコンサルティング」を提供している株式会社インテリジェンスHITO総合研究所が主体となり、アルバイト・パート人材を多数雇用している小売・飲食・運輸の大手7社にも参画いただき、採用・定着・育成における課題抽出や、求職者や現場の従業員・管理者などを対象にした大規模な調査・分析に取り組んでいます。
本プロジェクトでは、アルバイト・パート人材を採用・育成して成果を引き出す新たな施策を生み出していくことで、より多くの組織と個人がはたらくことを楽しめる環境づくりを実現してまいります。また、本プロジェクトで得られたデータ・知見は、2016年秋にダイヤモンド社より書籍『アルバイト人材育成入門』（仮題）として刊行予定です。詳しい刊行予定等詳細は、特設サイトにて随時お知らせいたします。
※詳しい調査結果はこちら
※プロジェクト発足時のリリースはこちらよりご覧いただけます。
■「インテリジェンスHITO総合研究所」について
テンプグループの総合研究機関として、「人と組織の成長創造」に向けた調査・研究、コンサルティングサービス、人事関連サービスの提供を通して、企業の持続的な成長をサポートしています。
◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。
（株式会社インテリジェンス http://www.inte.co.jp/ ／ 6月30日発表・同社プレスリリースより転載)