今後ジュニアレベルの候補者への注目度が高まると予想～『2016年4月～6月期の採用動向レポート』：ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパン
外資系人材紹介会社ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパン株式会社（本社：港区、マネージング・ディレクター：マーク・ブラジ、以下ヘイズ・ジャパン）は4月11日、2016年4月～6月期の採用動向レポートを発表しました。
レポートの中でヘイズは、社員のスキル不足に直面する企業が積極的に社員教育に取り組み、自ら人材を育成しようとし始めており、今後ジュニアレベルの候補者への注目度が高まると予想しています。
2016年4月～6月期に採用ニーズが高まると予想されるのは下記の職種です。
・経理・財務：FP&A、内部監査、財務マネージャー、コスト管理およびSPC会計プロフェッショナル、派遣社員
・金融サービス：規制関連業務、コンプライアンス、監査・リスク関連プロフェッショナル、レポーティングおよび分析スキルを持つ会計担当者、優れた日本語能力を持つ候補者
・ファイナンステクノロジー：アプリケーションサポートプロフェッショナル、開発マネージャー、インフラ構築、情報セキュリティプロフェッショナル、ビジネスアナリスト、プロジェクトマネージャー
・人事：人材開発マネージャー、タレントアクイジションマネージャー、人事部門の幹部候補
・IT：クラウドコンピューティングプロフェッショナル、IoTスペシャリスト、ビッグデータアナリスト
・保険：プロジェクトマネージャー、コンサルタント、バンカシュアランス関連営業担当者、代理店営業、クレームアジャスター
・法務：バイリンガル社内弁護士、契約管理プロフェッショナル、コンプライアンスプロフェッショナル
・ライフサイエンス：メディカルサイエンスリエゾンマネージャー、プロジェクトマネージャー、安全性業務プロフェッショナル、薬事関連スペシャリスト、プロダクトマーケティングマネージャー
・マニュファクチャリング：アプリケーションエンジニア、製品開発マネージャー、プロジェクトエンジニア/マネージャー、エンジニアリングマネージャー、テストエンジニア、品質管理エンジニア/マネージャー
・オフィスプロフェッショナル：コールセンタースタッフ、アドミニストレーションマネージャー、総務プロフェッショナル、翻訳者
・不動産：ファシリティ管理プロフェッショナル、建設プロジェクトマネージャー、不動産取引プロフェッショナル
・セールス&マーケティング：リテールマネージャー/ディレクター、アカウントマネージャー、カントリーマネージャ―、セールスディレクター
・サプライチェーン：間接購買マネージャー、SCM管理プロフェッショナル、需要プランニングマネージャー、プロセス改善マネージャー
ヘイズ・ジャパンのマネージング・ディレクター、マーク・ブラジは次のように述べています。
「新年度を迎えて企業は成長の勢いを維持するための取組みを一段と強化しようとしており、4～6月期は各社とも活発に採用活動を行うことが予想されます。
幅広い業種に渡って、若手の人材を対象にしたジュニアレベルの職種で多数の求人が見られるようになっています。採用企業側は候補者に対して、募集職種の仕事をこなせるだけでなく、今後経験を積んでスキルを磨き、将来的に上級管理職を担う人材になってくれることを期待しています。
採用枠や人事予算に厳しい制限が設けられる中にあっても、金融やライフサイエンスといったセクターでは依然としてジュニアから中堅レベルの需要が高くなっています。今後、採用活動が本格化すると同時に人材開発に向けた投資を拡大するなど、人事担当者にかかる負担は増大していくと考えられます。企業がトレーニングや教育制度、能力開発の拡充を図る新たな戦略を取ることで、バイリンガルの若手候補者には急速なキャリアアップを実現する大きなチャンスが広がっています。
ＩＴ業界では、増加する求人の数に対して、企業側が求めるスキルを備えた候補者の数とのギャップが広がり、トップクラスの人材を巡る企業間の競争はさらに激化することが予想されます。
採用企業側は、こうした人たちにはキャリアに関して強い上昇志向があることを認識するべきです。ボーナスを区切りに、数多くのプロフェッショナルがより上のレベルへの昇進機会や事業の長期的な成長が見込める会社を求めて、転職の可能性を検討し始めます。」
候補者および採用企業の動向、今後の課題までを網羅したヘイズの採用動向レポート全文はヘイズ・ジャパンのウェブサイトからご確認いただけます。
ヘイズは、専門性の高いプロフェッショナルを対象に人材紹介サービスを提供しているリクルートメントのグローバル・エキスパートです。
◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。
（ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパン株式会社 http://www.hays.co.jp/ ／4月11日発表・同社プレスリリースより転載）