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【ヨミ】ギグエコノミー ギグ・エコノミー

「ギグ・エコノミー」とは、インターネットを通じて単発の仕事を請け負う働き方のこと。「ギグ(gig)」は英語のスラングで、ライブハウスでの短いセッションや、クラブでの一度限りの演奏のことを言います。クラウドソーシングで商品デザインを受注したり、オンライン配車サービスの運転手となったり、インターネットサービスの多様化に伴い、個人の働き方にも変化がみられています。(2018/3/12掲載)

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ギグ・エコノミーのケーススタディ

自分にとって最良の働き方とは?
ギグ・エコノミーは、労働者を解放するか

海外旅行に行くと、地元の人たちや観光客がタクシーではない車に向かって手を挙げ、乗り込んでいくシーンをよく目にします。これはおそらく、ウーバー(Uber)やリフト(Lyft)といった配車アプリでのワンシーン。アプリで車を呼べる手軽さや料金の安さから、海外では従来のタクシー以上に存在感を示しています。

運転手はウーバーやリフトに直接雇用されているわけではなく、認定制のドライバー。一つひとつの案件(送迎)に対して報酬が支払われる仕組みです。同様の仕組みであるクラウドソーシングは、日本でも使用者が増えてきました。「ランサーズ」や「クラウドワークス」などのサイトを介して仕事が受発注され、その内容は、ウェブ開発やチラシのデザインなど多岐にわたります。

ギグ・エコノミーの拡がりによって、労働者は場所や時間に縛られることなく、好きな時間帯に地球上のあらゆる場所で仕事ができるようになりました。これは、発展途上国などの仕事を得ることが難しい地域においても、新たな労働を創出しています。

一方で、ギグ・エコノミーには、その労働の性質上、低賃金で仕事を請け負うことを余儀なくされたり、労働者が社会的なシステムから孤立してしまったりするなど、マイナスの側面もあります。オックスフォード大学インターネット研究所の調査によると、ギグ・エコノミーの労働者として働いている人の74%が「同じ働き方をしている人たちと対面したことはほとんどない」と回答し、94%は「労働組合の類には加盟していない」と回答しています。また、デロイトトーマツグループの調査によれば、日本のミレニアム世代は世界よりもギグ・エコノミーの働き方を不安視しており、日本ではマイナスの側面への警戒感が強いことがうかがえます。

そこで、不安定な働き方を政策によって下支えしようという動きが、各国で始まっています。日本でも2018年2月、フリーランスに最低賃金を設ける法案を政府が検討していることが報じられました。実際のところ、フリーランスの業務は実に多種多様なため、業務ごとに最低賃金を定めることは容易ではなさそうです。また、発注側の企業にとって「最低賃金」が免罪符となり、これまで高単価で受注していたフリーランスの受注価格を下げることにもなりかねません。

また、2019年においても「雇用類似の働き方に係る論点整理等に関する検討会」において、いわゆるフリーランスの働き方をどう支援していくか議論がなされています。7月時点では、基本的に「自営業者」と位置付けて、適正な就業条件のルールを設定する見通しです。また、Uber Eatsの配達員らがユニオン結成に向け準備会を進めるなど、団体での交渉に向けた取り組みも始まっています。

ギグ・エコノミーという新たな労働の可能性により、働き方の選択肢が多様になってきていることは間違いありません。メリットとデメリットを理解した上で、安定性を重視するのか自由度を追求するのか。この新たな労働の選択肢は、自分にとって最良の働き方とは何かを改めて考えるきっかけになりそうです。

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