『日本の人事部』 - 人材採用・育成、組織開発のナレッジコミュニティ

2022年卒採用内定動向／2023年卒採用計画調査(2021年10月調査)

株式会社ディスコ（本社：東京都文京区、代表取締役社長：新留正朗）は、全国の主要企業13,815社を対象に、正式内定解禁を迎えるタイミングでの採用活動の進捗や22卒採用の内...

チームの創造的思考力を7倍高める『プリズムシンキング(R)』研修をリリース

研修・コンサルティング事業を通じて「人材育成で発展する、人と企業のストーリー創造」を支援しているMY STORY K.K.（本社：東京都世田谷区/代表：久保田一美）は、業...

雇用シェア　７カ月で7382人に　助成金の適用対象者　厚労省・届出状況まとめる

厚生労働省は、新型コロナウイルス感染症対策として今年２月に創設した産業雇用安定助成金の利用状況を明らかにした。出向計画届出状況によると、約７カ月が経過した９月時点までに出...

『日本企業の経営課題2021』 調査結果速報【第７弾】 研修・人材育成において重視しているテーマ

新入・若手、中堅社員、課長層向けの階層別研修がトップ３。ハラスメント研修も８割超 大企業では「女性リーダーの育成」「ダイバーシティの理解」を重視する比率が高めに 一般社...

2021年9月度 派遣スタッフ募集時平均時給調査

三大都市圏の9月度平均時給は前年同月より35円増加の1,725円 オフィスワーク系で2007年2月度の調査開始以来過去最高を更新 株式会社リクルート（本社：東京都千代田...

2021年9月度 アルバイト・パート募集時平均時給調査

株式会社リクルート（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：北村 吉弘）の調査研究機関『ジョブズリサーチセンター（JBRC）』が、2021年9月度の「アルバイト・パート募集...

『障害者雇用は経営課題だった! 経営視点×フレームワークで考える、これからの障害者採用とマネジメント』パーソルチャレンジより出版

パーソルチャレンジは、障害者雇用戦略において要となる採用とマネジメントにおけるポイントを、独自のフレームワークをもとに解説した書籍「障害者雇用は経営課題だった! 経営視点...

就職プロセス調査（2022年卒）「2021年10月1日時点 内定状況」

就職内定率は92.4%でコロナ禍以前の水準で推移。 前年同月差は+3.7ポイント 株式会社リクルート（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：北村 吉弘）のよりよい就職・...

2023年卒大学生インターンシップ・就職活動準備実態調査（9月）

9月時点でインターンシップ・ワンデー仕事体験に参加した割合は83.1% 。参加学生のうち4割が「もっと働いている人の雰囲気を知りたかった」と回答 株式会社マイナビ（本社...

【2023卒】9月後半時点の就職意識調査

株式会社ディスコ（本社：東京都文京区、代表取締役社長：新留正朗）は、2023年3月卒業予定の大学3年生（理系は大学院修士課程1年生含む）を対象に、9月後半時点での就職活動...

東証第1部上場企業の2021年年末賞与・一時金（ボーナス）の妥結水準調査

全産業208社ベースで71万5553円、対前年同期比－1.9％と3年連続のマイナス 民間調査機関の一般財団法人労務行政研究所（理事長：猪股 宏）では、東証第1部上場企業...

『在宅勤務』に関する実態調査レポート

完全在宅勤務は2割以下、在宅と出社のハイブリッド型が過半数 53.1％ 在宅勤務補助手当の支給があった人は46.9% 在宅勤務のための費用精算「相談しなかった」8割以上 ...

22卒・10月1日時点の内定率は88.4％

株式会社ディスコ（本社：東京都文京区、代表取締役社長：新留正朗）は、2022年3月卒業予定の大学4年生（理系は大学院修士課程2年生含む）を対象に、10月1日時点での就職活...

【2023年卒】「テレワークと給与」に関するアンケート

「テレワークで給与減の場合」はテレワーク希望が4分の1以下に 株式会社学情（本社：東京都千代田区・大阪市北区／代表取締役社長：中井清和）は、2023年3月卒業（修了）予...

『日本企業の経営課題2021』調査結果速報
【第６弾】コーポレートガバナンス

ステークホルダー資本主義の考え方の広がりに肯定的な回答が９割ガバナンスコードの効果：「ステークホルダーとの協働」「サステナビリティへの対応」が進む 一般社団法人日本能率...

2021年9月度 アルバイト・パート平均時給レポート

9月の全国平均時給は1,135円。前月比で減少、前年同月比では増加 株式会社マイナビ（本社：東京都千代田区、代表取締役 社長執行役員：中川信行）は、アルバイト募集時の平...

アジャイル型開発　派遣・請負の要件明確化　対等・自律的が鍵に　厚労省

厚生労働省はアジャイル型開発について、発注者と受注者が対等な関係の下で協働し、受注者側の開発関係者が自律的に判断して業務を遂行していれば、労働者派遣に当たらないとする考え...

新型コロナウイルス感染症に対する企業の意識調査（2021年9月）

新型コロナでも、22.8％の企業は業績にマイナスの影響なし ～「放送」「教育サービス」「飲食料品小売」などで業績にプラスも ～ 2021年9月は、新型コロナウイルスの新...

毎月勤労統計調査　令和3年8月分結果速報

厚生労働省は、毎月勤労統計調査令和３年８月分結果速報をとりまとめましたので、公表します。 【調査結果のポイント】〔（）内は、前年同月比または前年同月差を示す。〕 １ 賃...

企業はポストコロナ以降の柔軟な働き方にコミットすることに慎重

回答企業の79%は、ハイブリッド型の勤務体制を整えるために、働き方改革を「ある程度」あるいは「広範に」実施する予定でいるが、 具体的な方針を従業員に伝えている企業はわず...