ヒップスターゲート、営業実行型ビジネスゲーム「Do★Do★Do2」をリリース
真面目に楽しい教育を創出する研修メーカーの株式会社ヒップスターゲート(代表取締役:渡邉良文、本社:東京都港区)は、ゲーミフィケーションと研修を融合させた営業実行型ビジネスゲーム「Do★Do★Do2」の提供を開始します。
1.営業実行型ビジネスゲーム「Do★Do★Do2」の開発背景
Do★Do★Doシリーズ第2弾となる営業実行型ビジネスゲーム「Do★Do★Do2」のサービスが開始されます。アニメーションを取り入れる革新的なスタイルはそのままに、階層別に対象者を設定してきた前作(自己変革型ビジネスゲームDo★Do★Do)とは異なり、新任の営業パーソンを対象に階層の枠を超えて受講が可能となっています。営業パーソン向けのプログラム開発は、前作リリース当時からのヒップスターゲートの展望でしたが、導入企業が100社を超えたことや、開発ノウハウが熟したこと、そして何より自己変革型ビジネスゲームDo★Do★Doを導入して頂いた企業からの強い要望があったことを機に着手しました。
2.プログラムの目的とねらい
【目的】
営業パーソンに必要な実行力を養い、仕事をやりぬき成果を出す辛さと楽しさを体感する。
【ねらい】
(1) 顧客視点・・・お客様の個性・方向性を感じ取り共感する
(2) 仮説思考・・・最適・最高な提案を仮説立てして導き出す
(3) 目標達成意欲・・・根気よく成果を積み上げ能動的に行動する
3.プログラム概要
本研修は顧客企業のニーズを掘り当て、希望の商品を提案できたチームだけが、仕事を受注できる営業実践型の研修です。受講者は前作同様、新入社員として㈱ドゥーイング(*1)に入社します。そこで営業セクションに配属され、ドゥーイングアカデミーという名の企業内大学で営業のイロハを学びます。プログラムは仕事の受注が目標ですが、あらかじめ組み込まれた仕掛けにより、顧客との接点強化を図り、効率的なヒアリングと仮説を繰り返さなくては良い提案ができません。緻密な場面設定によって、ストーリー展開に夢中になりながら、スマートな思考力と地道な行動力の双方が刺激される内容となっています。
(*1株式会社ドゥーイングは研修用の企業であり実在する企業とは一切関係がありません)
4.プログラムの特長と効果
(1) 受講者同士が切磋琢磨し良い好敵手となる個人ポイント
受講者はチームで仕事に取組みその成果はポイントを積算する形で順位づけされます。しかし、本作ではチームポイントに加え、個人に付与されるポイントが設けられているのが特徴です。現在、企業の営業セクションは多くの場合チームで運営されますが、その成果は中心となる営業パーソン個人の仕事に因る部分が大きいものです。本作はチーム制をとりながらも、受講者が互いを好敵手として位置づけ切磋琢磨する舞台設定が施されています。これによって営業パーソンである受講者に個人の成果を上げようとする意識が働きます。
(2) 取引先企業の個性やニーズを把握した思考と行動の訓練
プログラムに登場する取引先企業は、大手総合百貨店や小中学生の学習サポートをする企業など、業種や企業風土が様々に設定してあります。また、提案依頼説明会で提示されるRFP(*2)には、必要と思われる情報がすべて記載されてはいません。受講者は提案可能な状態になるまでヒアリングをし、個性豊かなそれぞれの企業に最適な商品を提供する必要があります。顧客視点に立って商品を企画する思考と行動の訓練が可能です。
(*2REPとは、教育・研修サービスの導入や業務委託を行うにあたり、発注先候補の業者に具体的な提案を依頼する文書のこと)
(3) 折れない心が培われるまでセクションを繰り返す
本作では提案依頼からプレゼンテーションまでの一連の活動をアタックと呼び、研修中に数回のアタックを行います。受講者は同じ作業の繰り返しとなり、その意味が掴めない間は不満がつのります。しかし、これもプログラムの仕掛けの一つです。営業は一朝一夕に結果は出ません。地道と思われる作業をショートカットせず、折れない心で目標を達成する意欲を培う仕組みが整っています。
5.プログラム概要
■対象者
・新任の営業職(組織再編に伴う職種転換者など、階層を問わない)
■所要日数
・1日間
■最適受講者数
・24名(6人編成×4チーム)
■主な導入シーン
・新入社員研修、営業職研修、職種転換研修(SE→営業)など
【お問い合わせ先】
株式会社ヒップスターゲート
担 当 :企画・開発実行チーム 中農(なかの)・山並(やまなみ)
TEL :03-5777-2642 FAX :03-5777-2643
E-MAIL:dododoheadline_web@hipstergate.jp
(株式会社ヒップスターゲート http://hipstergate.jp/ /11月6日発表・同社プレスリリースより転載)