検索

ログイン

会員登録

無料会員登録

日本の人事部への登録は45秒で完了！
※登録内容はマイページで確認・変更できます。

※「@jinjibu.jp」からのメールが受信できるようにしてください。

既に会員の方はこちら

または各SNSで登録

日本の人事部があなたの許可無く投稿することはありません

既に会員の方は
こちらからログイン

ログイン

無料会員登録

不正な操作が行われました。
お手数ですが再度操作を行ってください。

会員登録完了・ログイン

ありがとうございます。会員登録が完了しました。
メールにてお送りしたパスワードでログインし、
引続きコンテンツをお楽しみください。

無料会員登録

不正な操作が行われました。
お手数ですが再度操作を行ってください。

会員登録完了・自動ログイン

会員登録とログインが完了しました。
引続きコンテンツをご利用ください。

マイページ

会員登録済み


選択したSNSアカウントは既に会員登録済みです。

ニュース
人事サービス 人材育成・研修
掲載日：2014/07/18

日本PMO協会、NPMO認定資格制度
「プロジェクトマネジメント・アソシエイト認定資格（PJM-A）」提供開始

プロジェクトマネジメント 日本PMO協会

～ プロジェクト現場スタッフに特化したPM資格のエントリーモデルが登場 ～

プロジェクトマネジメントの啓蒙活動を推進する一般社団法人日本PMO協会（略称: NPMO）は、プロジェクトマネジメントのエントリーモデルの資格として、NPMO認定資格制度「プロジェクトマネジメント・アソシエイト認定資格（PJM-A）」を2014年7月15日（火）より提供を開始しました。


■ NPMO認定資格制度「プロジェクトマネジメント・アソシエイト認定資格（PJM-A）」 Webページ


◆提供の背景
プロジェクトマネジメント（PM）は、近年のグローバル化や複雑化など事業を取り巻く社会環境の変化に伴って重要性を日々増しており、今やPM専門職の養成や活用は、自民党の総合政策集(J-ファイル2013 P.8)にも記載される程、国家レベルでの急務と言えます。

しかし、既存のPM資格の殆どは、専門職のための極めて高度な能力が認定の対象です。

そのため、初学者は、受験資格の獲得すら困難であり、その結果、学習成果を認定される機会にも恵まれずに学習意欲が継続できず、最終的にPMの学習そのものが敬遠されてしまう状況が生じています。

そこで、私達NPMOでは、初学者でも取り組みやすい学習環境を提供することで、このような現状を打破し、日本におけるPMの普及を促進したいと考えました。

◆資格制度の概要
「NPMO認定プロジェクトマネジメント・アソシエイト認定資格（PJM-A）」は、プロジェクト現場のスタッフに必要とされる基本的な知識や技術を学習し、その成果を認定する資格です。

そのため、社会人や学生などのPM初学者を対象とし、使いやすいサービスを若年層にも求めやすい価格で提供し「いつでも・どこでも・誰でも・気軽に」PMを学習できる環境を実現しました。

 

★☆★ PJM-A 3つの特長 ★☆★

1. 【いつでも・どこでも】学習から受験まで「オンライン完結型」
スマートフォンやPCを活用し、時間と場所を選ばない学習環境をご提供しております。

2. 【誰でも】緩やかな受験資格・維持しやすい更新制度
受験資格に、学歴や業務経験を問いません。
また、受験資格を獲得するための学習コンテンツも協会が自らeラーニングで安価に提供しています。

3. 【気軽に】エントリーレベルとして必要十分な学習内容
PMは、実践のための学問です。PM専門職がプロジェクト現場スタッフに特化して開発した学習プログラムですから、初学者でも、すぐに幅広い業種・業態・案件の実務で活用できる即実践型の内容です。

 

◆価格　※全て税別

○個人会員: 取得時費用 合計 29,000円
・教材（期限6ヶ月）20,000円
・受験料（1回）3,000円
・資格登録（初回）・更新（2年毎）料金 6,000円
※会費: 入会金3,000円・年会費10,000円
※現在、個人会員は初年度年会費を無料としています。詳細は、NPMOのWebサイトでご確認ください。


○法人会員: 取得時費用 合計 26,500円
・教材（期限6ヶ月）17,500円
・受験料（1回）3,000円
・資格登録（初回）・更新（2年毎）料金 6,000円
※会費: 入会金10,000円・年会費200,000円


○一般: 取得時費用 合計 38,000円
・教材（期限6ヶ月）25,000円
・受験料（1回）5,000円
・資格登録（初回）・更新（2年毎）料金 8,000円


◆今後の展望
今後は、様々なニーズにお応えできるよう、eラーニング以外の学習機会や受験制度の設計など、オフラインも含めた多様なプログラムの開発に着手したいと考えています。
また、長期的には、認定講師制度の設立など新たな資格制度の提供やコミュニティ活動を通じ、日本におけるプロジェクトマネジメントの更なる普及を目指します。


◆一般社団法人 日本PMO協会について
○私達NPMOは、日本におけるプロジェクトマネジメントの普及と、その健全な普及を支えるPMO（Project Management Office）の普及を目指し、2014年3月4日に設立しました。

○主な事業（準備中の事業も含む）
・資格制度の運営、資格の交付、資格に関する講座・セミナーの企画、立案、運営
・教育研修・研究会等の企画、立案、運営
・コンサルティング
・会員や有資格者のためのコミュニティ運営

○組織概要
・代表理事：伊藤 大輔
・所在地：〒150-0002　東京都渋谷区渋谷3-5-16 渋谷三丁目スクエアビル2階
・連絡先：050-3631-2610 (NTT-Com IP Phone)
・URL： http://www.npmo.org/


◆本件に関するお問い合わせ先
一般社団法人 日本PMO協会 広報担当（事務局長 十返（とがえり））：  pr@npmo.org


◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。

（一般社団法人 日本PMO協会　http://www.npmo.org/ ／ 7月15日発表・同社プレスリリースより転載）

この記事をオススメ

あなたのオススメとして、ニックネーム、業種、所在地（都道府県まで）が公開されます。
※コメント入力は任意です。

オススメ
コメント
（任意）		 
■コメント投稿に関するご注意
以下に定めるご注意をご承諾の上、コメントを投稿してください。

1.
記載されている記事や回答の内容に関係のないコメントは、ご遠慮ください。
2.
以下の内容を含んだコメントの投稿を禁止します。『日本の人事部』事務局が禁止行為に該当すると判断した場合には、投稿者に通知することなく、コメントを削除または修正することもございます。予めご了承ください。
・第三者の名誉または信用を毀損するもの
・第三者を誹謗・中傷するもの
・第三者の名誉、信用、プライバシーを侵害するもの
・第三者の著作権等の知的財産権を侵害するもの
・第三者の権利または利益を侵害するもの
・公序良俗に反する内容を含んだもの
・政治活動、宗教、思想に関する記載があるもの
・法令に違反する、または違反のおそれがある記載のあるもの
・差別につながるもの
・事実に反する情報を記載するもの
・営利目的の宣伝・広告を含んだもの
・その他、内容が不適切と判断されるもの
3.
氏名・住所・電話番号などの個人情報を記載すると、トラブルに繋がる可能性があります。絶対に記載することのないよう、ご注意ください。
4.
掲載されたコメントにより発生したトラブルに関しては、いかなる場合も『日本の人事部』事務局では責任を負いかねますので、ご了承ください。
5.
ご投稿いただきましたコメントは、『日本の人事部』や、当社が運営するウェブサイト、発行物(メールマガジン、印刷物)などに転載させていただく場合がございますので、ご了承下さい。

コメントを書く

あなたのオススメとして、ニックネーム、業種、所在地（都道府県まで）が公開されます。

コメント 
■コメント投稿に関するご注意
以下に定めるご注意をご承諾の上、コメントを投稿してください。

1.
記載されている記事や回答の内容に関係のないコメントは、ご遠慮ください。
2.
以下の内容を含んだコメントの投稿を禁止します。『日本の人事部』事務局が禁止行為に該当すると判断した場合には、投稿者に通知することなく、コメントを削除または修正することもございます。予めご了承ください。
・第三者の名誉または信用を毀損するもの
・第三者を誹謗・中傷するもの
・第三者の名誉、信用、プライバシーを侵害するもの
・第三者の著作権等の知的財産権を侵害するもの
・第三者の権利または利益を侵害するもの
・公序良俗に反する内容を含んだもの
・政治活動、宗教、思想に関する記載があるもの
・法令に違反する、または違反のおそれがある記載のあるもの
・差別につながるもの
・事実に反する情報を記載するもの
・営利目的の宣伝・広告を含んだもの
・その他、内容が不適切と判断されるもの
3.
氏名・住所・電話番号などの個人情報を記載すると、トラブルに繋がる可能性があります。絶対に記載することのないよう、ご注意ください。
4.
掲載されたコメントにより発生したトラブルに関しては、いかなる場合も『日本の人事部』事務局では責任を負いかねますので、ご了承ください。
5.
ご投稿いただきましたコメントは、『日本の人事部』や、当社が運営するウェブサイト、発行物(メールマガジン、印刷物)などに転載させていただく場合がございますので、ご了承下さい。

問題を報告

ご報告ありがとうございます。
『日本の人事部』事務局にて内容を確認させていただきます。

報告内容
問題点

【ご注意】
・このご報告に、事務局から個別にご返信することはありません。
・ご報告いただいた内容が、弊社以外の第三者に伝わることはありません。
・ご報告をいただいても、対応を行わない場合もございます。

ニュースジャンル一覧

人材育成・研修（人事サービス）ジャンルのニュース

もっとみる