バークレーヴァウチャーズの親会社Edenredグループ、
2014年のアースデーに「廃棄物削減」宣言
福利厚生用食事券「チケットレストラン (Ticket Restaurant(R))」の発行代行サービスを提供する株式会社バークレーヴァウチャーズ(本社:東京都千代田区、CEO :ローラン・ガシェ)の親会社Edenred (本社:フランス、会長兼 CEO: ジャック・スターン) は、国際的な環境保護の日「アースデー(Earth Day)」に廃棄物の削減に焦点を置いたグループ従業員の活動ラリーを実施いたしました。Edenredグループでは、毎年、4月22日の環境保護の日「アースデー」にちなんで活動を実施しています。
4年目の参加となる今年は、日本を含む世界各地でグループ25社が廃棄物を無くすための活動を実施しました。世界3,000人近くの従業員が、廃棄物の削減について学び、さらに意識と責任を持ち、次の3つのキーワードに基づいて取り組みを実施いたしました。
- リサイクル: ポーランドでは、従業員が動かなくなったコンピューターや冷蔵庫などのリサイクル対象の古い機器と、職場を彩る空中庭園を作るための植物を交換しました。
- 再利用: Edenred USAでは物品交換会を実施し、従業員はオフィスの「春の大掃除」で消耗品を交換し、譲り合うことで資材の無駄を省きました。
- 削減: グループ5社では、食品廃棄物に焦点を当てました。ブラジルでは果物の皮で作った容器にジャム入れ、各従業員に配布することで食品廃棄物削減での優れた実践例を示しています。
上記以外にも、環境保護のための取り組みとして、ルーマニアでは植樹、スロバキア、チェコ、ブルガリアでは森林の清掃が行われました。
≪日本社バークレーヴァウチャーズでの取り組み≫
今年初めて「アースデー」に取り組んだバークレーヴァウチャーズでは、「印刷物の無駄を無くす」ため、両面コピーとモノクロコピーの徹底を注意喚起しました。また、ペットボトルのキャップについては、NPO法人「エコキャップ推進協会 (内閣府認証)」に今後お送りし、世界の子供たちにワクチンを届けていただく活動に賛同してまいります。
Edenredグループでは、「企業の社会的責任」というアプローチで行っている3つのIdealプログラムのうちの1つ「Ideal green」を通じて、環境への影響を考慮し、年間を通じて環境保護活動の推進に努めています。
*Edenred各社の活動マップ:
http://www.edenred.com/en/Corporate-social-responsibility/Ideal-csr-approach/Ideal-green/Pages/earth-day-map-2014.aspx
*Edenredグループ「アースデー」インフォグラフィック:
http://www.edenred.com/en/Corporate-social-responsibility/Ideal-csr-approach/Ideal-green/Pages/Employee-awareness.aspx
*なお、日本社での取り組みについての記載部分以外は、本社Edenredが6月5日に配信済みのリリース文抄訳になります。
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<バークレーヴァウチャーズについて>
株式会社バークレーヴァウチャーズは、食事券『チケットレストラン(Ticket Restaurant(R))』を開発した、エデンレッド(Edenred)の 100%子会社です。エデンレッドは、従業員の生活の向上と組織の効率化の実現を支援する企業向けサービス、設計、管理を提供する世界リーディングカンパニーです。 NYSE ユーロネクスト・パリ証券取引所に上場しており、従業員数 6,000 人以上の従業員を有し、日本を含む世界41か国で事業を展開しています。現在、約 64 万社の企業・公共団体における 4,000 万人の利用者が、140 万店の加盟店を利用しています。2013 年度グループ納品額は 171 億ユーロです。
日本では、子会社の株式会社バークレーヴァウチャーズを通じて、福利厚生用食事券のパイオニア・市場リーダーとしてサービスを提供しています。
URL: http://www.edenred.jp
公式 facebook ページ : http://www.facebook.com/TicketRestaurantJapan
公式Twitterアカウント : @Ticket_RestJP
【本件に関するお問合せ先】
株式会社バークレーヴァウチャーズ
マーケティング&コミュニケーション部
明石 みき
TEL: 03-3233-8121
Email: erjp-pr@edenred.com
(株式会社バークレーヴァウチャーズ http://www.edenred.jp /6月11日発表・同社プレスリリースより転載)