アテイン、「eラーニング映像クリエイター育成コース」
スマホ、タブレット、PCを利用したスキルアップ教育サービスを開始
コンピュータトレーニング教材制作、eラーニング向けコンテンツ制作のアテイン株式会社(本社:東京都千代田区神田須田町2-19-8酒井ビル、電話:03-3255-4721、代表取締役:本多成人、資本金:1億1470万円)は、オンラインコンテンツ配信サービス「動学.tv」の映像コンテンツをPCで視聴可能にし、その受講状況をLMS(学習管理システム)で管理できる法人及び学校向けのサービスとして「動学.tv on LMS」の提供をしてきました。
今回はサービスをさらに展開させ、iPhoneやiPad、グーグルフォンを利用したスキルアップ教育サービス「映像コース」を3月8日に開始します。
本サービスは、弊社のクラウドeラーニングサービスである
「動学.tv(講座数500以上・タイトル数約250)」の教材を利用し、
iPhone・iPad・Android携帯やタブレットPC等のモバイルで、
「After Effects CS6」「Premiere Pro CS6」「Photoshop CS6」の
ソフトを習得することを目指します。
動画投稿サイトなどの台頭で、技術があれば誰でも映像を制作して楽しめる時代となりました。メディアクリエーターも人気の職業となっています。しかし、映像の制作や編集を行うためには、必要なソフトを充分に習得して使いこなす技術が必要となります。従来のマニュアル本等によってソフトを習得する方法は、習得に時間が掛かるため効率のよい学習方法とは言えません。本サービスでは、自宅や会社のPCで映像教材を見ながらアプリケーション実習を行い、iPhone・iPad・Android携帯を利用して通勤時に復習、昼食や出先などの空いた時間に確認テストをするなど、時間を有効に使った効率のよい学習が可能となります。
サービス料金:3150円(1人あたり税込)
「誰でもわかるAdobe Premiere Pro CS6」(2巻構成)
「誰でもわかるAdobe After Effects CS6」(2巻構成)
「誰でもわかるAdobe Photoshop CS6」(3巻構成)
対象:企業・学校向けサービス(LMS)
弊社の15年に渡るIT教材制作ノウハウと、オンデマンド配信の実績を活かした同サービスが、学習効果の高いeラーニングコンテンツを求める企業・大学に大きな需要があると見て、初年度5千万円の売り上げを目標としています。
≪「動学.tv」特長≫
■月額2,800円(税込)で様々な動画講座が視聴し放題
■15年以上の実績を誇る「誰でもわかる」シリーズのノウハウを生かした効果的な学習
■インタラクティブ・コンテンツでは操作を実体験しながらの学習も可能
■クラウド型のオンデマンドストリーミング配信なので、時間、場所に束縛されない
■Word・Excel・CAD・DTP・DTM・映像編集・開発言語・WEBコースからTOEIC(R) TEST、ビジネスマナー・情報セキュリティ・決算知識・財務諸表読み方・クレーム対応・メンタルヘルスまで幅広い分野のコンテンツ
■ナレーターがテロップ入りで懇切丁寧に解説するので初心者でも安心
■自由にダウンロードできる復習に最適な演習ファイルを提供
■常に最新の情報を、最適な方法で提供
■講座数は約500、1講座約60分前後なので500時間前後がインターネットで学び放題
*その他オリジナルコンテンツの制作も請け負います。
用語解説(日本イーラーニングコンソシアム(eLC)より抜粋)
LMS (Learning Management System)
eラーニングの運用に必要な機能を備えた管理システムのこと。学習管理システムとも呼ばれる。LMSには、一般的に次のような機能を備える。
・学習者の登録、変更、削除
・教材の登録、学習者への教材の割り当て
・学習者個人の学習履歴、学習進捗状況、成績の管理
・成績集計、統計分析機能
・情報共有用の掲示板の設置や、学習者に対するメール送信
システムによっては、学習者の行動を把握して教材の改善に役立つ分析機能や、学習意欲を維持、向上させるための機能などを備えるものもある。また、異なるLMSでも同じ教材が利用できるように、SCORMと呼ばれる標準化がなされている。標準化により、高品質な学習教材が安価に提供されるようになると期待されている。
【関連用語】 SCORM
このリリースに関するお問い合わせは下記まで
アテイン株式会社 担当:福嶌崇臣
電話03-3255-4721
info@attainj.co.jp
http://www.attainj.co.jp
東京都千代田区神田須田町2-19-8酒井ビル
(アテイン株式会社 http://www.attainj.co.jp/ /2月22日発表・同社プレスリリースより転載)