シーベース「360度評価ASP」を刷新
~外国語対応・モバイル対応など実績豊富なシステムが更に使いやすく~
数万名の大企業から20名規模の中小企業まで、360度評価システムをASP形式で提供してきた株式会社シーベース(所在地:東京都千代田区、代表取締役:鈴木 基之)は、英語・中国語等をはじめとする外国語での回答やモバイル対応も可能な新バージョンを2011年8月より提供開始致します。
URL : http://www.cbase.co.jp/?page=mre&subpage=main
■ Cbase360度評価ASPについて
Cbase360度評価ASPは2004年のサービス開始以降、大手企業人事部や人事コンサルティング企業を中心に360度評価専用システムをASP形式で提供して参りました。自社独自(オリジナル)の設問項目での実施を標準サポートし、カスタマイズが比較的容易に可能である点から、着実に導入企業数を伸ばし、2010年度には前年比260%の導入企業数の増加を記録致しました。
■ バージョンアップの背景
360度評価(多面評価・360度フィードバック)は業界を問わず注目度が高まっている傾向にあり、導入検討企業の多様性が増すにつれ、各企業の要望も多岐に渡っております。Cbase360度評価ASPにおいては、既に2009年には外国語での回答のサポートを開始。新バージョンでは多様化するニーズに合わせ、さらに下記の通り機能を強化・拡張致します。
■ 主なバージョンアップ内容
(1) 外国語対応箇所の拡張
グローバル化を受け、英語や中国語等での実施のご要望が増えております。弊社360度評価システムにおいては、外国語(英語、簡体字中国語、繁体字中国語、韓国語等)でのメール配信・回答・レポート納品をサポートしておりますが、この度、導入企業の声を受け、さらに「被評価者による評価者選定機能」についても英語化を完了致しました。
(2) モバイル対応の開始
PCやメールアドレスが1人につき1アカウント割り当てられていない企業においては、モバイル機器を用いた回答も選択肢の一つとなります。新バージョンより、Cbase360度評価ASPはスマートフォン・携帯電話からの回答回収の実施についてもサポートを開始致します。QRコードから携帯電話またはスマートフォンにてログイン用URLにアクセス、社員番号等でログインのうえ回答が可能です。
(3) 回答用紙での実施をサポートする回答データ一括インポート機能
企業によっては回答用紙での実施も検討する必要があります。そこで今バージョンからは、回答用紙の入力データを一括取り込みできる機能を実装可能と致しました。Web(PC・モバイル)と紙の回答データをシステムで一元管理することにより、回答状況管理や集計レポートを効率化します。
(4) 管理画面 ユーザインターフェースの刷新
サービスの開始以来採用し続けてきたユーザインターフェースを初めて一新。各カテゴリ毎にイラストアイコンをつけ、より直感的な操作が可能となりました。
■ Cbase360度評価ASPについて
【主な特徴】
・ 360度評価の運用を知り尽くした、充実した管理者向け機能
・ 自社開発ゆえのカスタマイズ対応力
・ 創業サービスであるアンケートASPで培ったストレスのないシステムパフォーマンスと安定性
【主な機能】
(1) 外国語対応
(2) 携帯対応
(3) 3種類の回答者選定機能
(4) 複数人一括評価機能
(5) リマインドメール機能
(6) オンラインフィードバック機能
(7) 回答データ一括インポート機能
(8) 管理者権限コントロール機能
【実績】
・ 被評価者数 累計5万名超(サービス開始の2004年より)
・ ご利用企業社数 前年比260%
・ 被評価者3000人以上の複数案件の同時期運用、英語・中国語・韓国語での実施、日本最大企業での回答用紙の配付から回収までの紙/Webの並列実施、ヘルプデスク設置
※ 実施規模、内容に関わらず、安定した高機能システムを適価で提供しております。
■株式会社シーベース 会社概要
社名 : 株式会社シーベース
代表取締役 : 鈴木 基之
設立 : 2000年6月
資本金 : 1000万円
本社 : 〒101-0047 東京都千代田区内神田1-14-6 福利久ビル8階
事業 : ASP(システム貸与のサービス)システム開発
Webシステムパッケージ開発、販売
Web調査コンサルティング
URL : http://cbase.co.jp/
■ プレスリリースお問い合わせ先
株式会社シーベース
担当 : 板谷
E-mail : info_asp@cbase.co.jp
Tel : 03-5282-3554
Fax : 020-4665-9604
(株式会社シーベース http://cbase.co.jp/ /8月8日発表・同社プレスリリースより転載)