パーソネル総研、メンタルヘルスケアサポートサービス開始
〜 SaaS型組織診断サーベイにより組織の課題解決をサポート 〜
企業教育に関する総合サービスを展開するネットラーニングホールディングスの子会社で、組織人事コンサルティングを提供するパーソネル総研（東京都新宿区、志方和美・社長執行役員）は、企業におけるメンタルヘルス課題の解決を目的とし、SaaS型の組織診断サーベイを用いたメンタルヘルスケアサポートサービスを5月下旬より開始いたします。
パーソネル総研のメンタルヘルスケアサポートサービスは、従来のような疾病者に対するカウンセリングにとどまらず、積極的に職場環境の改善を図るための包括的なコンサルテーションを実施します。具体的には、最新のインターネット環境で実施する統合型組織診断サーベイにより組織課題を可視化し、なかでもメンタルヘルスに影響を及ぼす要因に焦点をあて、これらを解決するための効果的な人事施策を提供します。その結果、疾病者の減少、疾病発生の予防のみならず、組織の生産性向上に向けたサポートを行います。
従来の一般的な組織診断では、従業員満足度調査による診断が多くみられましたが、パーソネル総研の統合型組織診断サーベイは、一度の実施で組織の「生産性」「協働とコミュニケーション」「意欲とストレス」「上司部下の意識共有」「マネジメント特性」「コンプライアンス」の６項目を同時に診断できる、他に類を見ない画期的なサーベイです。このように組織を多面的に診断することにより、各項目の相関関係や因果関係を分析できるため、メンタルヘルスの課題はもとより、組織課題の抜本的な解決策を突き止め、組織があるべき姿により速いスピードで到達することを可能にします。
パーソネル総研は、eラーニングで高い実績を持つネットラーニンググループの総合力を活かし、最新のプラットフォームを駆使した組織診断から、集合研修とeラーニングを融合したハイブリッド型教育や人材開発の提供、施策の効果測定、定着化までをワンストップで支援できる数少ない会社です。これにより、クライアントの人事施策効果の最大化とコスト効率の向上を同時に実現します。
昨今では、企業における性急な成果主義の導入や労働時間数の著しい増加、世界的な経済不況による景気の低迷など、職場環境の急激な変化が社員のメンタルヘルスにも影をおとしています。従来、企業では臨床心理士によるカウンセリングや医師の配置など、メンタルヘルスの問題が顕在化してからの「対処」に注力してきました。しかし、増加し続ける疾病者の抑制には、問題が発生した後の対処療法だけではなく、抜本的な組織改革の必要性を強く感じる企業がますます増えてきました。
このような社会背景や企業の要請をうけて、パーソネル総研はメンタルヘルスサポートサービスをはじめ、職場環境の改善やワークライフバランス実現のための具体的な取り組みを支援することで、社員一人一人が心の健康を維持し最大限の能力を発揮できる、組織づくりに貢献していきたいと考えております。
◆ 関連URL： http://www.personnel-c.co.jp/service/survey.html
＜ 株式会社パーソネル総研について ＞
パーソネル総研は、'人'にフォーカスした企業戦略コンサルティングを提供します。新規参入、成長局面、組織改革など、あらゆる企業ステージにおいて経営マネジメントに必要な支援を行っています。特に組織や事業への影響力が大きい経営幹部やマネジメントを支援することで、クライアントがより速いスピードでビジネスの成功を勝ち取り、企業目標を実現できるように最善を尽くします。
＜ 株式会社ネットラーニングについて ＞
ネットラーニンググループの１社で、eラーニング国内最大手。大手企業を含む3,200社、530万人に2,000余りのeラーニングコースを提供する。
パーソネル総研 http://www.personnel-c.co.jp/ ／同社プレスリリースより抜粋・5月19日