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ニュース
人事サービス その他人事サービス
掲載日:2010/03/30

史上初!大手就職サイト3社が採用戦線を語る
『日本の人事部』主催・第3回「HRカンファレンス」開催決定

『日本の人事部』を運営するアイ・キュー(東京都港区、代表者:代表取締役社長 林 城)は、5月31日(月)に人事向けイベント「HRカンファレンス」を開催いたします。

「HRカンファレンス」は『日本の人事部』会員の声から生まれた、人事が集い、学び、交流するイベントで、2009年は3月・10月に開催いたしました。会員の皆様から多くのご要望をいただき、第3回開催を決定いたしました。

今回のテーマは「2012年度新卒採用 人事はどう動くべきか?」です。 第一部では大手就職サイト3社(リクナビ・マイナビ・日経就職ナビ)を迎え、「2011年度の総括と2012年度の展望(仮)」と題したパネルセッションを行います。この3社が一堂に会するのは、史上初となります。

さらに、採用支援の専門家による特別講演、人事同士の情報交換会と合わせて2012年度の採用活動にあたって、ヒントとなりえるような情報を人事の皆様にいち早く提供いたします。

開催概要は下記の通りです。

● 開催概要
名称 : HRカンファレンス
日時 : 2010年5月31日(月)13:30〜17:40(13:00開場)※予定
テーマ: 2012年度新卒採用 人事はどう動くべきか?
主催 : 株式会社アイ・キュー 『日本の人事部』
会場 : 中野サンプラザ

内容: ・パネルセッション「2011年度の総括と2012年度の展望(仮)」
               (リクナビ、マイナビ、日経就職ナビ)
     ・採用支援会社各社による講演
     ・人事同士の情報交換会

対象   : 人事、総務、経営企画、経営者など、人事関連業務に従事している方
参加費用: 無料
定員   : 300名
申込方法: 事前申込制
        ※4月中旬より『日本の人事部』上で受付開始予定
        http://jinjibu.jp/hrc03/

【 HRカンファレンス とは 】
『日本の人事部』会員の声から生まれた、人事が集い、学び、交流するイベントで、「専門家による講演」と「他社人事との情報交換会」の二部構成で開催されます。経営者や人事担当者に必要な、最新のトレンド、他社の事例やノウハウ等の「情報収集」と、経営や人事実務に活かせる「人脈作り」が同時にできるイベントになっております。

【 第2回 HRカンファレンス 開催結果 】
第2回HRカンファレンスは「組織を活性化させる人事戦略」をテーマに2009年10月27日(火)に開催いたしました。基調講演には組織論の第一人者である野田稔氏(明治大学大学院 グローバルビジネス研究科教授/株式会社ジェイフィール代表取締役)をお迎えし、「今、人事は組織を活性化させるために何をすべきか」と題してご講演いただきました。また、組織活性に関連する3つの特別講演と情報交換会を実施。272名の人事の方にご来場いただき、盛況のうちに終えることができました。
(詳細はこちら  http://jinjibu.jp/report/hrc02.php )

【 『日本の人事部』について 】
企業の経営者、人事担当者など「ヒト」に関する課題を抱える企業向けのお役立ちサイト。会員登録(無料)をすると、「外注先を探す」「人事・労務に関する疑問、悩みを相談する」「業務に役立つ書式・文例を探す」「人事の最前線に迫った記事を閲覧する」など、人事の課題解決につながるサービスを無料で利用することが可能。2010年3月29日現在、1,750件のサービスと230名の人事関連スペシャリスト情報、450件のセミナー情報を掲載。登録会員は経営者・人事担当者を中心に全国約33,000人に上ります。

【 株式会社アイ・キュー について 】
2000年4月設立。人材ビジネス業や人事関連ビジネス業の業績向上をサポートする会社。『日本の人事部』のほかに人材紹介会社の登録者確保を目的とした【人材バンクネット】を運営。親会社(JASDAQ上場:株式会社クイック)で培った人事・人材採用ノウハウと、インターネット技術を駆使して、採用支援や集客・販促支援などを手掛け「人材サービス・人事」の現場での課題解決を手がけている。

正式社名:株式会社アイ・キュー ( http://www.iqiq.co.jp
設  立:2000年4月3日
資 本 金:3000万円(JASDAQ上場企業 株式会社クイック100%出資)
代 表 者:代表取締役社長 林 城(はやし きずき)
事業内容:
・人事・労務サービス業界支援サービス
・人材紹介業界支援サービス
・e-ビジネス支援サービス

アイ・キュー http://www.iqiq.co.jp /同社プレスリリースより抜粋・3月30日

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