無料会員登録

日本の人事部への登録は45秒で完了!
※登録内容はマイページで確認・変更できます。

※「@jinjibu.jp」からのメールが受信できるようにしてください。

既に会員の方はこちら

または各SNSで登録

日本の人事部があなたの許可無く投稿することはありません

既に会員の方は
こちらからログイン

ログイン

無料会員登録

不正な操作が行われました。
お手数ですが再度操作を行ってください。

会員登録完了・ログイン

ありがとうございます。会員登録が完了しました。
メールにてお送りしたパスワードでログインし、
引続きコンテンツをお楽しみください。

無料会員登録

不正な操作が行われました。
お手数ですが再度操作を行ってください。

会員登録完了・自動ログイン

会員登録とログインが完了しました。
引続きコンテンツをご利用ください。

マイページ

会員登録済み


選択したSNSアカウントは既に会員登録済みです。

ニュース
人事サービス 人材育成・研修
掲載日:2009/09/01

日本マンパワーが企業内の
自己啓発通信教育制度について調査結果を発表

日本マンパワー(東京都千代田区、加藤智明・代表取締役)は、企業内における自己啓発による通信教育制度に関する実態調査を、企業の人事教育担当を対象に実施いたしました。

自己啓発による通信教育は、多くの企業において取り入れられていますが、その運用・推進については担当者が共通の課題を抱えています。本調査は、同制度の利用実態とこれらの課題を定量データとして把握するとともに、回答者のコメント分析などから、課題解決の糸口を探ろうとしたものです。

 ≪主な調査結果≫
1. 自己啓発通信教育の導入目的は、「従業員の知識・スキルアップ」が約9割で第一位。次に「従業員のキャリア意識の醸成」が43.9%であった。制度の運用上、7割以上の企業で受講料補助が行なわれており、その限度額は5万円以上との回答が最多と、比較的高い金額であるという結果が出た。

2. 制度運用上の大きな課題は、対象従業員に対する実際の受講者数の比率(受講率)だと捉えられており、企業の担当者の約半数が現状の受講率について不満だと考えている。受講率と受講率向上施策との関連を調べたところ、受講率の高い企業ほど複数の施策を組み合わせているという結果が浮かび上がった。

3. 講座の修了率については、50%以上であるという回答を寄せた企業が約6割と、比較的高い数値率を示した。修了率と修了率向上施策の関係についても調べたところ、受講料補助との関連性が高いことが判明した。

◆ 本リリースの詳細はこちらをご覧下さい。
https://service.jinjibu.jp/img/News/001394_01.pdf

ご希望の方には全ての調査結果を掲載したレポートをお分けしております。下記までお問合せください。

<本調査に関するお問い合わせ先>
株式会社日本マンパワー 人材開発営業本部
〒101-0042 東京都千代田区神田東松下町47-1
TEL 03-5294-5070 (平日9:00-17:30) FAX 03-5294-5078
http://www.nipponmanpower.co.jp/cp/training/ct/information/sd_report/

日本マンパワー http://www.nipponmanpower.co.jp//同社プレスリリースより抜粋・9月1日

この記事をオススメ

あなたのオススメとして、ニックネーム、業種、所在地(都道府県まで)が公開されます。
※コメント入力は任意です。

オススメ
コメント
(任意)
■コメント投稿に関するご注意
以下に定めるご注意をご承諾の上、コメントを投稿してください。

1.
記載されている記事や回答の内容に関係のないコメントは、ご遠慮ください。
2.
以下の内容を含んだコメントの投稿を禁止します。『日本の人事部』事務局が禁止行為に該当すると判断した場合には、投稿者に通知することなく、コメントを削除または修正することもございます。予めご了承ください。
・第三者の名誉または信用を毀損するもの
・第三者を誹謗・中傷するもの
・第三者の名誉、信用、プライバシーを侵害するもの
・第三者の著作権等の知的財産権を侵害するもの
・第三者の権利または利益を侵害するもの
・公序良俗に反する内容を含んだもの
・政治活動、宗教、思想に関する記載があるもの
・法令に違反する、または違反のおそれがある記載のあるもの
・差別につながるもの
・事実に反する情報を記載するもの
・営利目的の宣伝・広告を含んだもの
・その他、内容が不適切と判断されるもの
3.
氏名・住所・電話番号などの個人情報を記載すると、トラブルに繋がる可能性があります。絶対に記載することのないよう、ご注意ください。
4.
掲載されたコメントにより発生したトラブルに関しては、いかなる場合も『日本の人事部』事務局では責任を負いかねますので、ご了承ください。
5.
ご投稿いただきましたコメントは、『日本の人事部』や、当社が運営するウェブサイト、発行物(メールマガジン、印刷物)などに転載させていただく場合がございますので、ご了承下さい。

コメントを書く

あなたのオススメとして、ニックネーム、業種、所在地(都道府県まで)が公開されます。

コメント
■コメント投稿に関するご注意
以下に定めるご注意をご承諾の上、コメントを投稿してください。

1.
記載されている記事や回答の内容に関係のないコメントは、ご遠慮ください。
2.
以下の内容を含んだコメントの投稿を禁止します。『日本の人事部』事務局が禁止行為に該当すると判断した場合には、投稿者に通知することなく、コメントを削除または修正することもございます。予めご了承ください。
・第三者の名誉または信用を毀損するもの
・第三者を誹謗・中傷するもの
・第三者の名誉、信用、プライバシーを侵害するもの
・第三者の著作権等の知的財産権を侵害するもの
・第三者の権利または利益を侵害するもの
・公序良俗に反する内容を含んだもの
・政治活動、宗教、思想に関する記載があるもの
・法令に違反する、または違反のおそれがある記載のあるもの
・差別につながるもの
・事実に反する情報を記載するもの
・営利目的の宣伝・広告を含んだもの
・その他、内容が不適切と判断されるもの
3.
氏名・住所・電話番号などの個人情報を記載すると、トラブルに繋がる可能性があります。絶対に記載することのないよう、ご注意ください。
4.
掲載されたコメントにより発生したトラブルに関しては、いかなる場合も『日本の人事部』事務局では責任を負いかねますので、ご了承ください。
5.
ご投稿いただきましたコメントは、『日本の人事部』や、当社が運営するウェブサイト、発行物(メールマガジン、印刷物)などに転載させていただく場合がございますので、ご了承下さい。

問題を報告

ご報告ありがとうございます。
『日本の人事部』事務局にて内容を確認させていただきます。

報告内容
問題点

【ご注意】
・このご報告に、事務局から個別にご返信することはありません。
・ご報告いただいた内容が、弊社以外の第三者に伝わることはありません。
・ご報告をいただいても、対応を行わない場合もございます。