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ニュース
人事サービス 人材育成・研修
掲載日:2009/06/05

アルク教育、ブロードバンド・ラーニング講座『アルクPEGL』の提供開始

アルク(東京都杉並区、平本照・代表)のグループ会社、アルク教育社(東京都千代田区、三島照芳・代表)は、ビジネス・ブレークスルー(東京都千代田区、大前研一・代表取締役、以下BBT)と提携し、グローバル環境でビジネスを遂行できる人材育成のためのブロードバンド・ラーニング講座 『アルクPEGL(Practical English for Global Leaders)』の提供を開始いたします。

グローバルビジネス遂行に必要な3つのスキル
「実践英語力」「ビジネスコミュニケーション力」「グローバルマインド」を
短期間に低コストで習得可能

『開発の背景』
2008年の金融危機以降、企業は厳しい経営環境にありますが、一方でグローバル展開はますます拡大しており、「グローバルに活躍できる人材の育成」は急務となっています。今、企業の教育担当が抱える課題には、次のような事項が挙げられています。

■ グローバルなビジネス環境で「即戦力」として活躍できる人材が育っていない。
■ 海外派遣社員の国内でのスキルと、派遣後に求められる英語コミュニケーション、マネジメントスキルに大きなギャップがある。
■ 辞令から実際の海外派遣までの期間が短く、海外赴任前教育で十分な研修 (集合研修)の時間を確保できていない。
■ 語学習得の機会は提供しているが、ビジネスコミュニケーションスキル、グローバルマインド、異文化対応については、適切なプログラムを提供できていない。

これらの課題を解決するものとして、ビジネスでの「実践」にフォーカスし、短期間で、日頃の業務への負荷を軽減し、低コストでより多くの海外要員の育成を実現するためのプログラムを開発するに至りました。

『プログラム概要』
グローバルに活躍する経営コンサルタント「大前研一氏」、「船川淳志氏」を講師として迎えるとともに、ビジネスコミュニケーションスキルにおいて数多くの企業から高い評価を得ているアルク教育社のMichael Jonesを講師として起用。海外要員育成、海外赴任前教育を中心に、業務上「英語でビジネスを推進する必要のある」企業の社員を対象に構成された遠隔教育プログラムです。

4つのプログラム構成
1.「Global Business Communication in English」(講師:大前研一)
2.「グローバルマネジャーのマインドとスキル」(講師:船川淳志)
3.「Global Communication ? ビジネス英会話編」(講師:Michael Jones & Tomoki Fukue)
4.「Global Communication ? プレゼンテーション編」(講師:Michael Jones)

受講期間6ヵ月以内であれば、受講者の学習ペースに合わせて自由に学習を進めることができ、海外からも受講可能です。

『特徴』−英語だけではなく、グローバルビジネス遂行に必要な3つのスキル習得が可能−
実践英語力 × ビジネスコミュニケーションスキル × グローバルマインド/ 異文化対応力

■1. ビジネスで通用する英語を短期間でバランス良く習得することが可能です。
■2. 経験豊かな講師による質の高い講義、今すぐビジネスの現場で活用することができます。
■3. 従来型のアニメーション式ではなく、講師が語りかけるリアルな動画映像講義なので、飽きがこずに続けることができます。
■4. 遠隔学習システム「AirCampusR」(※1)を利用し、一部の講義では課題に対するネイティブからフィードバックが受けられます。
■5. 時間・場所を選ばないので、多忙な社員、地方拠点の社員、海外駐在員も受講が可能です。
■6. 低コスト、短期間で海外要員を育成することが可能です。
■7. 選択科目:「ビジネス英語5日間集中研修」(※2:集合研修)を受講することで、実践でのアウトプットスキルも身に付きます(別途、特別割引価格の受講料が必要)。

※ 1:「AirCampusR」は株式会社ビジネス・ブレークスルーの登録商標です。
※ 2:「ビジネス英語5日間集中研修」の概要:
http://www.alc-education.co.jp/business/product/domestic/lineup/5days.html

<アルクPEGL概要>

○ 価格:155,400円(税込)
○ 講義時間数:約52時間
○ 対象者:
・グローバル要員
・海外赴任者
・英語でビジネス遂行が求められる方
・集合教育が受けられない地方拠点の社員、など
○ 対象英語レベル:TOEICRテスト500点以上
○ 開講日:毎月1日開講

アルク http://www.alc.co.jp//同社プレスリリースより抜粋・6月5日

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