人財ストレスラボ
人材リテンション・コンサルティング・サービスを開始
人財ストレスラボ（神奈川県横浜市、阿部淳一郎・代表取締役）は2008年7月8日に設立、筑波大学大学院の宗像恒次（むなかたつねつぐ）教授が研究開発した「SAT理論」をベースに、企業研修等の人材リテンション・コンサルティング・サービスを10月より開始しました。
メソッドのベースとなる「SAT理論（Structured Association Technique：構造化連想法）」とは
人間の行動や感情の起点であり、行動科学の視点である「脳の構造研究」から開発された本質的なストレスマネジメント手法です。
医療の現場では「うつの治療」や「がんの治療」などに活用されており、すでに高い効果・実績を上げている手法として確立されている理論です。当社はこれを一般企業におけるビジネスパーソン向けにアレンジし、経営者層からスタッフ層に至るまで、現場に即したサービスを提供していきます。
代表の阿部は、約10年間で人材開発分野のコンサルタントや、トレーナーとして約800本の研修、約4,500名のキャリアカウンセリング、約5,000名の採用面接の現場を通じて、本来は力があるのにも関わらず、自分に自信が持てない、理由をつけて目の前の仕事から逃げてしまう、メンタル不調を引き起こしてしまう等、「ストレス耐性力」の弱い若手人材と彼らをとり巻くさまざまなストレス環境を強く認識しました。
◆ 代表阿部ブログ：「 仕事に迷う20代のヒント：アシタノタメニ 」
その解決策として、本来の自分（＝脳の「本音」の部分）からアプローチをすることにより現在のストレスを減らし、ストレス耐性力を上げることを目的として開発されたＳＡＴ理論を活用した支援を導入、非常に高い効果を発揮した事例をベースに理論を体系化し、より広く大きく価値を提供すべく会社設立に至りました。
研修の対応範囲としては、経営者層をはじめ、若手マネジメント層や直接的にクライアントやお客様との接点を持つ営業や接客・販売系の現場スタッフに至るまで、対象によってカスタマイズが可能、オープン研修等を含め初年度は１00本：3000名へのサービス提供を目指します。
ワーキングプアなどの格差問題、食品の汚染事件などの企業コンプライアンス問題、原料の高騰や金融危機問題などの様々な社会問題が顕在化する中、就業人口の約9割もの方々が仕事における何らかのストレスを感じている(職場におけるメンタルヘルスアンケート（cybozu.net株式会社08年7月7日発表資料）)と言われる現代社会において、当社は「企業は人なり」という基本理念に立ち返り、微力ながら社会的役割を担うために尽力していく所存です。
人財ストレスラボ http://www.retention-lab.jp/／同社プレスリリースより抜粋・11月6日