第1回 TPMフェア2008 in TOKYO
見て、触れて、体験して、学べる 『製造現場の人材育成ライブ』 12月に開催
モノづくり人材の育成・改善コンサルティングを専門とするJIPMソリューション(東京都港区、小寺強・代表取締役社長、日本能率協会グループ、略称:JIPM-S)は、モノづくり企業の緊急経営課題となっている「技能伝承」、「人材育成」にスポットをあてたライブ型イベント『製造現場の人材育成ライブ』を、12月10日(水)に初開催いたします。(会場:東京都大田区) ■ 見て 触れて 体験して 学べる 『製造現場の人材育成ライブ』とは 多くの企業では、長年現場を支えてきたベテラン技師・技能者が退職の時期を迎えており、その結果、日本の製造業の強みである「現場力」「継続的改善力」、さらにそれを支えている「人材力(人間力)」が失われようとしています。そして、このような環境変化に対応するためには、「人」の育成・強化が極めて重要な経営課題となっています。 本イベントは、モノづくり力を強化するための礎である「技能伝承」、「人材育成」にさまざまな視点からスポットをあて、製造現場で実際に使われている教育教材・実習機や教育プログラムの紹介・デモンストレーションを通じて、参加者自らが技能伝承、人材育成のポイントやヒントを 『見て 触れて 体験して 学べる』 ライブ型のイベントです。 本イベントを主催するにあたり、JIPMソリューションの小寺社長は、『製造業における「人材育成」は、単に個人の技術・技能の開発強化にとどまらず、組織的に見れば現場第一線の改善改革、および経営革新に直結すると確信している。今回は、技能伝承・人材育成に先進的に取り組んでいる製造各社の実体を、一堂に会した初めてのライブ(イベント)になる。』 と話しています。 【 イベント概要 】 ■ 開催日時: 2008年12月10日(水) 10:00〜16:30 ■ 会場: TRC 東京流通センター 展示ホール(東京都大田区) ※ 最寄駅: 東京モノレール 「流通センター」駅 ■ 参加対象: 工場トップから第一線まで、モノづくりの現場に従事する方々 製造企業の人事部門責任者・担当者 工学系・技能系の学校関係者・学生 ■ 参加費用: 一般:10,500円/1名、 学生:1,050円/1名 (ともに消費税込) ■ 参加想定人数: 約2,000名 ■ 主催: 株式会社JIPMソリューション(日本能率協会グループ) ■ 後援: 中央職業能力開発協会 財団法人東予産業創造センター 社団法人日本ロボット工業会 *50音順 ■ 公式サイト: http://jipms.jp/news/2008/07/2008tpmfair-01.html 【 主なイベントプログラム 】 ■ 見て 「伝えます!現場の知恵」 現場の知恵や工夫が、企業に優位性をもたらす重要なカギとなります! ポカヨケ改善事例や活動板、ワンポイントレッスン、独自の活動ルール(ローカルルール)、マスコットキャラクター など現場の知恵と工夫を現物や写真で紹介します。 ■ 触れて 「再現します!人づくり実践道場」 現場に強い人材を育成することは、企業永続のための重要なカギとなります! 先進企業の「教育方針」や「教育体系」を教育担当の方自身に説明いただいたうえで、実際に現場で活用している 「教材」 「実習機材」の実物や模型に触れていただけます。 ■ 体験して 「体験できます!教育・デモコーナー」 人材育成の第一歩は、学ぶことの「楽しさ」を伝えることが、カギとなります! 各種教育教材を実際に試せるほか、人間センサーコンテスト等のイベントも実施します。 ■ モノづくり優秀活動表彰&事例発表 人材育成・技能伝承に真剣に取り組んでおられる方、知恵と工夫から生まれた改善を表彰することで、モノづくりに携わる方々の交流と活性化を図ります。 ・ がんばってる賞 ・ ベストプラクティス賞 ■ 特別企画 技能五輪出場選手による実演 など ◆ 『製造現場の人材育成ライブ 』 サポーター募集 開催にあたり、本イベントに共感し、応援いただける「製造現場の人材育成ライブ サポーター」も同時に募集しています。詳細は以下のサイトでご案内しています。 http://jipms.jp/news/2008/07/2008tpmfair-02.html 【 応援内容 】 1.JIPMソリューションの各種媒体への会社名掲載 2.「製造現場の人材育成ライブ」のPR協力 3.「製造現場の人材育成ライブ」パンフレット配布協力 < 関連URL > http://jipms.jp/news/2008/07/2008tpmfair-01.html http://jipms.jp/news/2008/07/2008tpmfair-02.html (JIPMソリューション http://jipms.jp /同社プレスリリースより抜粋・7月17日) |