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ニュース
人事サービス 雇用・採用
掲載日:2024/12/24

採用候補者体験(CX)を追及した適性検査を開発し、無償で提供開始

株式会社セプテーニ・ホールディングス(本社:東京都新宿区、代表取締役:神埜 雄一、証券コード:4293)の連結子会社で、HRテクノロジー事業を手掛ける株式会社人的資産研究所(本社:東京都新宿区、代表取締役:進藤 竜也、以下「人的資産研究所」)は、採用候補者体験(CX:Candidate Experience)を追及した適性検査「HaKaSe診断 for Recruiting」を開発し、無償提供を開始いたしました。診断結果をもとにした豊富な分析レポートを企業・候補者双方に提供し、意思決定やミスマッチの防止をサポートするとともに、より多くの企業が人事DX(デジタルトランスフォーメーション)の第一歩を踏み出せるよう、採用活動を起点に人事データ活用の推進を支援してまいります。

【「HaKaSe診断 for Recruiting」とは】
この度人的資産研究所が無償で提供を開始した「HaKaSe診断 for Recruiting」は、性格特性の分類において世界中の多くの研究で用いられているビッグファイブ理論をベースに、社会心理学及びAIの専門家複数名を外部アドバイザー(※1)とし、実際のビジネス環境で発揮された行動データと掛け合わせて独自に開発した、WEB適性検査です。

従来の適性検査は採用候補者が回答するのに数十分かかり、またその多くは企業側への情報提供が中心の設計となっています。それは、人材不足の環境下で近年注目されている採用CXの観点では、候補者の応募ハードルや離脱に繋がる可能性があります。

本サービスでは特許出願中の独自アルゴリズムを駆使し、候補者の回答への負担を最小限に抑えており、スマートフォンで5分程度で受検が完了します。また、候補者の強みや行動パターンを示すパーソナリティタイプや、職場との相性(※2)を可視化した豊富な分析レポートは、企業だけでなく候補者にも提供可能です。これにより、候補者自身にも受検メリットや入社に対する安心感を提供することができるため、候補者が限られる企業においても活用いただきやすい適性検査となっています。

また企業向けの分析レポートには、候補者の個性に基づいた効果的なフォローの方法なども記載されています。入社への動機付けに役立てられることに加え、取得したデータを採用活動だけではなく入社後のオンボーディングや人材育成にも活用でき、採用後の従業員体験(EX:Employee Experience)の向上に繋げることが可能です。

「HaKaSe診断 for Recruiting」を通じ、採用・就職活動における企業と候補者双方のより良い意思決定やミスマッチの防止をサポートするとともに、企業が採用から一貫してデータを活用するための基盤構築を支援いたします。

人的資産研究所では、今後もテクノロジーの力で人的資産の最大化を実現するDXサービスを提供し、企業の人事活動を支援してまいります。

※1 東大発AIスタートアップの株式会社TDAI Lab、東京女子大学 准教授 正木郁太郎氏など
※2 相性診断をする場合は、既存社員にも受検いただく必要があります。なお既存社員は20名まで無料で受検できます。

【「HaKaSe診断 for Recruiting」の特徴や詳細】
①豊富な研究エビデンスに基づいた診断(特許出願中)
・性格特性の分類について世界的に認知されているビッグファイブ理論をベースに、実際のビジネス環境で発揮された行動データを掛け合わせ、独自の指標にもとづいた分析結果を提供しています。

・心理学的研究において十分とされる検査モデルの精度水準(モデルの適合度)を確保しています。 
・適性検査における回答者のバイアス(社会的に望ましい回答や理想の自分をイメージした回答)を軽減する独自の数理アルゴリズムを開発、導入しています。(特許出願中)

②企業と採用候補者双方への豊富な分析レポート
・企業側への豊富な分析レポート提供は勿論のこと、候補者に対しても自己理解や企業理解を促す分析レポートを提供します。これにより人材と企業双方のよりよい意思決定やミスマッチの防止をサポートします。

③無償での提供
・採用候補者の受検は無償です。また、既存社員は20名まで無償で受検できます。
企業と人材のマッチングやその後のパフォーマンスを高めるためには、採用時から入社後までデータを一貫して取得し、分析・改善を続けることが重要です。本サービスを無償提供することで、データ取得自体の障壁を下げるとともに、多くの企業が人事DXに向けたデータ活用基盤を構築できるよう支援したいと考え、無償で提供を開始いたします。


◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。

(株式会社人的資産研究所/12月12日発表・同社プレスリリースより転載)

この記事ジャンル 新卒採用

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