「人事向けサービスの検討手段」に関する調査

『circus AGENT（サーカスエージェント）』を運営するcircus株式会社（本社所在地：東京都港区、代表取締役： 矢部 貴志）は、事業会社の人事／採用担当者を対象に、「人事向けサービスの検討手段」に関する調査を実施しました。

今般のコロナ禍は、極めて大きい経済的ダメージを社会に与えています。
事業継続や業績回復に向けて、即戦力となる新たな人材を求めている企業も多いでしょう。

有能な人材の確保や、業務効率を向上させるために、人事向けサービス（※1）を利用する企業も最近は増えました。
しかしその一方で、こうした企業ニーズを見込んでか、人事向けサービスは増加の一途を辿っており、サービス選択も楽ではありません。

果たして企業の人事担当者・採用担当者は、数多ある人事向けサービスの中から自社の課題を解決できる適切なものを選択できているのでしょうか。

そこで今回、事業会社の人事／採用担当者を対象に、「人事向けサービスの検討手段」に関する調査を実施しました。
（※1）人事向けサービスとは＝求人サイト、人材紹介、管理システム、人事代行サービスなどを指します。
 

■【中途採用？人材育成？】企業が抱える“人事課題”とは
はじめに、人事／採用担当者である皆さんがどのような領域の業務を担当されているのかを伺おうと思います。
「人事としてのご自身の“担当領域”を教えてください（複数回答可）」と質問したところ、『中途採用（69.9％）』と回答した方が最も多く、次いで『新卒採用（56.8％）』『人材育成（47.5％）』と続きました。

では、これらの人事業務に取り組む中で、どのような課題と向き合っているのでしょうか。

そこで、「貴社で現在発生している“人事課題”を教えてください（複数回答可）」と質問したところ、『中途採用（46.5％）』と回答した方が最も多く、次いで『新卒採用（41.7％）』と採用課題を抱える企業が非常に多いことが分かりました。
コロナ禍で一時的に採用に消極的になった企業も、現在では採用を積極的に行っている企業が一定数あることがうかがえます。

また、『人材育成（36.9％）』『社員の離職（離職率の上昇）（31.3％）』、『社員のエンゲージメント、文化浸透（24.3％）』についても、30％前後の方が課題を抱えており、広く人事課題を持っている企業が多いことが分かります。
 

■人事向けサービスについて
広く人事課題を持つ企業が多いことが分かりましたが、課題解決の活路を見出すべく、新たな人事向けサービスを利用したという企業もあるでしょう。

しかし、数多ある人事向けサービスの中から、自社に適切なものを見つけるのは難しいのも事実と言えるかもしれません。

そこで、「新しい人事向けサービスを活用して、“利用目的が達成されなかった”“失敗した”経験はどれくらいありますか？（単一回答）」と質問したところ、『サービス利用に対して3割程度（31.2％）』と回答した方が最も多く、次いで『サービス利用に対して5割程度（25.0％）』が続きました。

3人に1人が、5割以上の確率で失敗したと回答しており、サービス選択の難しさが伝わってきます。
様々な課題を解決する人事向けサービスを十分に検討できていないという結果となりました。

また、「人事課題が発生した時に、“適切なサービスを十分に検討できている実感”はありますか？（単一回答）」と質問したところ、9割近くが、適切なサービスを十分に検討できていないという結果となりました。

 
■人事向けサービスを検討する際の課題について
先程の調査では、人事向けサービスの選択の難易度が高いことが分かりましたが、ここからは、このサービス検討に関する質問も進めていこうと思います。
まずは、検討における“課題”について伺いました。

「人事向けサービスの検討について、“感じている課題”を教えてください（複数回答可）」と質問したところ、『価格が適正か分からない（38.3％）』と回答した方が最も多く、次いで『十分な数のサービスから検討できていない（36.9％）』『他社の評判や満足度などの客観的情報を取得した上で検討できていない（30.1％）』と続きました。

サービスの検討段階に取得できる情報の質と量ともに課題を持っていることが分かりました。
 

■人事向けサービスの年間商談回数と主な経路
先程の調査では、企業の多くが中途採用により多くの労力を割いていることが判明しました。
その一方で、実際に採用業務を担当する人事／採用担当者は、その中途採用において“人事課題”を強く感じていることも分かったと思います。

“人事課題”の解決で近年活用されるようになったのが、先述の人材サービスや人事向けサービスです。
ここからはその人事向けサービスの検討や選択について伺っていきましょう。
まずは、検討や選択の“入り口”とも言える商談についてお聞きしました。

「新しい人事向けサービスについて、年間で受ける“商談回数”を教えてください（単一回答）」と質問したところ、『1回～5回程度（40.6％）』と回答した方が最も多く、次いで『6回～10回程度（25.0％）』『0回（21.0％）』と続きました。

6割以上の方が、年に数回しか商談を受けず、商談そのものを全く受けていない方も2割以上に及ぶことが明らかになりました。
人事／採用担当者はその多くが、人事サービスについて商談を受けていないことが分かります。

では、人事サービスを検討する際、どういった経路でサービスの種類や内容を知るのでしょうか。
この“経路”についての質問も行ってみました。

「人事向けサービスの検討の際に、“最も多い経路”を教えてください（単一回答）」と質問したところ、『インターネットで検索して（35.8％）』と回答した方が最も多く、次いで『他社人事担当や知り合いからの紹介（25.0％）』『テレアポやDMを受けて（17.1％）』と続きました。

現在では当たり前のツールになったと言える『検索』が最多となりました。
一方、アナログな手法でもある『紹介』『テレアポやDM』にもかなりの数が集まっています。
皆さんは、昔よりも多様な“経路”を用いて人事向けサービスを検討しているようです。

 
■“人事向けサービス”を検索した時に感じる課題とテレアポ営業について
では、人事向けサービスの検索時にどのような課題を感じているのでしょうか。
「インターネットで“人事向けサービス”を検索した時に感じる課題を教えてください（複数回答可）」と質問したところ、『大手のサービスばかりが見つかり、検索しても必要なサービスにヒットしないことが多い（50.5％）』と回答した方が最も多く、次いで『アフィリエイトサイトが多く、情報が信頼できないことが多い（36.4％）』『人材サービス事業者側の広告意図を感じ、情報が信頼できない（21.3％）』と続きました。

3割以上の方が『アフィリエイトサイトが多く、情報が信頼できないことが多い』と回答しており、インターネット上の情報に信頼を持っていないことが分かります。

また、「人材サービス事業者からの“テレアポ営業について持っている認識”を教えてください（複数回答可）」と質問したところ、『ニーズがない時に電話が多く、断ることが多い（46.5％）』と回答した方が最も多く、次いで『ニーズがあっても“とりあえず断る”ことが多い（35.1％）』『テレアポが来る業者の中で最も多いのが“人材サービス事業者”からのテレアポだと感じる（22.3%）』と続きました。

人材業界ではテレアポの回数そのものも多いと感じられており、例えニーズがあっても『とりあえず断る』と考えている方が多い結果となりました。

■まとめ
今回の調査では、企業の人事課題解決サービスの検討に課題が多いことが分かりました。
企業人事は採用に留まらず、人材育成、社員の離職（離職率の上昇）、社員のエンゲージメント、文化浸透、など広く人事課題を持っている企業が多くありました。

しかしながら、人事／採用担当者の3人に1人が、5割以上の確率でサービスを利用して失敗しており、「検討時に取得できる情報の質と量」ともに課題があることが分かりました。

コロナ禍は依然として予断を許さない状況が続いていますが、それでも企業は事業を継続しなければなりません。
最適な人材ソリューションを選択することが、企業経営の根幹となる人材課題解決の近道となるはずです。
人事のサービス検討という分野においても、セールステックをはじめ、DX推進の余地があるかもしれません。
 

調査概要：「人事の人材サービス検討手段」に関する調査
【調査期間】2022年3月17日（木）〜2022年3月18日（金）
【調査方法】インターネット調査
【調査人数】1,012人
【調査対象】事業会社の人事／採用担当者
【モニター提供元】ゼネラルリサーチ