社会人の「学びに関する意識・実態把握調査」
～4割弱の社会人が大学・大学院への進学に興味関心。学び直しでポジティブな効果も感じている一方、支援制度が「ある」企業は6％にとどまる～
株式会社リクルート（本社：東京都千代田区 代表取締役社長：北村 吉弘）が提供する社会人・学生のための大学・大学院、通信制大学・大学院検索サイト『スタディサプリ社会人大学・大学院』は、社会人および企業の経営層・ミドルマネジメント層を対象にした「学びに関する意識・実態把握調査」を行いました。社会人全体の４割弱が社会人向け大学・大学院進学への興味関心を抱いており、実際に進学した人たちの65％はポジティブな効果を感じている一方で、進学への支援制度が「ある」と回答した企業は 6%にとどまることがわかりました。
■調査トピックス
20代・30代の男女７割前後がキャリアアップ・自己研さんのために学びたい
- 社会人全体の6割がキャリアアップや自己研鑽のために学ぶ意欲があると回答。
- 年齢が低いほど学ぶ意欲が高い傾向で、男女とも20・30代で7割前後と特に意欲が高い。
- 社会人向け大学・大学院への進学については社会人の4割弱が興味関心あり。
進学を具体的に希望している顕在層は学位取得に興味関心
- 興味関心がある「社会人向けの大学・大学院」の課程は「大学・計（大学院・学位取得なし含む）」が28％と最も高い。
- 進学について検討中の顕在層においては「大学学士学位取得」「大学院修士学位取得」がどちらも19％と高い点が特徴。
進学成果としてポジティブな変化のあった進学経験者は65％
男性20代の44%が年収増と回答
- 進学経験層の65％が進学後にポジティブな変化があったと回答している。
- 変化内容としては「視野が広がった」「専門性が深くなった」などが上位。
- 23％が年収増加、その平均額は85万円。年収が増えた経験層の割合は若年層で高く、男性20代では44％。
進学への支援制度が「ある」と回答の企業は6%にとどまる
- 進学への支援制度が「ある」との回答は社会人・経営層・ミドル層からの回答がいずれも6％にとどまる。
- 何らかの学習・スキルアップ支援制度が「ある」と答えた割合は73 %。内容を詳細に見ると、「資格取得の支援制度」が46％でトップ。次いで「社内の研修・セミナー制度」 「社内の研修・セミナー制度（社外講師）」が同率で続く。
■調査概要
（社会人向け調査）
調査目的：社会人の「学び」に関する実態を把握する
調査対象：
【スクリーニング調査】
・全国20〜69歳男女(学生除く)
【本調査】
・キャリア向上・転職・就職・起業や自己研鑽等のため何かを学ぶ意欲がある方
・社会人向けの大学・大学院に興味がある方
調査方法：マクロミルモニターに対するオンライン上でのアンケート調査
調査時期
【スクリーニング調査】2022年2月7日(月)～2022年2月14日(月)
【本調査】2022年2月10日(木)～2022年2月14日(月)
データ数
【スクリーニング調査】10,000サンプル
【本調査】1,248サンプル
調査機関：株式会社マクロミル
（経営層・ミドルマネジメント層向け調査）
調査目的：経営層・ミドルマネジメント層視点での「学び」への意識や実態を把握する
調査対象
・全国20-69歳男女
・職業が「会社員」の方
・役職が以下いずれかの方
【経営層】経営者、役員クラス
【ミドルマネジメント層】部長クラス、課長クラス
・お勤め先の従業員規模が20人以上の方
調査方法：マクロミルモニターに対するオンライン上でのアンケート調査
調査時期：2022年1月27日(木)～2022年1月28日(金)
データ数：620サンプル
調査機関：株式会社マクロミル
◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。
（株式会社リクルート／5月17日発表・同社プレスリリースより転載）