就職プロセス調査 （2022年卒）「2021年12月1日時点 内定状況」
就職内定率は95.2%でコロナ禍前と同水準。前年同月差は+1.8ポイント
株式会社リクルート（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：北村 吉弘）のよりよい就職・採用のあり方を追究するための研究機関・就職みらい研究所（所長：増本 全）は、就職みらい研究所学生調査モニターの大学生・大学院生を対象に「就職プロセス調査」を実施いたしました。このたび調査結果がまとまりましたので、一部を抜粋してご報告申し上げます。
■10月以降も内定率は順調に推移。入社の決め手には経年で変化が見られる
12月1日時点の大学生（大学院生除く）の就職内定率（※1）は、95.2％（+1.8ポイント）（※2）となり、10月1日時点から2.8ポイント増加し、コロナ禍前の2020年卒と同水準となりました。10月の内定式終了後でも少しずつ採用が動いていることが読み取れます。
進路確定率は90.3％と前年同月と同水準でコロナ禍前と比べると低くなっていますが9割を超えており、すでに多くの学生が進路を確定しています。民間企業への進路確定者については、1,000人〜4,999人規模の企業への就職が28.5%と最も高く前年と比べても高くなり、就職確定先企業の業種は「情報通信業」が23.2%で前年と同様最も高い結果となりました。
「就職先を確定する際に最も決め手となった項目(単一回答)」は、「自らの成長が期待できる」が最も高く20.5％(-1.8ポイント)となりました。また、2021年卒で大きく増加した「会社や業界の安定性がある」は10.2%(-2.1ポイント)で微減となりました。一方で「会社・団体で働く人が自分に合っている」は12.2%で、この3年間で徐々に増加しています。
オンラインでの就職活動が進む中で、直接人や企業と触れ合う機会が減り、企業選びの手がかりが掴みづらいという声もありました。オンライン面接で企業と情報交換ができ、お互いの見極めをしていたとしても、その先、働くにあたっては、実際に社員や職場の雰囲気、風土が自分に合うかをより重視していると考えられます。
※1 内々定を含む ※2 ( )内数値は前年同月差
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（株式会社リクルート／12月14日発表・同社プレスリリースより転載）