緊急事態宣言に伴うリモートワーク実施下での従業員の働き方実態を調査
企業・健康保険組合の福利厚生代行や健康支援サービス提供、及びそれに伴うコンサルティングを行う株式会社イーウェル（所在地：東京都千代田区、代表取締役社長：二井 勝、以下「イーウェル」）は、健康経営およびウェルビーイング経営の研究を行う森永雄太氏（武蔵大学 経済学部経営学科 教授）の監修の元、リモートワーク実施下での従業員の働き方を調査しました。
■調査概要
・企画・実施：株式会社イーウェル
・方法 ：オンラインアンケート調査（福利厚生パッケージサービスWELBOX内）
・対象 ：企業に勤める20代～60代の男女 3,079名
・実施日 ：2020年4月27日〜2020年5月2日
■調査結果
1) 要旨
①仕事や余暇時間へ影響：リモートワークをしている従業員は、余暇時間の質や量の満足度が向上している一方、仕事の質・量が低下している傾向が見られた。生産性の維持・改善が急務と考えられる。
②健康への影響：運動量が低下したと回答する従業員は75%。これは外出自粛の影響も大きいと考えられる。一方、睡眠時間が改善したとする従業員も多く、健康面での部分的な好影響も示唆された。
③リモートワークにおける課題：「出社しないとできない作業がある」「設備等が不十分」といった業務設計やインフラ関連の課題の他、コミュニケーション上の課題も浮き彫りとなった。
④リモートワークの継続への期待：今後通常通り出社できる社会情勢になった場合もリモートワークを継続したいとする従業員は約60%にのぼり、継続に否定的な従業員22％を大きく上回った。
＜本件に関するお問い合わせ先＞
株式会社イーウェル
経営企画室 経営企画部 広報グループ 押田（おしだ）
TEL：03-3511-1193
MAIL：kohou@ewel.co.jp
◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。
（株式会社イーウェル ／ ５月25日発表・同社ニュースリリースより転載）