仕事より「プライベートを優先したい」が過去最高となる62.4％に。調査を開始した2011年から約20pt増加～『2017年マイナビ新入社員意識調査』：マイナビ
株式会社マイナビ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：中川信行）は、2017年4月入社の新入社員を対象とした『2017年マイナビ新入社員意識調査』を発表しました。本調査は、当社がサービス提供する新入社員研修に参加した各企業の新入社員2,372名を対象に行ったものです。なお、本調査は2011年から実施し、今回で7回目となります。調査概要は以下の通りです。
【TOPICS】
■「出世意欲がある」が8割を超える高い水準に。男女別に見ると意欲の高さに違いはあるが、女性も8割以上が出世に意欲的。
■「プライベートを優先したい」が過去最高の62.4％。調査を開始した2011年から19.3pt増加し、個人の生活を重視する傾向がより一層顕著に。
■ 社会人生活に対する不安の要因は、個人の生活を重視する傾向から「私生活とのバランスがとれるか」が前年から増加。
社会人になることにストレスを感じる割合は8割という結果に。
＜調査結果の概要＞
■「出世意欲がある」は8割を超える高い水準に。男女別に見ると意欲の高さに差はあるが、女性も8割以上が出世に意欲的。
「出世したいと思うか」について質問したところ、「出世したい」が41.9％、「どちらかといえば出世したい」が46.4％という結果となった。合わせて88.3％が“出世したい”と回答し（前年比1.0pt減）、例年通り高い割合となった。男女別に見ると、「出世したい」と回答した男性は55.7％、女性は22.6％と大きく差が開く結果となった。一方、「どちらかといえば出世したい」の回答を含めると、女性も81.1％と8割を超える新入社員が出世を望んでおり、男女ともに出世意欲は高い結果となった。
■「プライベートを優先したい」が過去最高の62.4％。調査を開始した2011年から19.3pt増加し、個人の生活を重視する傾向がより一層顕著に。
仕事とプライベートについて、どちらを優先したいか聞いたところ、「プライベート優先の生活を送りたい」が14.6％、「どちらかというとプライベート優先の生活を送りたい」が47.8％となり、合わせて62.4％（前年比5.9pt増）が“プライベート優先”と回答した。これは、調査以来最高の数値であり、2011年と比べるとこの7年間で19.3pt増加した（2011年：43.1％）。残業についても“残業はしたくない（なるべく＋絶対に）”が28.9％（前年比3.3pt増）、さらに「アフター5（業務終了後）に会社の人と過ごすこと」についても、消極的な意見を持っている割合が81.2％（前年比2.7pt増）といずれも過去最高の数値となり、個人の生活を重視する傾向がより一層顕著になった。
■社会人生活に対する不安の要因は、個人の生活を重視する傾向から「私生活とのバランスがとれるか」が前年から増加。社会人になることにストレスを感じる割合は8割という結果に。
社会人生活に対する期待の度合いを聞いたところ、“期待している（かなり＋どちらかといえば）”が68.0％（前年比1.2pt減）、“不安がある（かなり＋どちらかといえば）”が31.8％（前年比1.3pt増）となった。期待をすることは「自分が成長できる」が68.1％（前年比1.2pt増）で、例年通り1位となった。一方で、不安に感じていることについては、「仕事をうまくこなせるか」が78.5％（前年比0.6pt増）で、過去最高の数値となった。また、前年比で最も割合が増えた回答は「私生活とのバランスがとれるか」の36.8％（前年比3.5pt増）で、ここでも前項で述べた個人の生活を重視している傾向がうかがえる。
また、「社会人になることに対してストレスを感じたことはあるか」との問いには、77.3％と8割近い人がストレスを感じたことがあると回答し、受け入れる企業側のフォローの必要性が感じられる結果となった。
【2017年マイナビ新入社員意識調査 概要】
○調査期間／2017年3月30日（木） ～ 2017年4月9日（日） ○調査方法／記入選択式アンケート調査
○調査対象／当社がサービス提供する新入社員研修に参加した各企業の新入社員 2,372名
（男性：1,374名、女性：986名、未回答：12名）
※構成比の数値は、四捨五入しているため、100％にならないことがあります
※調査結果の詳細はマイナビ研修サービスHPで公開しています
[本件に関するお問い合わせ・取材等のお申し込み先]
社長室 広報部
TEL.03-6267-4155 FAX.03-6267-4050
e-mail：koho@mynavi.jp
◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。
（株式会社マイナビ http://www.mynavi.jp/ ／5月17日発表・同社プレスリリースより転載）