企業研修、採用、評価、人材開発、労務・福利厚生のナレッジコミュニティ

日本ユニシスでは、独自に設定したテレワーク到達度モデルを活用し、お客さまの状況を可視化・診断し、あるべき姿を検討する「テレワーク診断サービス」を提供しています。
ここではその到達段階を簡易判定するためのチェックリストを紹介します。
自社の段階や目指すべき段階との差を確認したい方はぜひご活用ください。

音声感情解析により、1on1実施時の相互の心理的安全性を可視化、1on1を成功させる要素をガイドライン的に配置。
ブラックボックス化しがちな1on1の質を高め、改善に導くソリューション「エアリーフィードバッククラウド」の先行リリース版ご案内資料

PBXの故障は、予告なく突然起こります。故障はPBXの老朽化が原因であることがほとんどです。PBXを緊急で更新する場合のリスク、見直すことで享受できる3つのメリットについて、ホワイトペーパーにまとめました。

全社ビジネスのDXを実現するには、現場のすべての人材がそのビジョンや目的を
理解し、一丸となって進むことが必要です。
「DxGROW」はそのための最初の一歩として、新しい挑戦に対するマイナス感情を取り除き、感情、意識を変えるところから始めるDXリーダー育成プログラムです。

・退職意思に対して送り出す側が心がけること
・退職時の対応の悪さがもたらすデメリット
・退職者の会社に対する好意が増す「送り出し方」

組織エンゲージメント分析サービスの紹介資料です。

アルムナイのはじまりや企業のアルムナイが注目されている理由、企業の事例などが簡単にまとめられている資料です。

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現状の状況を確認させていただければ、削減の可能性について試算・提案させていただきます。

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セレクションアンドバリエーションが実施するエンゲージメント調査は、事業計画、人事戦略、人事制度と運用など、具体的な解決策と直結した変革を実現します。

採用現場で広く利用されている「適性」というワード。
人事・採用担当者であればぜひともその内容について深く知っておきたいところです。
この度、人事・採用担当者様であればぜひとも知っておいていただきたい「適性」に関する事柄をまとめたお役立ち資料をご紹介させていただきます。

本ホワイトペーパーでは、昨今人事に求められている「戦略人事」についての解説とともに、戦略人事を実現するための２ステップと、ステップ毎に障壁となっている人事部門の「7つ」の課題について紹介するとともに、その課題について、どのような対応が必要かを分かりやすく解説します。

株式会社オウケイウェイヴ（所在地：東京都港区、代表取締役社長：福田　道夫）は、2020年6月11日～14日に全国の従業員規模30人以上の企業経営者または人事担当者300人を対象とした『リモートワーク導入による働き方の変化に関する調査』を実施しました。

「相談に乗ってくれて助かりました！」など、普段の感謝を気軽に伝えることができるツールです。
普段の行いが感謝されることで従業員満足度向上（ES向上）に貢献できるほか、
売上成績などでは表せない、周囲から感謝されている人を評価できる"あたらしい評価軸"を導入することができます。

株式会社アクア様は、テレビで放送されるCMや番組向けのイラスト制作から、ゲームのキャラクター制作、LINEスタンプ制作など幅広くビジュアル制作面で活躍する企業です。社内で取り組んできた感謝を伝えるサンクスカードの施策をより気軽に使い続けられるようにと取り入れられたのがGRATICAです。

株式会社萩原様は、冠婚葬祭用品の卸売・販売を行う傍ら、企画・開発・製造も行っている企業です。東京本社を中心に、札幌・仙台・大阪・福岡に営業拠点を構え全国でサービスを展開する中、拠点をまたいだコミュニケーションの活性化を狙ってGRATICAを導入いただいております。

セゾン自動車火災保険株式会社様はSOMPOグループの一員として「おとなの自動車保険」と「じぶんでえらべる火災保険」を販売する損害保険会社です。全社的な展開が行われ、部門も拠点も越えたコミュニケーションツールとしてGRATICAをご利用いただいています。

株式会社ヨシダ様は、業界の草分け的存在として全国の歯科医院や歯科診療所に向けて様々な製品やサービスを提供されていらっしゃいます。ヨシダ様ではコミュニケーション活性化の課題を解決するためにGRATICAを導入頂いておりますが、実際にどのようにGRATICAをご活用いただいているのでしょうか？

「カンコー学生服」でおなじみの菅公学生服株式会社様。全国に多数の営業所を設置している他、複数の工場も有する菅公学生服は毎年期間限定でサンクスカードのやりとりをされていましたが2020年からGRATICAをご利用いただいております。どのようにご活用されているのでしょうか？

事故にあわれたお客様の事故対応を行う「保険金サービス部門」でGRATICAを導入されている損害保険ジャパン株式会社様。導入前までもコミュニケーションを活性化させるため、アナログな「サンクスカード」を作成し送りあったりしていましたが、一過性の取組みとなってしまうところがあり悩みを抱えていました。