諏訪　裕子（キューブ・インテグレーション株式会社）　コラム一覧

対応エリア	関東(茨城県、栃木県、群馬県、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、山梨県)
所在地	渋谷区
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精神障がい者の入社後に起こりやすい雇用トラブルの予防策

精神障がい者の入社後に起こりやすい雇用トラブルの予防策：採用選考時のミスマッチ軽減の必要性「今後の成長を期待し、業務上のミス・改善点のフィードバックを行っていたつもりが、“障がい者への配慮が全くされていない”と、本人からハラスメントの訴えが挙がった」「想定していた業務がこなせず業務バラ...

入社早々トラブル軽減のために：選考時の障がい/疾病情報の活用

ここ数年で障がい者の新規採用は、精神障がい者に置き換わっていますが、選考ミスマッチによって、入社早々にトラブルが多発するケースが少なくありません。「採用時の業務スキルの想定と実際にギャップがあり、チームに負荷が掛かっている」「面接時のコミュニケーションは問題なかったが、配属早々から上...

精神障がい者の現場受入れを進めるためには

精神障がい者の現場受入れを進めるためには【分散配置型雇用の仕組み作り】従来の身体障がい者や知的障がい者を中心とした雇用に比べ、精神障がい者の雇用では受入れ部署のハードルが高いですが、その要因の多くは精神障がいの特性に由来しています。その1つに、部署の責任者や労務担当者が抱えやすい『何...

就労可能な精神障がい者の特徴とは？採用時に見るべきポイント

精神障がい者雇用は、雇用率制度の中でも身体・知的障がい者雇用と比べて歴史的に浅く、まだ企業内に成功体験が蓄積されていません。多くの精神障がい者に接する機会が少ない人事担当者は、採用する際に「どのような人を雇って良いのか」わからない状況にあります。今回のメルマガでは、標準的な精神障がい者の雇用...

活動自粛の長期化による社員の心身への影響

今、人事と管理職が対策すべきことは何か？ -活動自粛の長期化による社員の心身への影響- 前回のコラムでは、会社が最善を尽くしても発生してしまう社員のネガティブな反応について、その背景要因と対策のポイントをお伝えしました。今回のメルマガでは、現在の活動自粛の長期化による社員のストレスと対...

緊急事態宣言による社員の心身への影響

今、人事と管理職が対策すべきことは何か？緊急事態宣言による社員の心身への影響現在、感染症対策の長期化を見据えて、社員の安全と事業継続の両面を考慮しながら、最善の対応を模索されているかと思います。このような状況の長期化により社員の心身にも大きな影響が出てくるため、メンタルヘルスの観点から...

【障がい者雇用】関心は高いが、理解の深まらない障がい者雇用

自社の雇用率が未達成という状況の中で雇用を推進しなければならない人事部門としては障がい者雇用に関心が高まっていることと思います。障害者雇用促進法の改正による法定雇用率の引上げ、これから先の労働人口の減少を見据えたダイバーシティ経営など国を挙げて、障がい者雇用に取り組む必要性...

【障がい者雇用】なぜ、自社の障がい者雇用が促進されないのか？

障がい者雇用を担当する部下から「ハローワークから、雇用率の達成指導が入っている」「なかなか、障がい者の採用が進まない」「離職する障がい者が増えてきている」という報告が上がり “どうしたものか・・・”と、頭を悩ませていませんでしょうか？周知のとおり、民間企業には、法律の定め...

これからの企業における精神障がい者の雇用支援

2018年7月7日、日本産業ストレス学会の主催する「2018年度第1回日本産業ストレス学会研修会」が開催され、弊社の諏訪裕子が「これからの企業における精神障がい者の雇用支援－職場定着に向けた企業外支援機関との協働－」というテーマで講演を行いました。今回のメルマガコラムでは、その講演内...

「企業支援の視点から考える、精神障がい者の定着支援の試み」②

前回のコラム「企業支援の視点から考える、精神障がい者の定着支援の試み①」では、職場定着支援の背景となる、企業における障がい者雇用や治療と職業生活の両立支援の現状についてご紹介しました。後編では、本人のアセスメントや企業支援の工夫をご紹介いたします。要因が複雑に絡む事例に対して、心理士の多角...

企業支援の視点から考える、精神障がい者の定着支援の試み①

平成29年8月27日、一般社団法人日本産業カウンセリング学会の主催する「日本産業カウンセリング学会第22回大会」が開催され、弊社の諏訪裕子、中田貴晃、廣川進が「企業支援の視点から考える、精神障がい者の定着支援の試み－産業領域における心理士の役割－」というテーマで、実践発表を行いました...

治療と職業生活の両立支援に向け、企業が取り組むべきこと②

前回はガイドライン策定の背景について整理してみました。今回は本題の「これまでのメンタルヘルス対策に加えて、企業として、何を取り組まなければならないのか？」ということですが、このガイドラインから2つのポイントを挙げてみたいと思います。 ① 従業員本人からのヒアリングによる疾病・障がいの状況にま...

治療と職業生活の両立支援に向け、企業が取り組むべきこと①

平成28年2月に、厚生労働省から「事業場における治療と職業生活の両立支援のためのガイドライン」が公表されました。既に1年以上が経過していますが、「治療と職業生活の両立支援」は、企業に浸透しているのでしょうか。これまでのメンタルヘルス対策に加えて、企業として、何を取り組まなければならないのか？今回のコ...

【障がい者雇用】企業が抱える課題と求められる対応について⑩

この4月1日より「障害者差別解消法」および「改正障害者雇用促進法」が施行されました。民間企業においても、障がい者に対して「不当な差別的取扱い」は禁止され、過度な負担のない範囲で「必要かつ合理的な配慮」を行うことが求められます。前回のコラムでは、障がい者雇用の従業員に不調が見られた場...