パソナグループと日本プロスポーツ協会
プロスポーツ選手の就労支援で提携
雇用に関する調査研究や雇用創出のための企画・研究を行う任意団体日本雇用創出機構（東京都千代田区、南部靖之・事務局長）は、プロスポーツ界の発展やプロスポーツ選手の社会的地位向上に取り組む財団法人 日本プロスポーツ協会（東京都中央区、森喜朗・会長）と提携し、日本プロスポーツ協会に加盟する15競技団体の所属プロスポーツ選手をはじめ、そのOB、OGやスポーツ選手全体を対象に、引退後のキャリアを自ら切り拓く力をつけることを目的とした就労支援活動を今年4月より行います。
具体的な実施にあたっては、スポーツ選手のキャリア形成支援を専門とするパソナスポーツメイト（東京都千代田区、八鍬美由紀・代表取締役社長）が参画し、パソナグループのさまざまな雇用インフラを活用しながら、キャリア構築のサポートプログラムを企画・実施します。
現在、プロスポーツ選手といえども、現役の間は引退後のキャリアを考える機会やそれについて相談する機関がほとんどないため、引退後のキャリア構築においては必ずしも全員が成功しているとは言えません。そこで、これまでプロスポーツ選手の社会的地位の向上に取り組んできた日本プロスポーツ協会と、日本における雇用創出の企画・研究を行ってきた日本雇用創出機構は提携し、プロスポーツ選手が安心して競技に挑戦できる環境を整え、引退後のキャリアを自ら切り拓く力を身につけられるよう、就労支援活動を行う運びとなりました。
具体的には、総合人材サービスを展開するパソナグループの中で、スポーツ選手専門に就労支援および教育研修を行うパソナスポーツメイトが中心となり、パソナグループのさまざまな雇用インフラを最大限に活用し、プロスポーツ選手が現役時代から行っていけるキャリア構築のサポートプログラムや就労支援を企画・実施してまいります。また将来的には、プロスポーツ選手がそれまで培った競技経験を広く一般に活かす方法についても開発・実施してまいります。
■ 詳しくは、同社ホームページまで。
（パソナ http://www.pasona.co.jp/／同社プレスリリースより抜粋・4月17日）