JIN-G、ビジネス・ブレークスルー大学主催の
新興国ビジネスコンテストに協賛
世界を楽しむビジネスパーソンを増やすことを企業理念に掲げる株式会社JIN-G(東京都港区、代表取締役:三城雄児)は、「ビジネス・ブレークスルー大学(略称:BBT大学)」主催、「独立行政法人日本貿易振興機構(JETRO)」後援の「ディベロッピン!~新興国ビジネスコンテスト~」に協賛しています。
<「ディベロッピン!~新興国ビジネスコンテスト~」とは>
今、かつて驚異的な高度成長を遂げた日本と似た潜在能力を持つ新興国が世界中に勃興しています。そして日本でも、「グローバルリーダーシップ」「経営力」を持ち、海外へ果敢に雄飛していく人材が、今まさに必要とされています。
そこで、「BBT大学」の想いを共有する「日本貿易振興機構(JETRO)」の後援のもと、本コンテストが開催されることになりました。JETRO×BBT大学「ディベロッピン!~新興国ビジネスコンテスト~」では、「本気で世界と戦う企業と人」を生み出すための場を提供しています。
「ディベロッピン!~新興国ビジネスコンテスト」の詳細はこちら( http://bbt.ac/dev/#anc01 )
<アイデアツイート部門の賞品に「ミッションコンプリート」>
「ディベロッピン!~新興国ビジネスコンテスト~」には本エントリーとは別に、アイデアツイート部門が設けられています。お題に対して、または新興国ビジネスのアイデアをツイートしていただきます。学生・社会人枠の賞品として、BBT大学准教授の三城雄児が経営する株式会社JIN-Gの人気プログラム「ミッションコンプリート」に優秀者2名が無料招待されます。
アイデアツイートのお題:
日本人の強味を活かして、インドネシア、ベトナムなど「アジア新興国」で、これから3年以内に流行しそうな商品・サービスを企画提案せよ。
アイデアツイートの賞品:
≪学生・社会人枠≫ ベトナムインターンシッププログラム(5日間無料招待)×2名
「ミッションコンプリート」に優秀者2名が無料招待されます。(別途飛行機代として5万円進呈。現地滞在費は自己負担。)
参加方法:
下記ルールに沿って、twitterから自由にツイートします。
1. 先頭に「BBT大学ディベロッピン!」という文言を記入
2. 文末にハッシュタグとして♯bbtudevを入れる
例:「BBT大学ディベロッピン!」○○○ビジネスアイデア○○○♯bbtudev
※選考結果をtwitterのDMにて送信するため、BBT大学のtwitterアカウント(@bbtu)を事前に必ずフォローしてください。
※ルールに従ってツイートされたもののみ、賞品の選考対象。
募集期間:
2013年1月20日(日)23:59までのツイートが有効
<ミッションコンプリートとは>
グローバルな舞台での活躍を目指すビジネスパーソンを育成する、究極のグローバル人材育成プログラムです。参加者は見知らぬ異国の地で、特定のミッション(指令)を与えられ、期限までにミッションを完了させる必要があります。ミッション完了時にはどのような環境でも業務を遂行できる自信を身につけてもらうことが本研修の目的です。大手企業の若手選抜社員の海外研修として実績のあるプログラムです。
「ミッションコンプリート」の詳細はこちら( http://jin-g.com/mc/index.php )
【ビジネス・ブレークスルー大学(BBT大学)】
ビジネス・ブレークスルー大学(BBT大学)は、通学不要・100%オンラインで経営の学士を取得できる日本初の大学です。世界を舞台に新しい事業を創出し、結果を出せる人材の育成を目的としています。
学長の大前研一をはじめとして、ビジネス実務と理論の両方において経験豊富な講師陣が集結。株式会社JIN-Gの代表取締役 三城雄児は准教授を務めています。
BBT大学の詳細はこちら( http://bbt.ac/ )
【株式会社JIN-G】
グローバル組織人事戦略に関するコンサルティング事業と、世界で活躍できる人材の育成を行なうグローバル人材育成事業を、主に海外展開に課題を持つ企業に対して提供している。また、人事・人材開発に関する知識・技能を全てのビジネスパーソンに教えるビジネススクール「人事の大学」を運営。国境や国籍を意識しない人材マネジメントを提唱し、グローバル組織人事戦略とグローバル人材育成の分野で世界一を目指す。
【本件の連絡先】
株式会社JIN-G
TEL/FAX:03-6427-3064
e-mail:welcome@jin-g.com
【JIN-G】http://jin-g.com
【人事の大学】http://j-daigaku.com
〒107-0061 東京都港区北青山3−8−4 サンテックス岡本303
(株式会社JIN-G http://jin-g.com /1月9日発表・同社プレスリリースより転載)