アクシアム、キャリアフォーラム開催
「女性MBAのサステイナブルなキャリアマネジメント」
MBAホルダーを始めとした次世代ビジネスリーダーのキャリアを支援するサーチファームのアクシアム（東京都港区、渡邊光章・代表取締役）は、ウーマンMBA（*1）の協力を得て、2010年5月22日に「女性MBAのサステイナブルなキャリアマネジメント〜多様化する競争社会での戦略的なキャリア構築〜」と題した参加費無料のキャリアフォーラム（*2)を開催します。
今回は、様々な分野でご活躍中の女性MBAの皆様にお集まりいただき、なぜMBA取得を選択したのか、またMBA後のキャリアステージで、どのように選択をしてキャリアを切り拓いてきたのかなど、MBAが珍しくなくなった今、これからのキャリアや課題について、ご経験を踏まえ、ざっくばらんにお話しいただきます。
◆ アクシアム キャリアフォーラム
「女性MBAのサステイナブルなキャリアマネジメント 〜多様化する競争社会での戦略的なキャリア構築〜」 開催概要
日時 ： 2010年5月22日（土）13：30〜16：30（開場13:00）
会場 ： 六本木アカデミーヒルズ「スカイスタジオ」（森タワー49階）
参加費 ： 無料
定員 ： 120名 （定員に達した場合は抽選となります）
申込締切 ： 2010年5月6日（木）18:00必着
主催 ： 株式会社アクシアム
協力 ： ウーマンMBA
詳細URL ： http://www.axiom.co.jp/event/fom100522/index.html
■ 第一部 基調講演
「MBAは女性のキャリア開発になぜ有益か？」
日本教育大学院大学学長 熊平美香 氏
“サステイナブルなキャリアマネジメントとは、自らの意思で選択し、志や夢や共感する価値観の具現化を通じて社会に貢献し続けられる職業を持ち続けること”、と語る熊平美香氏に、MBA取得後のキャリアの節目、節目でMBAがどのように役立ってきたのかを、体験談としてお話しいただきます。企業経営、経営コンサルティング、研修講師、大学の学長としての多彩なキャリアにMBAで学んだことをどのように生かされてきたのでしょうか。
■ 第二部 パネルディスカッション
パネリスト：
柴田 佳代子 氏（株式会社ジャパン・カンターリサーチ／カンター・エクスプレス事業部マネージング・ディレクター／UCLA 2001）
武井 涼子 氏（マッキンゼー・アンド・カンパニー／アソシエイト／Columbia 2008）
西川 久仁子 氏（株式会社スーパーナース／代表取締役代表執行役員社長／Stanford 1992）
松尾 茜 氏（A.T.カーニー株式会社／アソシエイト／M.I.T. 2008）
モデレーター：
熊平 美香 氏（日本教育大学院大学／学長／HBS 1989）
※講演者・パネリストのご経歴は詳細URLよりご確認ください。
http://www.axiom.co.jp/event/fom100522/index.html
*1 ウーマンMBAについて
ウーマンMBAは、欧米のトップスクール出身の女性たちが、オフタイムを利用し、MBAを目指す女性へのアドバイス、サポートや、MBA在学生、卒業生の女性同士が刺激しあう場を提供し、互いにメンター・メンティーとなるネットワークをめざして、セミナーやMBA受験カウンセリングなどの活動を行う団体です。2003年に活動を開始しました。「女性の観点で話し合える仲間がもっとほしい」という私たちの経験から生まれたこの活動には、さまざまな年代やキャリアのMBAホルダーの女性が集まっています。
*2 アクシアム キャリアフォーラムについて
本キャリアフォーラムは、日本を担う次世代ビジネスリーダーのキャリア形成を支援することを目的としており、今回で第六回目の開催となります。
＜これまでの開催履歴（ご役職は開催当時）＞
◆ 第一回『次世代マネジメント・リーダーシップ論』（2005/11/05）
パネリスト／日本ゼネラル・エレクトリック株式会社CEO 伊藤伸彦 氏
NPO法人ISL代表理事 野田智義 氏
◆ 第二回『プライドの復活〜シーガイア再生への道のり』（2006/12/02）
講演／フェニックスリゾート株式会社CEO 丸山康幸 氏
◆ 第三回『プロ経営者への道』（2007/11/10）
講演／株式会社リヴァンプ 代表パートナー 浜田宏 氏
◆ 第四回『企業価値創造の最前線』（2008/2/20）
講演／株式会社 経営共創基盤 代表取締役CEO 冨山和彦 氏
◆ 第五回『コントローラの挑戦〜資源配分と戦略形成〜』（2009/2/21）
講演／日本トイザらス株式会社 代表取締役副社長兼 最高財務責任者(CFO) 石橋 善一郎氏
◆ 本リリースの詳細はこちらをご覧下さい。
アクシアム http://www.axiom.co.jp/ ／同社プレスリリースより抜粋・3月31日