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ニュース
人事サービス その他人事サービス
掲載日:2008/12/12

アイティメディア、ITエンジニアのスキル
2008年度調査結果を発表

アイティメディア(東京都千代田区、大槻利樹・代表取締役社長)は、2008年10月21日から10月31日までの期間、ITエンジニアを対象とした「@IT自分戦略研究所/JOB@IT読者調査」を実施し、ITエンジニアのスキル保有状況と今後身につけたいスキルについて調査しました(回答数:913。Webページ上での自己回答式)。

テクニカル・スキルと職務内容
ITエンジニアが保有するテクニカル・スキルは、保有率の高い順に、「Windowsシステム管理」(48.7%)、「データベース構築/管理」(39.5%)、「クライアント/サーバ系開発」(38.2%)でした。“今後身につけたいスキル”としては「セキュリティ設計/実装」(45.2%)、「ネットワーク構築/管理」(40.0%)、「データベース構築/管理」(38.1%)となりました[ともに複数回答]。

上記の“現在保有するテクニカル・スキル”と“今後保有したいテクニカル・スキル”を(1)一部の技術者に使われている技術、(2)発展途上の技術、(3)広く使われている技術、(4)成熟した技術という4つの象限にマッピングしてみると、「セキュリティ設計/実装/運用」は“発展途上の技術”から“広く使われている技術”への移行過程にあることがわかります。また、Web開発用のスクリプト言語「Ruby/Ruby on Rails」が“一部の技術者に使われている技術”から“発展途上の技術”への移行過程に位置しており、広く活用される技術として存在感を増してきていることがうかがえます。

有職者899人のうち、現在の職務で最も多いのは「システム分析・SE」(21.6%)で、「プロジェクト・マネージャ/リーダー」(14.2%)、「プログラミング/テスト」(12.6%)が続きます。また、“今後就きたい職務”としては、「プロジェクト・マネージャ/リーダー」(14.3%)の人気は現状と変わりませんが、「ITアーキテクト」(12.9%)、「ITコンサルタント/アナリスト」(12.3%)等にも支持が集まりました[ともに単数回答]【表3】。なお、回答者の平均年齢は36.1歳(加重平均)です。

ビジネス・ヒューマンスキルの獲得や社会人大学への関心
回答者にビジネス・ヒューマンスキルへの関心についても調査したところ、“今後身につけたいスキル”は「英語」(48.2%)、「リーダーシップ・コーチング」(45.0%)、「プロジェクト・マネジメント」(42.7%)等が上位となりました[複数回答]。
また、社会人大学への就学状況や関心についても聞いてみると、回答者のうち8.1%が「国内または海外の大学・大学院に入学したことがある」ほか、53.6%が「入学したことはないが興味がある」と回答し、半数以上が大学・大学院に関心を持っていることがわかります[単数回答]。また、“自己のスキルアップのための活動に個人として支出可能な金額”について聞くと、加重平均で年間20.4万円でした[単数回答]。

以上のことから、企業に属するITエンジニアはテクニカル分野以外のスキルやその獲得機会についても関心が高いことがわかります。当社では「社会全体においてITの重要度が増すにつれ、ITエンジニアに求められるスキルがより広範かつ高度になっている。その結果、ITエンジニアへの負荷が増していると考えられる。スキル向上への取り組みは、ITエンジニア個人が主体性に行うべきなのか。それとも企業が戦略的にサポートするべきなのか。優秀なITエンジニアの育成施策について、企業は重要な決断を迫られているのではないだろうか」(「@IT自分戦略研究所」発行人:小林教至)と分析しています。

アイティメディアは、本調査の結果や回答者の意見をもとに、今後もITエキスパートの成長を支援していきます。

なお、本調査は当社が運営するITエキスパートのための成長支援メディア「@IT自分戦略研究所」が、同サイトの読者等を対象に、2001年から毎年実施しているものです。調査結果の詳細は、同サイトの記事「ITエンジニアが欲しいビジネス・ヒューマンスキル」に掲載しています。

調査概要
調査名: 「@IT自分戦略研究所/JOB@IT 読者調査 2008年後期版」
調査期間: 2008年10月21日(火)〜10月31日(金)
調査方法: Webページ上での自己回答式
調査対象: 当社の運営する「@IT自分戦略研究所」の読者および「JOB@IT」の利用者
回答者数: 913名

出典: 「@IT自分戦略研究所/JOB@IT 読者調査 2008年後期版」

本リリースの詳細はこちらをご覧ください。

アイティメディア http://corp.itmedia.co.jp//同社プレスリリースより抜粋・12月12日

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