課題設定力を育てる社員研修プログラムを提供開始

〜「問いを立てる」型を学び、個々の課題に最適な専門家を70万人超から選択してインタビューを実践、自律型人材の育成を加速〜

「知見と、挑戦をつなぐ」をミッションにグローバルなナレッジプラットフォームを運営する株式会社ビザスク（以下、当社）は、新たな社員研修プログラム「ビザスクL&D」の提供を2025年9月に開始することをお知らせいたします。本プログラムでは、ビジネスの成果を左右する「課題設定力」の養成を目的とし、本質的な課題の特定とそれを解くための「問いを立てる力」にフォーカスしています。

集合研修で適切な「問い」を立てるための思考の型を学び、ビザスクに登録する国内外70万人超の専門家とのインタビューにより「問い」を実践することで、従業員の「課題設定力」を理論と実践で磨くことを目指します。本質的な解くべき課題を設定し、それを適切な問いに落とし込む力は、新規事業開発、リーダーシップ、営業など様々な場面における短期的な成果に必要なだけでなく、組織成長に必要な、従業員一人一人の継続的・自律的な能力開発につながります。
 

サービス提供の背景と目的：「課題設定力」のある人材を育てる
当社は国内年間約12万件※1の知見マッチングの提供を軸に、事業会社向けには新規事業開発等を支援してきました。その一環としてクライアントによる専門家へのインタビューがより有益なものとなるための研修も提供しております。
そのような中で、クライアントから「ビザスクを活用する会社は、どうやって問いを立てる力を磨いているのか」というご質問をいただく機会が増えています。このような技術革新や競争環境など、経営を取り巻く変化が加速する中で、「何を課題に感じるべきか、どんな問いを立てるべきかから考えられる人材（課題設定力のある人材）」へのニーズを受け、インタビューにとどまらない研修の開発に着手することにいたしました。
今回ビザスクでは、今までご提供してきたインタビュー研修の内容を大幅に刷新し、企業の社員研修で取り上げられる機会の多い「リーダーシップ研修」「営業研修」「管理職研修」「イノベーション人材育成」のカテゴリにおいて「問いの立て方」に着目し「課題設定力」の向上を目指す新しい研修プログラムを開発しました。集合研修の中で理論を学び、実践演習としてエキスパートインタビューを組み合わせ、実務に役立つ「課題設定力」の向上・定着を狙います。
※1 2024/3-2025/2実績。海外子会社のマッチング除く
 

ビザスクL&Dについて
特長1：理論x実践を組み合わせ、「問いを立てる力」を学び、定着させる
集合研修で「思考の型」を学びつつ、受講者が自ら設定したテーマに関するインタビューにより「問い」を実践することで、「課題設定力」の定着を狙います。

理論（集合研修）
自身の課題を適切に設定するためのロジカルシンキング研修と、課題解決に必要な「問い」を立てるためのインタビュースキル研修をご用意しております。課題を構造化し、本質的な問いを立てるための「思考の型」を学びます。

実践演習（グループ/個別演習）：エキスパートインタビュー
受講者自身が業務で直面しているリアルな課題について、国内外70万人超のデータベースから最適なエキスパートをマッチング。第一線で活躍するプロフェッショナルへのインタビューにより、集合研修で学んだ「問いの立て方」を即座に実践します。また、受講者が自らの課題に沿って設計した質問で知りたいことを深掘りすることで、翌日の業務から具体的な行動変容につながる、納得感のある学びをご提供します。

特長2：他の研修とも組み合わせ自由
企業の研修担当者様の中には、「実践には興味があるが、ロジカルシンキング研修は毎年続けている他社の集合研修を継続したい」「営業研修は他社にお願いしたいが、エキスパートインタビューを活用したリアルなロールプレイを取り入れたい」等のご要望もあります。
ビザスクL&Dは、各企業の育成体系に最適にフィットするよう、柔軟なプログラム設計が可能です。例えば、「理論」部分については既に導入済みのプログラムを継続し、「実践」部分のみ、ビザスクL&Dのインタビューと連携すると言ったご活用も可能です。

特長3：多様な課題に対応する国内外70万人超のデータベース
ビザスクには、主要業界はもちろん500を超える業界・職域の専門家が国内だけでも20万人超登録しています。また海外にもCxO人材をはじめ50万人超の登録がありグローバル経営人材の研修にも対応可能です。受講者のニーズに沿ったエキスパートを、業界、職域、タイトル、国別、地域別などの様々な切り口でご提案し、業務ニーズに近い文脈での実践学習で「課題設定力」の向上を狙います。学びが成果に繋がる体験は、受講者本人と所属部署双方の実践意欲や学習意欲を高め、継続的な能力開発を促進します。
 

◆本調査の詳細は、こちらをご覧ください。

（株式会社ビザスク ／9月22日発表・同社プレスリリースより転載）