福利厚生として「HPVワクチン接種サポート制度」を導入
4月9日（子宮の日）スタート、接種費用を全額補助
社員の健康不安低減とHPVワクチンの啓発に貢献。他企業の導入もサポート
従業員向け福利厚生サービス「Medical Note Coworker」を提供する株式会社メディカルノート（東京都港区、代表取締役CEO：梅田 裕真、代表取締役：井上 祥、以下、メディカルノート）は、福利厚生の一環として社員のHPVワクチン（子宮頸がん予防ワクチン）の接種費用を全額補助することを決定しました。3月中に社員に対し事前説明会を実施し、4月9日（子宮の日）より接種費の補助をスタートします。
導入背景
「すべての人が”医療“に迷わない世界へ」をミッションに掲げるメディカルノートは、病気に悩む患者さんだけでなく、より健康的にはつらつと生活したい人や、将来の健康リスクを軽減したい人にも医療・ヘルスケアサービスを提供することで、持続可能で健康的な社会を目指しています。
特に検査や予防接種などは、その重要性に比して目の前の金銭的コストや時間の制約などがハードルとなってしまい、受けることをためらってしまう人が少なくありません。
そうした課題を解決するためにメディカルノートでは、企業の「健康投資」ニーズの高まりに着目しています。健康を維持したい従業員と社員に長くはつらつと働いてもらいたい企業のwin-winな関係構築を目指すには福利厚生によるサポートが有効と考え、メディカルノート社内においても、医療・ヘルスケアに関するさまざまな福利厚生制度を実践的に導入してきました。事業に携わる全てのメンバー（業務委託契約者などを含む）とその家族の健康課題を解消することを目的に、自社で展開するサービスを無償提供するなどしています。
2022年には、こうした仕組みをほかの企業にも提供するため、従業員向け福利厚生サービス「Medical Note Coworker」としてリリースしました。
このような経緯があるなかで、2022年4月1日よりHPVワクチンの積極的勧奨が再開されました。長らく外部団体と協力してHPVワクチンや子宮頸がんの啓発を行ってきたメディカルノートとして、メンバーの健康リスクを低減するだけでなく、HPVワクチンの啓発の一助になるとの期待から「HPVワクチン接種サポート制度」の導入を決定した次第です。
本取り組みを実証実験と位置づけ、今後はほかの企業も同様の福利厚生制度を導入しやすくなるよう、従業員向け福利厚生サービス「Medical Note Coworker」をとおしてさらなるサービス拡充を行っていきます。
福利厚生「HPVワクチン接種サポート制度」概要
本制度は、男女・年齢を問わずメディカルノートの指定する医療機関でHPVワクチンを接種した際、その費用を全額負担するものです。
またメディカルノートでは、対象者がHPVワクチンに関する正しい医療情報を得て、リスクとベネフィットを自身で判断し接種を決めることが重要と考えることから、接種を検討する社員に対し、産婦人科医によるHPVワクチン講習を受ける機会を提供します。
■補助対象となるワクチン
・4価ワクチン（ガーダシル）
・9価ワクチン（シルガード9）
■指定医療期間（一部紹介）
クリニック名：eHealth clinic
所在地：東京都新宿区新宿2-6-4 新宿通東洋ビル 3F
◆本リリースの詳細はこちらをご覧ください。
（株式会社メディカルノート／ 4月5日発表・同社プレスリリースより転載）