コロナ環境下での動画の活用に関するアンケート
株式会社Jストリーム(マザーズ:4308 代表取締役社長:石松 俊雄、以下Jストリーム)は、ご自身の業務で動画活用施策を企画・運営したと回答した、全国20代〜60代の会社経営者、役員、及び会社員1,770人(コロナ環境下のこの1年で動画活用施策を導入したと回答した方は1,586人)に対して、その導入の詳細に関する調査を実施いたしました。
■調査サマリー
- 新型コロナウイルスの感染拡大が動画活用施策導入のきっかけとなったと回答したのは計79.9%。会社説明・商品説明動画など社外向けの取り組みも多く選択されたが、それ以上に教育・研修や、業務マニュアル、社長メッセージなど社内向けの導入が目立った
- 施策のメリット、「理解度が高まる・伝わりやすい(47.2%)」や「時間を選ばない(44.6%)」、「静止画よりも雰囲気や人柄が伝わる(34.3%)」への回答が多数。情報の伝達力や利便性を評価した傾向。
- 施策が社内から好評を得たと回答した人は計82.6%。計88.2%の人が新型コロナ対策として少なからず有効だったと回答。この1年に導入された動画活用施策がコロナ環境下において、各企業の中で一定の評価を得た結果に。
■調査概要
調査期間:2021年3月2日~3月9日
調査対象:ご自身の業務で動画活用施策を企画・運営したと回答した、全国20代~60代の会社経営者、役員、及び会社員
調査方法:インターネット調査
回答数:1,770人
※コロナ環境下のこの1年で動画活用施策を導入したと回答した方は1,586人
◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。
(株式会社Jストリーム / 3月23日発表・同社プレスリリースより転載)