人事部門の現状と未来への展望に関するグローバルサーベイの日本版を発行
KPMGコンサルティング株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長： 宮原 正弘、以下、KPMGコンサルティング）は、「Future of HR 2020 - 岐路に立つ日本の人事部、変革に向けた一手」を発行しました。本調査は、KPMGグローバルが世界各国のHRリーダーを対象に、人事部門の現状と未来への展望を明らかにすることを目的に実施したオンライン調査で、世界全体と日本企業の結果を比較した内容をまとめています。
本調査の結果、日本の人事部門の現状について、“人事部門は「価値提供部門」ではなく「管理部門」とみなされている”、“タレントマネジメントに関する自信度が低い”、“社内において人事が創出すべき新たな価値を模索している”といった特徴があることがわかりました。このような現状の背景には、従業員が類似の価値観や能力を持つ「集団」から異なる価値観や能力を持つ「個」にシフトしており、経営陣や従業員から人事部門に対するニーズに大きな変化が起きていると考えられます。
＜「Future of HR」の主な調査結果＞
■人事部門は「価値提供部門」ではなく「管理部門」とみなされている
「人事部門は、価値提供部門（バリュードライバー）ではなく管理部門（アドミニストレーター）としてみなされているか？」という設問にたいして、日本ではグローバル平均を14％上回る60％が「強く同意する・同意する」と回答しています。
■タレントマネジメントに関する自信度が低い
タレントマネジメントに関する自信度の度合いについては、「（必要な人材の）惹きつけ」「離職防止」「育成」の項目において、日本の結果はいずれも「とても自信がある・自信がある」の割合が、グローバル平均より低いことがわかりました。
■社内において人事が創出すべき新たな価値を模索している
「現在多くの時間と労力を注いでいる施策」について、日本はグローバルと異なり、回答企業の57％が「組織内で価値を創出するための新しい方法の特定」と回答していることがわかりました。
＜本ニュースリリースについてのお問合せ先＞
KPMGコンサルティング株式会社
マーケティング＆コミュニケーション
担当： 高橋直樹、高橋亜希
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（KPMGコンサルティング株式会社 ／ 5月8日発表・同社プレスリリースより転載