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ニュース
人事サービス その他人事サービス
掲載日:2006/06/12

日経BPとビジネスコーチが
eラーニングサービスを共同開発

ビジネスコーチ(東京都千代田区、細川馨・社長)と日経BP(東京都港区、大輝精一・社長)は、eラーニング講座『日経ビジネスの記事から学ぶビジネスコーチング』を共同開発しました。本サービスは「eラーニング」と「日経ビジネスの誌面」を連動させた新しいeラーニング講座であり、企業のリーダー職を対象に2006年9月から提供を開始します。

【 本講座の特徴 】
本講座の特徴は以下の2点です。

1. 学習内容を業務にすぐに活かせる
21世紀のリーダー必須のスキル=ビジネスコーチングのポイントを「日経ビジネス」の最新記事から学べる点です。とかく勉強のための勉強になりがちなeラーニングを「日経ビジネス」の記事と連動することで、eラーニング学習直後から実際の業務に役立てていただけるようになっています。

2. eラーニングだから低コスト
ビジネスコーチングのコンサルティング・研修を実施しているビジネスコーチでは、講師を個別に派遣することになるため1日(1回)で数十万円かかってしまいます。一方で、今回開発したeラーニングでは、日経ビジネス誌1年分込みで、1人当たり29,800円(税込み)となり、研修費用を抑えることができます。

【 ビジネスコーチングとは 】
ビジネスコーチングとは、「組織を目標に向かって大胆にシフトさせ、組織の自発的行動を促すビジネススキル」です。

従来型の「パーソナルコーチング」とは、大まかに以下のような違いがあります。

■ パーソナルコーチング…単位:1対1/目的:人生設計
■ ビジネスコーチング…単位:1対N(複数)/目的:業績向上

【 ビジネスコーチングの効果 】
リーダー必須のマネジメント手法の理論と実践をマスターできる、ビジネスコーチングの効果は以下の3点です。

○ 組織のパフォーマンス最大化
○ 各リーダーが率いるチームのモチベーション・アップ
○ 短期間で業績・成果が向上

【 ビジネスコーチングの導入事例 】
ビジネスコーチ株式会社では、すでに120社を超える導入例があります。ビジネスコーチング導入の実績に関しては、こちらのWebサイトをご覧ください。http://www.businesscoach.co.jp/case/index.html

【 本講座スケジュール 】
毎月1つのテーマを設定し、6カ月間でムリなく効果的にビジネスコーチングをマスターいただけます。

■ 1カ月目: ビジネスコーチングの基礎
ビジネスコーチングの目的/“パーソナルコーチング”と「ビジネスコーチング」の違い/【診断テスト】ビジネスコーチング力のレベル

■ 2カ月目: 本当の人間理解とは何か
部下の行動から「4つのタイプ」を見抜く/自己開示とフィードバック/【診断テスト】人間理解の実践レベル

■ 3カ月目: チームを活かす組織原動力
グループコーチング/ミッションの明確化/真のビジョンの作り方/コミットメント/【診断テスト】人間理解の実践レベル

■ 4カ月目: 信頼関係を築く力をつける
コーチングの3大重要スキル/傾聴・承認・共感/【ストリーミング映像】コーチングテクニック

■ 5カ月目: 自発的行動を促す力をつける
オープン質問のスキル/ストラテージコーチング/「コーチ型」マネジメント/【ストリーミング映像】実際のコーチングテクニック

■ 6カ月目: 『実践』でスキルをさらに高める
ビジネスコーチングの効果検証/セルフコーチング/チーム全員の「コーチ」化/【診断テスト】ビジネスコーチングのスキル習得

【 料金 】 29,800円(お一人様税込み)
※eラーニング(標準受講期間6カ月)および「日経ビジネス」の1年間購読を含みます。

・ お支払いは一括前払いにてお願いします。
・ 受講者へ「日経ビジネス」を送付する期間がご契約期間となります。
 ご契約期間内での中途解約はお受けできません。
・ 受講人数による割引制度がございますので、ご相談ください。

■ 資料請求・お申し込み方法
資料請求もしくは受講のお申し込みはこちらから。
日経BPマーケティング社 営業促進部/電話:03-5210-8091

もしくは同社Webサイト上にて
https://secure.nikkeibpm.co.jp/view/gform_view.php?form_id=0002005&zasshi_id=400012

■ 本講座の詳細
『日経ビジネスの記事から学ぶビジネスコーチング講座』の詳細は、日経BPWebサイトにてご覧ください。 http://www.nikkeibpm.co.jp/bc/


(ビジネスコーチ http://www.businesscoach.co.jp//同社プレスリリースより抜粋・6月12日)

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