企業研修、採用、評価、人材開発、労務・福利厚生のナレッジコミュニティ

私たちは仕事と介護の両立セミナーをオンライン配信しております。セミナーでは介護のこと、高齢になってきた親のことが心配、介護が始まるとどんな生活になるのか、両立できるだろうか、といった不安を感じている方を対象に介護について知り、介護を「自分事」として考え、備えにつなげていくプログラムを提供しています。

「産業医＋エムスリーキャリア」にて貴社社員の健康管理をサポートします。
産業医選任スタッフによるサポートをご希望の企業様におすすめです。
産業医とのやり取りで解消されない不安なことなどもエムスリーキャリアにご連絡ください。

第74回日本体力医学会大会にて筑波大学とRIZAP株式会社の共同研究を発表しました。運動と食事管理を同時に行うプログラムが心理的にどのような効果があるのかを明らかにすることを目的に、「企業内で集団に実施する健康増進プログラムによる心理変化の検討」を実施しました。

サミー株式会社にてRIZAPウェルネスプログラム「結果にコミットコース」を実施した際の事例レポートです。参加者のビフォーアフターや人事担当者のコメント等、導入に至った経緯と結果をご覧いただけます。

独自の「クラウド給与シミュレーション」により
・給与制度の課題が報告レポートで一目瞭然！
・各社員別にその場で簡単シミュレーション！
・複雑で手間がかかる給与制度の見直しの作業時間を劇的に圧縮できる！

長時間労働を削減しながら成果を上げるために。
時間の使い方をふり返る際の３つのチェックポイントと具体的な解消法を「働き方改革コンサルタント 越川 慎司氏」がアドバイス。
しごとコンパスのお役立ちもご紹介します。

PCの操作ログから仕事を見える化！
社員一人一人の時間の効率的な再配置を促します。

働き方改革の課題解消に役立つヒントを２本のマンガを通してご紹介します。
・「業務改善編」･･･気づきと意識改革で業務を改善する方法と、「しごとコンパス」のお役立ちをご紹介
・「テレワーク編」･･･テレワーク推進のポイントと、「しごとコンパス」「きもちスキャン」のお役立ちをご紹介

リシテア/就業管理クラウドサービスの成り立ちやコンセプト、代表的な機能をご紹介する資料になります。

働き方改革と健康経営を両立する施策として
注目を集めるテレワーク（在宅勤務）。

従業員満足度の向上や生産性アップなど、
メリットばかりが注目されています。

しかし、人事労務視点ではどうでしょうか？

日本版テレワークの導入に向けた
法的対応を産業医監修のもとまとめました。

リシテア/就業管理クラウドサービスのサービスパンフレットです。

33万人を超える法人ハラスメント専用窓口で実際にご相談を
受けているカウンセラーが社内のハラスメント窓口ご担当者の皆さま向けに
「窓口対応等で気をつけるべき６つのポイント」を具体例と共に、
簡潔かつ分かりやすくまとめました。
ぜひダウンロード頂き、社内でご活用ください。

2020年1月15日、厚生労働省からパワーハラスメント防止のための指針が発表されました。 本資料ではその内容を要約し、まとめました。

2020年6月に施行されるパワハラ防止法に先駆け、厚生労働省は、企業が予防・対応するための措置を明示した指針を決定しました。
その注目ポイントを、このハンドブックにまとめました。
企業の　人事やコンプライアンス部門にて、パワハラ対策に携われるご担当者様必携の書です。
ぜひ、ご活用ください。

●管理職のダイバーシティ意識改革、多様な部下のマネジメント力強化を図る研修のご紹介です！
●今、話題のアンコンシャスバイアス＝無意識の偏見についてのコンテンツも導入！

管理職向けのハラスメント研修をお考えの皆さまに、弊社の研修概要とコンテンツの一部をご紹介します！２０２０年のパワハラ法施行を見据え、新たな対応が求められています。
内製化のためのコンテンツ提供も可能です。

報道等において、一部企業における対応は報じられているが、自社には適用できない、もしくは業態的なそぐわない等の問題が多い。多くの企業は、「何をどの様にしたら良いか」分からない現状も推察される。
この資料において、「決めるべきこと」の論点だしと、それらにおける対応を一例を記載した。

本冊子では、HR-Tech―人事データの活用―について触れていきたいと考えています。データの収集から、分析の方法、さらに改善への展開まで一貫して説明していきます。これらの有効活用し、効果を上げるアプローチ・ポイント解説しております。

【中堅・大企業約１００社に対する調査】
これまで集計したチェックシート約１００社に対する結果から、実際に企業が抱える問題点や課題、整備状況等を分析すると同時に、今後に向けた人材マネジメントのあり方に関して説明しております。

2020年6月より施行するパワハラ対策防止法案に即したサービスメニューです。ハラスメント相談窓口のアウトソーシング、ハラスメント研修、ハラスメントeラーニングなど人事部門やコンプライアンス部門だけでは対応が難しい施策をアウトソーシング可能。