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【ヨミ】リモートワーク

リモートワーク

「リモートワーク」とは、在籍する会社のオフィスに出社せず、自宅やレンタルオフィスなど、会社から離れた(リモート)場所で業務を遂行する勤務形態。ほぼ同義のテレワークやいわゆる在宅勤務を、こう呼び替えるケースが増えています。場所や時間の制約にとらわれず、よりフレキシブルな働き方を実践できるワークスタイルが注目を集め、育児や介護と仕事の両立を支援するなどの目的で、企業が積極的に導入を進める動きも広がっています。
(2016/1/29掲載)

ケーススタディ

出社しない働き方へのシフトが進行中
育児や介護など理由がなくても選択可能に

多様化する働き方の一つとして、「リモートワーク」への注目度が高まっています。拡充が進むインターネットインフラを駆使することで、時間や場所に関係なく、いつでもどこでもパフォーマンスを発揮し、よりフレキシブルなワークスタイルが実践できるからです。職務領域によって、すでに導入している先進企業も少なくありません。

IBMは、日本において、最も早くからリモートワークを取り入れている企業の代表格です。2009年には、従来週二日までだった在宅勤務を週四日以上認める、大幅な制度変更を実施。これにより、「出勤は月1回だけ」という思い切った勤務形態も可能になりました。時代の流れを先取り、それまでは社内の業務プロセスの補助的な位置付けに過ぎなかったリモートワークをいち早く強化しています。

今年1月から、すべての従業員を対象に、リモートワークを本格導入したことで注目を集めているのがリクルートホールディングス。リモートワークは育児や介護の両立支援策として導入されるケースが多いようですが、同社の制度は、そうした特別な事情を持つ社員だけでなく、全従業員が選択できるのが大きな特徴です。雇用形態にかかわらず、会社間の同意と本人の希望があった場合には派遣社員も利用できます。自宅はもちろん、カフェやコワーキングスペース、時間貸しオフィスなど、社外の任意の場所での勤務を選択でき、上限日数も設けられていません。働き方の選択肢を広げ、従業員がそれぞれに合ったスタイルで力を発揮できるようにするのが目的だといいます。

リモートワークの実施にあたっては、モバイルPCや携帯電話など、セキュリティー対策が施されたツールを会社から支給。「リモートワーク規定」で定めたルールに則って実施し、個人の評価は従来通り、成果にもとづいて行われます。同社のほか、一部グループ会社も対象とし、1月時点で2000人以上が新制度を利用する見込みです。

一方で、今後、リモートワークの普及拡大が進めば、時間と場所の制約から解放されたスタッフ間の“距離”が、物心両面で広がっていくことは避けられません。組織の結束やビジョンミッションの浸透をどう図るか、業務の確実な進捗やアウトプットの質をどう担保するかなど課題も浮上しています。

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