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【ヨミ】ビートゥーイー B to E

「B to E」とは、Business to Employeeの略で、企業の従業員(Employee)向けに提供されるサービスのことです。企業間取引を指すB to B(Business to Business)や企業と一般消費者との取引であるB to C(Business to Consumer)などと同様、商取引の形態を表し、企業が企業の従業員との間に商取引を交わすビジネス形態を「B to E」と呼びます。一般に、企業の福利厚生の一環として実施されることが多く、この場合は使用者が窓口となり、従業員は自社が契約した企業から提供されるサービスを必要に応じて利用します。取り扱う範囲は各種製品の他、旅行や保険など多岐にわたり、社内教育や研修、業務支援などのサービスもBtoEに含まれることがあります。 (2015/3/23掲載)
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B to Eのケーススタディ

オフィス需要をとらえて福利厚生を充実
サラダに惣菜、社食代わりのサービス続々

オフィスは製品やサービスを供給するための、労働・生産の場である――勤勉な日本人にとって固定観念に近い考えですが、これを転換し、職場を新たな消費の鉱脈と捉え直すことができれば、そこには“オフィス需要”という広大なブルーオーシャンが見えてくる可能性があります。当然のことながら、企業で働く人々も一方で消費者であり、またオフィスは彼らにとって人生で最も多くの時間を費やす場所だからです。近年、そうした発想から、新たな「BtoE」サービスの開拓に乗り出す企業が増えてきました。

とくに目立つのが、「食」に関するオフィス需要を掘り起こす新サービスです。先鞭(せんべん)をつけたのは、江崎グリコが2002年から本格展開を始めた「オフィスグリコ」。富山の薬売りの“置き薬”商法の要領で、契約先企業のオフィスに専用ケースを設置して菓子を販売する置き菓子のサービスです。これが「勤務中に小腹を満たしたい」というニーズをつかみ、徐々に浸透。東日本大震災の際に職場の非常食として活用した企業もあり、現在では東京や大阪のオフィスを中心に、約12万台の専用ケースが置かれています。

オイシックスが2014年5月から展開しているオフィス向け事業「Salada Oisix for オフィス」も好調です。職場でのランチメニューとして、週替わりでサラダやパンを提供するサービス。同社では福利厚生の一環や社員食堂の代替として提案し、中小ベンチャー企業など社食を持てない企業でも健康的なランチを従業員に提供できると評価されています。 このオイシックスがB to E事業拡大のために提携したのが、サラダとニーズが被らない、調理済み和総菜など“おふくろの味”をオフィスに提供するサービスで、その名も「オフィスおかん」。惣菜の宅配事業を手がけるおかんが、2014年3月にスタートした企業向けのサービスです。導入企業のオフィス内に専用の冷蔵庫を設置し、サバのみそ煮や肉じゃがなどの総菜、ご飯、スープなど約30種のメニューを定期的に供給しています。利用者は冷蔵庫から好きな食品を購入し、レンジで加熱して食べる仕組み。導入企業では、ランチ需要だけでなく、残業時や夜食・朝食用としても重宝しているといいます。

優れた人材をつなぎとめるためのリテンション施策として、職場環境に対する従業員満足度の向上はきわめて重要な課題ですが、ベンチャーや中小企業ほど、コストの制約が大きいのは否めません。“消費者”としての従業員のニーズを見きわめ、こうしたB to Eサービスをうまく活用するのも有効な打ち手の一つといえるでしょう。

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