無料会員登録

日本の人事部への登録は45秒で完了!
※登録内容はマイページで確認・変更できます。

※「@jinjibu.jp」からのメールが受信できるようにしてください。

既に会員の方はこちら

または各SNSで登録

日本の人事部があなたの許可無く投稿することはありません

既に会員の方は
こちらからログイン

ログイン

無料会員登録

不正な操作が行われました。
お手数ですが再度操作を行ってください。

会員登録完了・ログイン

ありがとうございます。会員登録が完了しました。
メールにてお送りしたパスワードでログインし、
引続きコンテンツをお楽しみください。

無料会員登録

不正な操作が行われました。
お手数ですが再度操作を行ってください。

会員登録完了・自動ログイン

会員登録とログインが完了しました。
引続きコンテンツをご利用ください。

マイページ

会員登録済み


選択したSNSアカウントは既に会員登録済みです。

【ヨミ】タレントインテリジェンス

タレント・インテリジェンス

タレント・インテリジェンスとは?

「タレント・インテリジェンス」とは、企業が人材戦略に関する意思決定をするために、人材データやAIなどのテクノロジーを活用する手法のこと。適切な人材登用と管理を主な目的としています。社内外の人材データを分析することで、効率的かつ最適な採用活動を行い、企業の競争力を強化します。以前からHRテクノロジーの手法の一つとして存在していましたが、近年の労働市場の複雑化により、再び注目されています。

掲載日:2024/04/26

「人手不足」と「人員削減」のはざまで
再注目されるタレント・インテリジェンス

企業の4大経営資源と言われる、ヒト、モノ、カネ、情報。成熟社会において、「ヒト」は特に重要な経営資源といえます。従業員がどのようなスキルと経験を有し、どんな価値観や目標を持っているかによって企業の未来は変わります。その重要性を理解していても、ヒトの力を最大化するための打ち手に窮している経営者・人事担当者は多いのではないでしょうか。

「タレント・インテリジェンス」とは、人材データを分析することで、意思決定のための知見を得る手法。例えば、「離職の可能性が高い候補者タイプを割り出して、採用の参考にする」「社内の昇進や給与に属性による偏りがないかを確認する」「従業員の経験と勤務地を考慮して報酬を設定する」など、人材データを用いることでより効率的・合理的な判断ができるようになります。

類似する言葉として「ピープル・アナリティクス」があります。人材獲得や定着率の向上に役立つ点で共通していますが、ピープル・アナリティクスは社内のタレントマネジメントの高度化が主な目的。既存の従業員のライフサイクルに焦点をあて、どのような要因がパフォーマンス、エンゲージメント、生産性、離職などに影響するのかを解明します。一方、タレント・インテリジェンスは社内だけでなく、社外の人材データにも着目。市場全体の動向を察知し、優秀な人材の獲得を目指します。

タレント・インテリジェンスが注目されている背景には、コロナ禍、DX化、生成AIの台頭、採用チャネルの多元化など、近年の複雑化する労働・採用市場があります。コロナ禍や原料費高騰などで人件費を削減したいベクトルと、変化に対応するために人員を補充したいベクトルという、矛盾をはらんだ二つのニーズにつながっているのです。

採用手法は従来、求人広告が主流でしたが、今はエージェントやSNSなど経路が増えており、企業側から潜在層へアプローチすることも珍しくなくなりました。求人広告への対応だけなら数十人から数百人程度の選考で済んでいましたが、潜在層にまでアプローチするとなると、母集団の桁が変わります。そうなると、データに基づいたプロセスを導入するしかありません。

HRテクノロジーが興隆した初期と比べると、最近はタレント・インテリジェンスが「できること」の範囲が拡大。生成AIなどの技術的進化とともに、採用だけでなく、コア人事にも影響範囲が拡大してきています。

少子高齢化で労働力は減るばかりです。データに基づいた意思決定をすることで、厳しい採用競争を勝ち抜くための次の一手が見えてくるかもしれません。

企画・編集:『日本の人事部』編集部

人事辞典「HRペディア」

人事辞典「HRペディア」

? このジャンルの新コンテンツ掲載時に通知します このジャンルの新コンテンツ掲載時に通知します
フォロー

無料会員登録

フォローすると、対象ジャンルの新着記事が掲載された際に通知します。
利用には『日本の人事部』への会員登録が必要です。

メールアドレスのみの登録で、15秒で完了します。

用語の基本的な意味、具体的な業務に関する解説や事例などが豊富に掲載されています。掲載用語数は1,400以上、毎月新しい用語を掲載。基礎知識の習得に、課題解決のヒントに、すべてのビジネスパーソンをサポートする人事辞典です。

この記事ジャンル 戦略人事

無料会員登録

会員登録すると、興味のあるコンテンツをお届けしやすくなります。
メールアドレスのみの登録で、15秒で完了します。

この記事を既読にする

無料会員登録

「既読機能」のご利用には『日本の人事部』会員への登録が必要です。
メールアドレスのみの登録で、15秒で完了します。

この記事をオススメ

あなたのオススメとして、ニックネーム、業種、所在地(都道府県まで)が公開されます。
※コメント入力は任意です。

オススメ
コメント
(任意)
■コメント投稿に関するご注意
以下に定めるご注意をご承諾の上、コメントを投稿してください。

1.
記載されている記事や回答の内容に関係のないコメントは、ご遠慮ください。
2.
以下の内容を含んだコメントの投稿を禁止します。『日本の人事部』事務局が禁止行為に該当すると判断した場合には、投稿者に通知することなく、コメントを削除または修正することもございます。予めご了承ください。
・第三者の名誉または信用を毀損するもの
・第三者を誹謗・中傷するもの
・第三者の名誉、信用、プライバシーを侵害するもの
・第三者の著作権等の知的財産権を侵害するもの
・第三者の権利または利益を侵害するもの
・公序良俗に反する内容を含んだもの
・政治活動、宗教、思想に関する記載があるもの
・法令に違反する、または違反のおそれがある記載のあるもの
・差別につながるもの
・事実に反する情報を記載するもの
・営利目的の宣伝・広告を含んだもの
・その他、内容が不適切と判断されるもの
3.
氏名・住所・電話番号などの個人情報を記載すると、トラブルに繋がる可能性があります。絶対に記載することのないよう、ご注意ください。
4.
掲載されたコメントにより発生したトラブルに関しては、いかなる場合も『日本の人事部』事務局では責任を負いかねますので、ご了承ください。
5.
ご投稿いただきましたコメントは、『日本の人事部』や、当社が運営するウェブサイト、発行物(メールマガジン、印刷物)などに転載させていただく場合がございますので、ご了承下さい。

コメントを書く

あなたのオススメとして、ニックネーム、業種、所在地(都道府県まで)が公開されます。

コメント
■コメント投稿に関するご注意
以下に定めるご注意をご承諾の上、コメントを投稿してください。

1.
記載されている記事や回答の内容に関係のないコメントは、ご遠慮ください。
2.
以下の内容を含んだコメントの投稿を禁止します。『日本の人事部』事務局が禁止行為に該当すると判断した場合には、投稿者に通知することなく、コメントを削除または修正することもございます。予めご了承ください。
・第三者の名誉または信用を毀損するもの
・第三者を誹謗・中傷するもの
・第三者の名誉、信用、プライバシーを侵害するもの
・第三者の著作権等の知的財産権を侵害するもの
・第三者の権利または利益を侵害するもの
・公序良俗に反する内容を含んだもの
・政治活動、宗教、思想に関する記載があるもの
・法令に違反する、または違反のおそれがある記載のあるもの
・差別につながるもの
・事実に反する情報を記載するもの
・営利目的の宣伝・広告を含んだもの
・その他、内容が不適切と判断されるもの
3.
氏名・住所・電話番号などの個人情報を記載すると、トラブルに繋がる可能性があります。絶対に記載することのないよう、ご注意ください。
4.
掲載されたコメントにより発生したトラブルに関しては、いかなる場合も『日本の人事部』事務局では責任を負いかねますので、ご了承ください。
5.
ご投稿いただきましたコメントは、『日本の人事部』や、当社が運営するウェブサイト、発行物(メールマガジン、印刷物)などに転載させていただく場合がございますので、ご了承下さい。

問題を報告

ご報告ありがとうございます。
『日本の人事部』事務局にて内容を確認させていただきます。

報告内容
問題点

【ご注意】
・このご報告に、事務局から個別にご返信することはありません。
・ご報告いただいた内容が、弊社以外の第三者に伝わることはありません。
・ご報告をいただいても、対応を行わない場合もございます。

「戦略人事」に関する記事

「戦略人事」に関する人事のQ&A

社員の準委任契約

自社で雇用関係のある従業員を、関連会社の管理指導(コンサル業務)をさせたい場合、準委任契約を結ぶことは問題ないでしょうか。問題ない場合、注意すべき点等はありますでしょうか。
自身で調べてみたのですが、...

jindaさん
栃木県/ 情報サービス・インターネット関連(従業員数 1001~3000人)
2020/08/03 12:13 ID:QA-0095544 労務・法務・安全衛生 解決済み回答数 5 件

今どきの人事部の組織図とは

最近、旧来の人事部で使われていた組織名称が少なくなり、カタカナ、英語表示のものが多くなってきているように思います。
日本の社員数1000名以上の会社で、イケてる人事部の組織図、組織名称のトレンドをでき...

日本一CHROさん
大阪府/ コンサルタント・シンクタンク(従業員数 1001~3000人)
2019/10/12 23:18 ID:QA-0087635 その他 回答終了

外部通報窓口の設置

内部通報制度の見直しを検討しています
外部通報窓口は必ず設置しないといけないのでしょうか?
法的な根拠等あれば、教えて下さい。
監査役や人事部長への相談も過去数年全くなく、制度設計を進めてもコストだけ...

*****さん
栃木県/ その他メーカー(従業員数 51~100人)
2021/12/10 18:06 ID:QA-0110563 労務・法務・安全衛生 解決済み回答数 4 件

会員情報追加


メールアドレス
 
氏名

 人

※おおよその数字で構いません

担当する業務と人事経験年数を入力してください

都道府県

※内容はマイページで変更できます

「戦略人事」に関する書式・テンプレート