企業研修、採用、評価、人材開発、労務・福利厚生のナレッジコミュニティ

【ヨミ】アンダーマイニングコウカ アンダーマイニング効果

「アンダーマイニング効果」とは、それまで内発的動機で行っていた行為に対して、報酬などの外発的動機付けが行われることにより、逆にモチベーションが低減してしまう現象のことをいいます。「undermine」とは英語で「下を掘る」という意味のほかに、「損なう」「傷つける」という意味があります。例えば、趣味として行っていたランニングに対して、金銭的な報酬を与えられることで、モチベーションが外発的なものへと変わってしまい、結果的にやる気がなくなってしまうことなどがこれにあたります。

アンダーマイニング効果のケーススタディ

行為そのものが「目的」か
それとも報酬を得るための「手段」か

子どもが自発的に良い行いをしたとき、ご褒美にお小遣いをあげることは望ましくないといわれています。例えば、子どもが掃除機に興味を持ったとします。自動的にゴミが吸い込まれていく様子が楽しくて掃除機をかけていたら、親が「えらいね」とお小遣いをくれました。子どもは喜んでお小遣いを受け取りますが、それが続くと、次第にお小遣いなしでは掃除機をかけなくなっていきます。はじめは楽しんでいたはずが、お小遣いをもらうようになったことで、「ただ働きをしたくない」という意識が生まれてしまったのです。

こうした現象こそ、アンダーマイニング効果によって起こるもの。「好き」や「楽しい」といった気持ちがモチベーションになる「内発的動機」から、評価や利益など外部からもたらされる「外発的動機」へと意欲の源泉が変化したのです。

企業内での評価や報酬においても、同様のことが起こりえます。従業員の行動や成果に対して会社から褒賞を与える場合には、その従業員の内発的動機を損ねないよう、注意することが必要です。一般的に外発的動機と比べると、内発的動機の方が持続的で効率よく結果を得ることができるとされています。しかし、内発的動機はちょっとしたことで外発的動機に変化してしまいます。

とはいえ、成果を出した従業員に報酬を与えなければ、会社全体の従業員満足度や士気の低下につながりかねません。内発的動機づけを損なわず、適切に報酬を与えるには、どうすればいいのでしょうか。

ポイントとなるのは、従業員に「自分で決めている」「選択して行動している」という感覚を持たせること。アンダーマイニング効果は「期待させられた報酬」によって起こる、という研究結果があります。ニンジンをぶら下げた状態で、報酬を目的に行動させられてしまったとき、アンダーマイニング効果が発生するのです。

つまり「報酬のためにがんばれ」というのではなく、まずは従業員が内発的動機づけに基づいて成果を上げられる環境を整える。物質的な報酬ではなく、褒めたり期待を伝えたりすることで、言語的な報酬を与えることも有効です。上司と部下がしっかりと信頼関係を築けていれば、部下にはやらされ感がなくなり、内発的動機付けも高まるでしょう。その上で、仕事を評価していることを伝える一手段として物質的な報酬を与えれば、アンダーマイニング効果は起こりづらくなります。

記事のオススメ、コメント投稿は会員登録が必要です

あわせて読みたい

トータル・リワード
「トータル・リワード」(Total Reward)とは、従業員に対する報酬(=リワード)を総合的な動機づけのしくみと捉える考え方で、金銭的報酬と非金銭的報酬をバランスよく包括した報酬マネジメント体系を指します。働く人の価値観やライフスタイルの多様化に対応するためには、賃金だけでなく、仕事そのものの面...
ピアボーナス
「ピアボーナス」とは、従業員同士が互いに報酬を贈り合うことができる仕組みのことで、「peer(仲間)」と「bonus(報酬)」が一つになってできた言葉です。なかなか評価しづらい日常業務の中でのよい働きや、仲間への配慮ある行動などに対して、同僚などが感謝の印として報酬を贈る。本来、金銭的な報酬を与える...
デジタル報酬
「デジタル報酬」とは、給与などが電子マネーで支払われることをいいます。近年キャッシュレス化が進む中で、従業員の交通費精算や、外部のフリーランスなどへの報酬の支払いを電子マネーで行う動きが広がっています。現在、従業員への給与の支払い方法は、労働基準法で「現金の直接払い」もしくは「銀行口座への振り込み」...

関連する記事

本誌特別調査 2017年役員報酬・賞与等の最新実態(労務行政研究所) 社長の年収は4441万円。社外取締役の年間報酬の平均額は643万円
企業役員の年間報酬や、その他処遇はどのようになっているのだろうか?社外取締役の選任状況は?最新の調査結果から、年間報酬に関して役位別の水準と社外取締役について紹介する。
2018/06/13掲載人事・労務実態調査
常勤役員の報酬・賞与等の最新実態――年間報酬の額、賞与の割合など
成果主義やコーポレートガバナンスの高まりの中、役員報酬の業績への連動や退職慰労金の廃止など、役員の報酬制度に関する見直し・再構築の動きが急速に進んでいます。こうした中、労務行政研究所では「役員の報酬・賞与、退職慰労金などに関する調査」を実施しました。本調査は1...
2008/08/08掲載人事・労務実態調査
2013年役員報酬・賞与等の最新実態
労務行政研究所(理事長:矢田敏雄)では、調査資料が少ない役員の年間報酬(報酬月額・年間賞与)その他処遇に関する調査を1986年以降継続して行っています。本記事では、その最新調査結果の中から「常勤役員の報酬・賞与の水準」「業績連動型報酬の導入状況」を中心に、取り...
2014/06/16掲載人事・労務実態調査

関連するQ&A

非常勤の役員報酬について
お世話になります。弊社には税理士の非常勤役員がいるのですが(監査役です)、今回毎月の報酬とは別に税理士としての業務に対して、報酬を支払うことになりました。この場合、この報酬は、「役員報酬」なのか「弁理士等報酬」なのか、ご意見をお聞かせ頂ければと思います。(この報酬は1回限りです)よろしくお願いします...
非常勤顧問の報酬について
役員を退任して非常勤顧問に就任している方について、この度、更新の際に報酬を見直すことにいたしました。 無報酬ということも検討しております。コンプライアンス上、またはその他について、無報酬にすることに問題ありますでしょうか?役員であれば、無報酬の取締役は存在していると思いますが、顧問という立場で無報酬...
総会決議の役員報酬額
役員報酬は株主総会にて決議することとなっており、弊社では報酬総額を決議し個々の報酬額については、取締役会を経て社長に一任としています。 その役員報酬枠についての質問ですが、役員報酬枠には年額報酬の他に退任慰労金も含まれるかと思いますが、退任慰労金は毎年度末に引当金として、当該年度分を積み立てており...
新たに相談する
相談する(無料)

「人事のQ&A」で相談するには、『日本の人事部』会員への登録が必要です。

新規登録する(無料) 『日本の人事部』会員の方はこちら
業務に関するちょっとした疑問から重要な人事戦略まで、
お気軽にご相談ください。
各分野のプロフェッショナルが親切・丁寧にお答えします。

注目のキーワード解説をメールマガジンでお届け。

会社の法律Q&A Withコロナ時代は社内研修をオンライン化! 「よくわかる人事労務の法改正」ガイドブック無料ダウンロード

50音・英数字で用語を探す

注目コンテンツ

【人事の日制定記念企画】
オピニオンリーダーからのメッセージ

HR領域のオピニオンリーダーの皆さまから全国の人事部門に向けてメッセージを頂戴しました。


人事メディア情報

人事メディア情報

人事・労務関連の代表的なメディアをご紹介いたします。