「安全学」から考えるウェルビーイング 労働災害を防ぐ取り組みが従業員を幸福にし、企業を発展させる 近年、従業員が身体的・精神的・社会的に良好な状態にある「ウェルビーイング」が注目されています。一方で、働く現場では身体、精神の不調につながる労働災害を防ごうとしてもなかなか減らない現状があります。企業は安全やウェルビーイングにどう取り組んでいけばいい...
職場でのミス防止対策。ヒューマンエラーの分析手法を知ろう 食堂で別部署のマネージャーとばったり出会った志田さん。管理職同士、部下のケアレスミス対策に頭を悩ませています。ヒューマンエラーをゼロにすることは非常に難しいことですが、ミスの発生要因を分析し対策につなげる上でフレームワークが役立ちます。ミス防止にむけ...
ミスは気を付けてもなくならない？ ミスを引き起こす、人の認知システム 部下である山田さんのミスを発見した志田さん。「気を付けて」と注意はしたものの、根本的な解決につながるのか悩んでいます。なぜ、ミスが発生してしまうのでしょうか。ミスが起こりにくい職場づくりのため、ケアレスミスが起こる人の認知の仕組みを説明します。
事業継続計画を意味のあるものにするための見直しポイント－職場のモヤモヤ解決図鑑【第52回】 自社の事業継続計画（BCP）の内容を確認した吉田さん。資料が古いことが気になり、上司と一緒に内容を見直すことにしました。内容の更新だけでなく、事業継続計画の存在を従業員に改めて周知する必要もありそうです。策定した事業継続計画を無駄にしないためにはどう...
事業継続計画（BCP）とは？ 緊急事態に備えるためのBCP策定ステップ－職場のモヤモヤ解決図鑑【第51回】 地震をきっかけとして、自社に「事業継続計画」があることを知った吉田さん。事業継続計画（BCP）とは、非常事態の際に継続・早期復旧するべき事業を継続するための体制や対策を整理したものです。事業継続計画策定に向けて、何から始めるべきかを解説します。
ビジネスインパクト分析とは――意味や実施する時のポイントを分かりやすく解説 「ビジネスインパクト分析」とは、災害などで業務やシステムが停止するなど緊急事態が起こった場合に、事業にどのような影響があるのかを分析すること。英語では「Business Impact Analysis」と表記し、頭文字をとって「BIA」と呼ぶこともあ...
【労働法超入門】労災保険特別加入者の範囲拡大 2021年4月1日から、労災保険の特別加入の範囲が拡大されています。労災保険の対象になるのは原則として「労働者」です。しかし、それ以外の就労パターン等でも、特別加入により、一般の労働者と同様の保護を受けることができます。
テレワーク時の労働災害、この事例ではどう判断される？ テレワーク時にどのような労災が生じやすく、また、どのような対策が有効であるか解説します。なお、テレワークの形態では在宅勤務が圧倒的に多いようですので、本稿では在宅勤務時に生じる災害に絞ってご説明します。（※この記事は、『ビジネスガイド 2020年8月...
労働安全衛生法とは―働き方改革法案で改定されたポイントも解説 企業には労働者の安全と健康を守る義務があり、この指針となるのが「労働安全衛生法」です。「職場における労働者の安全と健康を確保」「快適な職場環境を形成する」ことを目的に、1972年に制定されました。産業用機械やロボットの導入、AIなどのテクノロジーの進...
過労死ラインとは――時間外労働時間の長さや、長時間労働のリスクを解説 過労死ラインとは、病気や死亡に至るリスクが高まる時間外労働時間のことをいい、労働者に発症した脳・心臓疾患を労災認定する上での基本的な考え方として厚生労働省が示した「脳・心臓疾患の認定基準」を指します。脳血管疾患や虚血性心疾患は、加齢、食生活、生活環境...
大災害が起きた時に社員の安全を守る 人事が知るべき「帰宅困難者対策」とは（後編）｜東京大学大学院 工学系研究科 准教授 廣井悠さんインタビュー 「首都直下地震」などの災害時に社員を帰宅させない、帰宅困難者対策。社会的問題への対応、また自社のBCP（事業継続)の点でも非常に重要であることを「前編」では確認しました。では、具体的にどのような計画を講じ、マニュアルを作成し、訓練を行っていけばいいの...
大災害が起きた時に社員の安全を守る 人事が知るべき「帰宅困難者対策」とは（前編）｜東京大学大学院 工学系研究科 准教授 廣井悠さんインタビュー 2011年3月11日に「東日本大震災」が発生した際、首都圏では鉄道などの交通機関が停止し、多くの人たちが徒歩で帰宅するなど、大規模な帰宅困難現象が起こりました。しばらくして一部の交通機関が復旧したため、大きな混乱には至りませんでしたが、今後さらに大き...
過労死白書 『過労死白書』とは、『過労死等防止対策白書』の略称で、日本における過労死の実態や防止対策の実施状況などに関する報告書として、国会に提出される法定白書のことです。2014年に施行された過労死等防止対策推進法で毎年作成するよう定められ、厚生労働省が初めて...
【保存版】死亡労災事故等が起こったときに担当者がやるべきこと 不幸にして従業員に労災事故等が起こってしまった場合、遺族に対してどのように対応したら良いのでしょうか。遺族への対応について気をつけなければならないポイント、実際にあったトラブルの内容とその対処を解説します。
業務上疾病とは――意味と種類、最も多い疾病は 「業務上疾病」とは、特定の業務に従事していることによってかかる、もしくはかかる確率が非常に高くなる病気の総称。俗に言う「職業病」のことです。業務上疾病は労働基準法の用語で、医学用語では「職業性疾病」と表現されます。労基法第75条により、労働者が業務上...
海外勤務者の安全対策の実態 一般財団法人 労務行政研究所（理事長：矢田敏雄）では、2013年3月に「海外勤務者の安全対策に関するアンケート」を実施。海外勤務者の安全対策に企業がどのように取り組んでいるのかを調べました。本記事では、その中から「海外勤務の状況」「海外勤務の安全対策...
企業は地震対策をどう見直したか 2011年3月11日の東日本大震災は未曽有の被害をもたらし、多くの企業は、従来の地震対策の不備に気付かされることとなりました。一方、各種報道によると、首都直下型地震や、南海トラフ地震の可能性が指摘されており、東日本大震災の経験を生かした地震対策のブラ...
安全配慮義務とは―アルジェリア人質事件に学ぶ 労働契約法第5条では、「使用者は労働契約に伴い、労働者がその生命、身体等の安全を確保しつつ労働することができるよう、必要な配慮をするものとする」として、使用者が労働者に対して負うべき労働契約上の付随義務を定めています。これを「安全配慮義務」と呼びます...
クライシスマネジメント 「クライシスマネジメント」とは、企業が事業継続や組織そのものの存続を脅かすような危機的状況（クライシス：crisis）に直面した際に、組織としてその被害を最小限に抑えるために行う一連の活動および対処法のことです。発生の確率は低いものの、ひとたび起これ...
