ワークライフバランスの推奨や残業規制、働き方改革の波など、日本企業はこれまで以上に「社員の働きかた」を見直す必要性に直面しています。

わたしたちが訪問する人事部の担当者の方々も「これまでだって組織の生産性アップは課題としてあがっていたが、今回の波は本物だ」と同様におっしゃいます。御社でもそうかもしれません。

◆組織の施策が現場にとって重圧となっている
「労働時間を削減する」
この目標のもと、定時退社日の設定や残業時間規制など、様々な施策を組織はおこないますが、だからといってひとりあたりの仕事量が減るわけではありません。

その結果、休憩時間もろくにとれなかったり、こっそりと仕事を家に持ち帰ったりと、本来社員の幸せ（プライベートの充実..etc）につながるはずの施策が、むしろストレスの原因となってしまうことすらあります。

労働時間の削減は、生産性向上とセットでなければ必ずどこかにしわ寄せがいくものです。

◆チームレベルでの生産性向上と個人レベルでの生産性向上
組織の生産性向上においては、チームレベルの観点と個人レベルの観点の両方が必要です。

チーム全体で業務プロセスのムダを見直したり、仕組み化に取り組んだり。たしかにその効果は大きいものがあります。弊社でも定期的にそれらをおこないますが、一気に生産性が高まることも珍しくはありません。

一方で、チームでの生産性向上の取組みは大きなプロジェクトとなります。取組み自体に時間がとられるため、いつでもスタートできるというものでもないでしょう。

だからこともうひとつの観点、個人レベルでの生産性向上の取り組みが必要となります。

◆個人レベルでの業務改善はどれくらいおこなわれているか？

たとえば、自社の社員にあてはめて考えてみてください。以下の質問に対して自分なりの回答が出せる人はどれくらいいそうですか？

• ToDoリストを、いつも完璧な状態に維持する方法とは？
• 仕事の見積もりが甘くなる「粒度の大きな仕事」にどう対処し、どう管理するか？
• 緊急案件と重要案件で、優先すべき順番は？
• やる気・集中力が落ちてしまったとき、自分にドライブをかける方法
• 仕組み化で仕事を減らすとき、どうやってその余地を見つけるかの視点とは？
• つい陥ってしまいがちな完璧主義。そうならないための仕事の進め方
• 突発案件に翻弄されないための、自分の仕事時間分析法

上記のような問いに答えられないとしたら、まだ個人レベルでの業務改善の取り組みは十分とは言えないかもしれません。

しかしそれはこれまで業務改善を怠っていたということではなく、タイムマネジメントの専門教育を受けずに我流でやっていたというだけのことです。

◆これまでにタイムマネジメントの基礎を学んだことがある人は？
タイムマネジメントの教育は、明らかに個人の業務改善に寄与してくれます。

その機会を提供することは、組織目標である「労働時間の削減」につながりますし、社員である彼らにとっても望ましいもののはずです。

ある受講者の方がこんな風に研修終了アンケートに書いていました。

「僕は仕事量を減らしたいのではなく、仕事をたくさん捌ける自分になりたい」

この思いに寄与できる教育が求められているのではないでしょうか。

今回弊社では、このような思いからタイムマネジメント研修の体験会を実施いたします。個人の業務改善力向上を組織の生産性につなげていくために、ぜひその目で内容を確かめてみてください。